ウ 無線設備を無変調の状態で動作させたときの 搬送波の周波数を測定する。 エ 単側波帯の電波を使用する無線設備(実数零 点単側波帯変調方式のものを除く。 にあって ) は、変調周波数1 500Hzの正弦波で変調し、上 ¶ 側波帯の周波数を測定する。 (号外第  号) オ 周波数偏位の変調方式の無線設備にあって は、マーク及びスペース時の周波数偏位を考慮 して測定する。 マチュア局及び単側波帯を使用する無線局(移 動局又は 30 MHz 以下の周波数の電波を使用す る地上基幹放送局以外の無線局に限る。の送信 ) 設備(実数零点単側波帯変調方式のものを除 せん く。にあっては、尖頭電力)を測定した値又は ) その値を設備規則別表第3号に定めるところに より搬送波電力若しくは平均電力と比較した差 を不要発射の強度とする。ただし、次に規定す る測定値を除く。 通常の動作状態が無変調であるもの又は変 調させた状態での測定が不可能なものについ ては、無変調状態において測定した値を測定 値とする。 2 スプリアス発射の強度 ア 原則として設備規則別表第3号におけるスプ リアス発射の強度の許容値を規定する周波数範 囲において、その値を測定する。 イ アマチュア局にあっては、無線設備を各周波 数帯ごとの指定周波数に設定し、測定する。 ウ 発振方式に係わらず、同一周波数帯内の任意 の1周波数を選定し、測定する。 エ 原則として無線設備を無変調状態で動作させ たときの基本周波数における平均電力と、あら ゆるスプリアス発射が予想される周波数につい てもスプリアス発射の強度とを比較した差又は スプリアス発射の強度を測定した値とする。 測定値は、設備規則別表第3号に規定する単 位で記載する。 報 オ マルチキャリア(1の送信設備で2以上の 搬送波を同時に増幅する送信設備をいう。以 下このにおいて同じ。を使用する宇宙無線 ) 通信を行う地球局については、通常の変調状 態での測定が困難な場合にあっては、不要発 射の平均電力を測定した値又は当該値と設備 規則別表第3号に定めるところにより平均電 力の値を比較した差を測定値とする。 ただし、 マルチキャリアの通常の変調状態を次のとお り模擬するものとする。 a マルチキャリアの通常の変調状態を1波 で模擬する場合にあっては、周波数につい ては必要周波数帯幅の中心にできる限り近 い割当周波数とし、周波数帯域幅について はマルチキャリア運用時に同時送出する複 数変調波の占有周波数帯幅の総和とし、送 信電力についてはマルチキャリア運用時に 同時送出する複数変調波の出力の総和とす る。 単側波帯の電波を使用する無線設備(実数零 点単側波帯変調方式のものを除く。 にあって ) は、変調周波数1 500Hzの正弦波を変調信号入 ¶ 力端子に入力し、送信装置の出力電力を定格出 力の80%にしたときのスプリアス発射の強度を 測定する。 官 カ 電界強度の測定による場合は、障害物の影響 ができる限り少ない受信点で行う。 平成  年  月  日 水曜日 キ 3 不要発射の強度 ア 原則として設備規則別表第3号における不要 発射の強度の許容値を規定する周波数範囲のう ち9 kHzから110GHzまで又は中心周波数の2 倍の周波数のうちいずれか高い周波数までの周 波数範囲で測定する。 イ 無線設備の構成(ろ波器、増幅器、導波管そ の他の機器の使用の状況等)により、特定の周 波数範囲において明らかに許容値を満足するこ とが既知の周波数特性を示す書類等により合理 的に確認できる場合は、その旨を記載すること で、当該周波数範囲の測定に代えることができ る。 また、給電点から後段で使用する機器により 不要発射が減衰することが明らかなときは、測 定値から減衰量により補正した値を測定値とす ることができる。 ウ アマチュア局にあっては、無線設備を各周波 数帯ごとの指定周波数に設定し、測定する。 エ 原則として無線設備を通常の変調状態で動作 させたときに給電線に供給される周波数ごとの 不要発射の平均電力(無線測位業務を行う無線 局、 30 MHz 以下の周波数の電波を使用するア マチュア局及び単側波帯を使用する無線局(移 b aで模擬することが困難な場合であっ て、マルチキャリアの通常の変調状態を2 波で模擬するときは、その2波を必要周波 数帯幅内の最も低い割当周波数と最も高い 割当周波数の電波を使用するものとし、そ れぞれの割当周波数における占有周波数帯 幅及び送信電力については、次のとおりと する。 占有周波数帯幅については指定されて いる占有周波数帯幅のうち最小となる占 有周波数帯幅(無変調となる場合を含 む。 とし、送信電力についてはマルチ ) キャリア運用時の総電力(同時に運用で きる複数波の最大出力のことをいう。以 下同じ。の2分の1となる値を送信電力 ) とする。 によることが困難な場合は、占有周 波数帯幅についてはマルチキャリアの通 常の変調状態を模擬する2波の割当周波 数において指定されている占有周波数帯 幅のうちそれぞれ最小となるものとし、 送信電力についてはマルチキャリア運用 時の総電力の2分の1となる値を送信電 力とする。