ア 情報分離符号は、列番号/行番号の表現方法(列番号を上 位4ビット、行番号を下位4ビットとする。以下、別表及び 別記において同じ。において01/14とする。 ) イ 提示制御のデータヘッダパラメータは、02/1とする。 ウ データヘッダデータ長は、9」とする。 「 ] 3 データの構成 提示データ 線消去期間を使用する伝送方式の場合は、別図第二号注3の表の 1から30までのうちの任意の論理チャネルで伝送し、音声信号副 搬送波を使用する伝送方式の場合は、別図第三号注2の表の1か ら30までのうちの任意の論理チャネルで伝送する。 一のテレソフトウェアのデータは、一以上のデータグループ データで伝送することとし、ファイルの選択のためのファイル ヘッダ及びファイルデータから構成する。 (号外第  号) 提示データは、1以上のデータユニットから成る。データユ ニットの構成は、次のとおりとする。 別表第五号 時刻信号の構成及び送出手順 項目 ア PBは、データユニット内のバイトを示し、送出順にPB 1、PB2、PB3、……とする。 データグループの種別 信号の伝送 データユニットの分離符号は、01/15とする。 ウ 報 イ 1 2 データユニットパラメータの構成は、 別記のとおりとする。 エ データユニットリンクフラグは、次のデータユニットが継 続データユニットである場合は  1  とし、その他の場合は 0とする。 データユニットデータ長はPB3のb7からb1を上位バ イト、 PB4を下位バイトとする2進値により、 データユニッ トのバイト数を示すものとし、最大32 767バイトとする。 ¶ 官 オ 平成  年  月  日 水曜日 カ データユニットデータにおいて、本文の文字符号(文字、 図形及びそれに関連する情報を含む。 を送出するものとす ) る。 別記 DG構成2とする。 時刻信号は、多重副搬送波を使用する伝送方式の場合、LCI 1が00010、LCI2が000010の論理チャネルで伝送するもの とし、垂直帰線消去期間を使用する伝送方式の場合又は音声信号 副搬送波を使用する伝送方式の場合、LCI2が000010の論理 チャネルで伝送するものとする。 3 データの構成 データグループ識別 データグループヘッダのデータグループ識別2(DGI2) は、 2 2進値で「0」とする。 ] データグループデー データグループデータのデータ構成は、別記のとおりとする。 タ構成 こう 4 時計較正による時計の ¥ 多重副搬送波を使用する伝送方式の場合 ¥ こう こう 較正位置等 ア 時計較正は、その時刻信号の伝送に使用するパケットの伝 送時のマスターフレームの次の次のマスターフレームの先頭 こう における較正値を示す。 データユニットパラメータの構成 データユニットパラメータの値 内容 02/0 本文 03/11 継続 こう 機能 イ 較正に使用するマスターフレームの先頭は、データ放送受 信機のビットストリームの入力信号において規定されるもの とする。 文字データを送出する。 こう 先行して送出したデータユニットと同一 のデータが継続する場合に継続データを同 一の符号体系により送出する。 ウ 衛星基幹放送局等においては、較正位置は東京を基準点と する。 垂直帰線消去期間を使用する伝送方式の場合 ] こう 03/14 別表第四号 ダミー ア 時計較正は、その時刻信号の伝送に使用するパケットの伝 こう 送時のフィールドの次の次のフィールドの先頭における較正 値を示す。 番組データの運用上必要な場合にダミー データを送出する。 こう テレソフトウェア信号の構成及び送出手順 項目 1 内容 データグループの種別 2 信号の伝送 イ 内容 DG構成1又はDG構成2とする。 テレソフトウェア信号は、多重副搬送波を使用する伝送方式の 場合は、別表第一号第3項の表に示す論理チャネル(LCI1と LCI2の組合せ)以外の任意の論理チャネルで伝送し、垂直帰 線消去期間を使用する伝送方式の場合は、別図第二号注3の表の ^ 衛星基幹放送局等においては、較正位置は東京を基準点と する。 音声信号副搬送波を使用する伝送方式の場合 こう 時計較正は、その時刻信号の伝送に使用されたパケットが重 こう 畳されてきたデータ信号のフレームの次の次の先頭における較 正値を示す。