4 占有周波数帯幅 1 変調方式ごとに、同一周波数 帯内の任意の1周波数を選定 し、測定する。 ¥ 許容値を超えるときは、不可」 「 とする。 電力値に制限があるもの (号外第  号) 2 無線設備の通常の運用におけ る変調状態で測定する。 ただし、 周波数偏移、周波数偏位、変調 度又は送信スペクトラム等の測 定に代えることができる。 5 空中線電力 J3E電波を使用する無線電 話による通信及びDSC又はN BDPによる通信を行う船舶局 の中短波帯及び短波帯の無線設 備で 400 Wを超えるものについ ては、 400 W以下に低減できな い場合は、不可」とする。 「 1 原則として全ての周波数ごと 許容値を超えるときは、不可」 「 に、無変調の状態で動作させた とする。 ときの電力を測定する。 ただし、 発振方式がシンセサイザー方式 の無線設備で、同一周波数帯内 の周波数の指定を複数受けてい るものにあっては、周波数帯ご とに、最低、最高、その中間等 の周波数を選定し、測定する。 3 F3E電波を使用する無線電 話による通信及びDSCによる 通信を行うRR付録第18号の表 に掲げる周波数の電波を使用す る船舶局の超短波帯の無線設備 は、6W未満の場合(補助電源 に接続する場合を含む。は、不 )「 可」とする。 単側波帯の電波を使用する無 線設備にあっては、試験設備に 1 500 Hz の変調周波数によって ¶ 変調し、その変調入力レベルを 変化させて試験設備の飽和出力 の値を測定する。ただし、尖頭 電力で測定するものにあって は、試験設備に二つの変調周波 数によって変調したときの試験 設備の尖頭電力の値とすること ができる。 報 官 水曜日 J3E電波を使用する無線電 話による通信及びDSC又はN BDPによる通信を行う船舶局 の中短波帯の無線設備、又は中 短波帯及び短波帯の無線設備 は、60W未満の場合(補助電源 に接続する場合を含む。は、不 )「 可」とする。 2 2 平成  年  月  日 1 無線電話による通信の場合 は尖頭電力、デジタル選択呼 出装置(以下「DSC」とい う。又は狭帯域直接印刷電信 ) 装置「NBDP」という。に ) よる通信の場合は平均電力 ] 低下装置の備付けを要する もの 空中線電力が75W以上の送信 装置は、空中線電力を50%まで 容易に低下することができない ときは、不可」とする。 「 1 4 MHz から 26 175 MHz まで の周波数の電波を使用する船舶 局の無線電話の送信装置(設備 規則第40条の7第1項の送信装 置を除く。は、 ) 1にかかわらず、 その空中線電力を75W以下に、 75%以内ごとに容易に低下する ことができないときは、不可」 「 とする。 2 3 主搬送波を副搬送波で変調す る方式のものにあっては、副搬 送波の入力レベルを最大にした ときの電力を測定する(この場 合、副搬送波は規定値内(変調 周波数450Hz以上)で変調し、 主搬送波を変調(70%以上)す るものとする) 。 3 F3E電波を使用する船舶局 の送信装置であって、RR付録 第18号の表に掲げる周波数の電 波を使用するものは1及び2に かかわらず、その空中線電力を 1W以下に容易に低下すること ができないときは、不可」とす 「 る。 4 能率換算によって算出する場 合は、昭和 34 年郵政省告示第 683 号第5項第3号に定める算 出方法による。 5 空中線電流によって算出する 場合は、昭和34年郵政省告示第 683号第2項によるものとする。 4 時分割多元接続方式により通 信を行う船舶局の送信装置で あってRR付録第18号の表に掲 げる周波数の電波を使用するも のは、その空中線電力を2W以 下に容易に低下することができ ないときは、不可」とする。 「 6 空中線電力の指定に係る箇所 と実際に測定を行う箇所が相違 するものにあっては、その間に 挿入されるろ波器や高周波減衰 器等の損失又は減衰量を併せて 記載する。 7 船舶局の送信装置であって、 設備規則により次の条件のある ものについて、その適否を調べ る。 6 変調特性 指定を受けた周波数帯における 電波の型式ごとに、任意の1周波 数を選定し、当該無線設備の変調 周波数又は変調度を設備規則に規 定する条件に従って測定する。 基準に適合しないときは、 不 「 可」とする。