試験周波数と試験項目 試験機器が発射可能な周波数のうち、上限、中間及び下限の3波の周波数(試験機器の発射可 能な周波数が3波以下の場合は、全ての周波数)で全試験項目について測定する。 4 予熱時間 工事設計書に予熱時間が必要である旨が記載されている場合は、記載された予熱時間経過後、 測定する。 5 測定器の較正等 ¥ 測定器は較正されたものを使用する。 ] 測定用スペクトル分析器は、デジタルストレージ型とする。ただし、FFT方式を用いるも のについては、検波モード、分解能帯域幅(ガウスフィルタ) 、ビデオ帯域幅等各試験項目の 「測定器の設定」等に記載されている設定ができるものに限る。 6 その他 ¥ 本試験方法は、アンテナ端子(試験用端子を含む。のある設備であって、内蔵又は付加装置 ) により次に掲げる機能を有する設備に適用する。 ア 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能 イ 試験しようとする周波数を固定して送信する機能 ウ 試験しようとする変調方式を固定して送信する機能 ] 試験機器の擬似負荷(減衰器)は、特性インピーダンスを50Ωとする。 二 振動試験 1 測定系統図 試験機器 報 (号外第  号) 3 周波数カウンタ 又はスペクトル 分析器 平成  年  月  日 金曜日 官 2 測定操作手順 試験機器を取付治具等により振動試験機の振動板に固定する。 振動試験機により試験機器に振動を加える。ただし、試験機器に加える振動の振幅、振動数 及び方向は、次に掲げる条件に従い、振動条件の設定順序は任意でよい。 ア 全振幅3、設定可能な最低振動数(毎分300回以下。以下「最低振動数」という。から ) 毎分500回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ15分間加える。この場合において、 加える振動については、最低振動数から毎分500回まで、毎分500回から最低振動数まで、最 低振動数から毎分500回までの順に振動数を掃引するものとする。 イ 全振幅1、振動数毎分500回から1 800回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ15 ¶ 分間加える。この場合において、加える振動については、毎分500回から毎分1 800回まで、 ¶ 毎分1 800回から毎分500回まで、毎分500回から毎分1 800回までの順に振動数を掃引するも ¶ ¶ のとする。 ^ ]の振動を加えた後、一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 _ 四の項に準じ、 周波数カウンタ又はスペクトル分析器を用いて試験機器の周波数を測定する。 3 その他 本試験項目は、移動せず、かつ、振動しない物体に固定して使用される旨が工事設計書に記載 されている場合には行わない。 三 温湿度試験 1 測定系統図 ¥ ] 試験機器 温湿度試験槽(恒温槽) 周波数カウンタ 又はスペクトル 分析器 2 試験機器の状態 3¥ア、]ア又は^アの温湿度状態に設定して、試験機器を温湿度試験槽内で放置している ときは、試験機器を非動作状態とする。 ] 3¥イ、]イ又は^イの放置時間経過後、試験機器の動作確認を行う場合は、試験機器を試 験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。 3 測定操作手順 ¥ 低温試験 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温(0℃、−10℃又は− 20℃のうち試験機器の仕様の範囲内で最低のもの)に設定する。 イ この状態で1時間放置する。 ウ イの放置時間経過後、温湿度試験槽内で一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作さ せる。 エ 四の項に準じ、周波数カウンタ又はスペクトル分析器を用いて試験機器の周波数を測定す る。 ] 高温試験 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温(40℃、50℃又は60℃ のうち試験機器の仕様の範囲内で最高のもの)に、かつ、湿度を常湿に設定する。 イ この状態で1時間放置する。 ウ イの放置時間経過後、温湿度試験槽内で一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作さ せる。 エ 四の項に準じ、周波数カウンタ又はスペクトル分析器を用いて試験機器の周波数を測定す る。 ^ 湿度試験 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を35℃に、かつ、湿度を相対 湿度95%又は試験機器の仕様の最高湿度に設定する。 イ この状態で4時間放置する。 ウ イの放置時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温及び常湿の状態に戻し、結露していない ことを確認した後、一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 エ 四の項に準じ、周波数カウンタ又はスペクトル分析器を用いて試験機器の周波数を測定す る。 4 その他 ¥ 本試験項目は、常温、常湿の範囲内の環境下でのみ使用される旨が工事設計書に記載されて いる場合には行わない。 ] 使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭 く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載され ている場合には、狭い方の条件を保った状態で広い方の条件の試験を行う。 ^ 常温又は常湿の範囲を超える場合であっても、3¥から^までに示す温度又は湿度に該当し ないときは、温湿度試験を省略することができる。 四 周波数の偏差 1 測定系統図 ¥ 試験機器 2 擬似負荷 (減衰器) 周波数カウンタ 又はスペクトル 分析器 測定器の設定 周波数分解能は、設備規則に規定する許容偏差(20kHz)の1/10以下とする。 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定して、連続送信状態とする。 ] 変調状態は、無変調状態とする。