(号外第  号) 4 測定操作手順 周波数カウンタ又はスペクトル分析器を用いて周波数を測定する。 5 試験結果の記載方法 測定値をMHz単位で記載するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分率の単位で +又は−の符号を付けて記載する。 五 占有周波数帯幅 1 測定系統図 報 官 金曜日 スプリアス発射又は不要発射の強度 別表第一の測定方法による。ただし、不要発射測定時の変調条件を十の項の表のとおりとする。 なお、スプリアス発射の強度の測定については、隣接チャネル漏えい電力についての測定で代える ことができる。 七 空中線電力の偏差 1 測定系統図 低周波 発振器 (正弦波) 変調度計 試験機器 擬似負荷 (減衰器) 高周波 電力計 2 低周波 発振器 (正弦波) 2 試験機器 擬似負荷 (減衰器) 結合器 スペクトル 分析器 コンピュータ 測定器の条件 高周波電力計は、熱電対、サーミスタ等による熱電変換型を基本とする。 減衰器の減衰量は、高周波電力計に最適動作入力レベルを与える値とする。 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定して、連続送信状態とする。 ] 変調状態を十の項の表のとおりとする。 4 測定操作手順 ¥ 高周波電力計の零点調整を行う。 ] 送信する。 ^ 高周波電力計を用いて平均電力を測定する。 5 試験結果の記載方法 空中線電力の絶対値をmW単位で、工事設計書に記載されている空中線電力に対する偏差を%単 位で+又は−の符号を付けて記載する。 八 周波数偏移 1 測定系統図 ¥ ] 測定器の設定等 変調信号源 低周波発振器は、電圧設定機能及び指示機能を有するものを使用し、発振周波数を1 000Hz ¶ に設定する。 ] スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 搬送波周波数 掃引周波数幅 設備規則別表第二号に規定する許容値の2倍から3 5倍まで 分解能帯域幅 設備規則別表第二号に規定する許容値の3%以下 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 Y軸スケール 10dB/Div 入力レベル 搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルより50dB以上高 いレベル 低周波 データ点数 400点以上 擬似負荷 発振器 試験機器 変調度計 (減衰器) 振幅平均処理回数 5回から10回まで。ただし、スペクトルの振幅が変動しない (正弦波) 場合には必要ない。 2 試験機器の状態 検波モード サンプル ¥ 試験周波数に設定して、連続送信状態とする。 ^ スペクトル分析器を用いて得られた測定値は、外部又は内部のコンピュータによって処理す る。 ] 変調信号を十の項の表のとおりとする。 3 試験機器の状態 ^ トーンスケルチを有する場合は、トーンを使用状態とし、トーン周波数は任意とする。 ¥ 試験周波数に設定して、連続送信状態とする。 3 測定操作手順 ] 変調信号を十の項の表のとおりとする。 搬送波周波数からの周波数偏移について、+及び−側の測定を行う。 ^ トーンスケルチを有する場合は、トーンを使用状態とし、トーン周波数は任意とする。 4 試験結果の記載方法 4 測定操作手順 周波数偏移の最大値について、+及び−側をkHz単位で記載する。 ¥ 掃引を終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。 九 隣接チャネル漏えい電力 ] 全データのdB値を電力次元の真数に変換する。 1 測定系統図 ^ 全データの電力総和を算出し、 「全電力」とする。 _ 最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%となる限 変調度計 界データ点を算出する。その限界データ点を周波数に変換して「下限周波数」とする。 ‘ 最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%となる限 界データ点を算出する。その限界データ点を周波数に変換して「上限周波数」とする。 5 試験結果の記載方法 占有周波数帯幅は、上限周波数」及び「下限周波数」の差として算出し、kHz単位で記載する。 「 低周波 擬似負荷 スペクトル コンピュータ 発振器 試験機器 結合器 6 その他 (減衰器) 分析器 (正弦波) 変調入力調整器がある場合は、それを最大利得とする。 ¥ 平成  年  月  日 六