搬送波の基本周波数からの離調周波数が 450 kHz の場合は 7 5 kHz 幅において、搬送波の基 本周波数からの離調周波数が1 5MHz以上の場 合は任意の25kHz幅において(−)54dBW 搬送波の基本周波数からの離調周波数が 450 kHz の場合は 7 5 kHz 幅において、搬送波の基 本周波数からの離調周波数が1 5MHz以上の場 合は任意の25kHz幅において(−)58dBW 任意の30kHz幅において(−)58dBW 1 665 5MHz以上1 670 5MHz未満 ¶ ¶ 任意の100kHz幅において(−)58dBW 1 670 5MHz以上1 680 5MHz未満 ¶ ¶ 任意の300kHz幅において(−)58dBW 1 680 5MHz以上1 690 5MHz未満 ¶ ¶ 任意の1MHz幅において(−)58dBW 1 690 5MHz以上12 75GHz未満 ¶ 任意の3MHz幅において(−)58dBW 8注〇 8注〇 15注〇 〇 8注〇 8注〇 〇 を 別 表 第 一 号 一 ^ ア の 表 中 に 改 め る 。 1 626 5MHz以上1 660 5MHz未満 ¶ ¶ 〇 搬送波の基本周波数からの離調周波数が 450 kHz の場合は 7 5 kHz 幅において、搬送波の基 本周波数からの離調周波数が1 5MHz以上の場 合は任意の25kHz幅において(−)58dBW 〇 1 624 5MHz以上1 626 5MHz未満 ¶ ¶ 1 662 5MHz以上1 665 5MHz未満 ¶ ¶ 「 備設線無の号十三第項一第条二第 備設線無の号十三第項一第条二第 「 8注〇 8注〇 8注〇 8注〇 の 一 をを 加加 ええ 、 る 。 同 の 下 のに 「 下 に及 「 び 及携 び帯 携基 帯地 局局 」」 基 地 局 」 陸 上 移 動 局 」 第 二 条 第 一 項 第 十 九 号 の 五 及 び 第 十 九 号 の 六 中 「 部 を 次 の よ う に 改 正 す る 。 第( 三 条特 定 特無 定線 無設 線備 設の 備技 の術 技基 術準 基適 準合 適証 合明 証等 明に 等関 にす 関る す規 る則 規の 則一 ( 部 昭改 和正 ) 五 十 六 年 郵 政 省 令 第 三 十 七 号 ) イ 高調波発射の強度の許容値は、等価等方輻射電力が(−)38dBW以下である値とす る。 項 第 十 九 号 の 九 か ら 第 十 九 号 の 十 一 ま で の 規 定 中 「 任意の30kHz幅において(−)58dBW 1 660 5MHz以上1 662 5MHz未満 ¶ ¶ (号外第  号) 任意の100kHz幅において(−)58dBW 1 621 5MHz以上1 624 5MHz未満 ¶ ¶ 報 任意の300kHz幅において(−)58dBW 1 616 5MHz以上1 621 5MHz未満 ¶ ¶ 官 任意の1MHz幅において(−)58dBW 1 606 5MHz以上1 616 5MHz未満 ¶ ¶ 月曜日 任意の3MHz幅において(−)58dBW 1 596 5MHz以上1 606 5MHz未満 ¶ ¶ 平成  年  月  日 1 000MHz以上1 596 5MHz未満 ¶ ¶