五　占有周波数帯幅 試験機器の状態 ３￥ア、］ア又は＾アの温湿度状態に設定して、試験機器を温湿度試験槽内で放置している １　測定系統図 場合は、試験機器を非動作状態とする。 パターン ］　３￥イ、］イ又は＾イの放置時間経過後、試験機器の動作確認を行う場合は、試験機器を試 電圧計 変調度計 発生器 験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。 ３　測定操作手順 ￥　低温試験 擬似音声 擬似負荷 スペクトル ア　温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温（０℃、−１０℃又は 試験機器 発生器 （減衰器） 分析器 −２０℃のうち試験機器の仕様の範囲内で最低のもの）に設定する。 イ　この状態で１時間放置する。 ウ　イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 低周波 エ　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 コンピュータ 発振器 ］　高温試験 ア　温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温（４０℃、５０℃又は６０℃ ２　測定器の条件 のうち試験機器の仕様の範囲内で最高のもの） 、かつ、湿度を常湿に設定する。 ￥　変調入力測定用の電圧計は、平均値型又は実効値型を使用する。ただし、低周波発振器及び イ　この状態で１時間放置する。 擬似音声発生器が出力電圧設定機能を有するときは使用しない。 ウ　イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 ］　擬似音声発生器は、白色雑音をＩＴＵ‐Ｔ勧告Ｇ．２２７の特性を有するフィルタによって帯域 エ　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 制限したものとする。 ＾　湿度試験 ＾　パターン発生器は、標準符号化試験信号（ＩＴＵ‐Ｔ勧告Ｏ．１５０による９段ＰＮ符号）を発 ア　温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を３５℃に、相対湿度を９５％又 生させる。 は試験機器の仕様の最高湿度に設定する。 ＿　スペクトル分析器を次のように設定する。 イ　この状態で４時間放置する。 中心周波数 搬送波周波数 ウ　イの時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温常湿の状態に戻し、結露していないことを確 掃引周波数幅 設備規則に規定する許容値の約２倍から約３　５倍まで 認した後、一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 分解能帯域幅 設備規則に規定する許容値の約３％以下 エ　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 ４　その他 入力レベル 搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルより５０ｄＢ以上高い ￥　常温、常湿の範囲内の環境下でのみ使用される旨が工事設計書に記載されている場合には本 レベル 試験項目は行わない。 ア　電波の型式がＦ３Ｅの場合 ］　使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭 掃引モード 連続掃引 く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載され 検波モード サンプル ている場合には、狭い方の条件を保った状態で広い方の条件の試験を行う。 表示モード 振幅平均化処理を行い表示 ＾　常温及び常湿の範囲を超える場合であっても、３￥から＾までで示す温度又は湿度に該当し イ　電波の型式がＦ２Ｂの場合 ないときは、温湿度試験を省略することができる。 掃引モード 連続掃引 四　周波数の偏差 検波モード ポジティブピーク １　測定系統図 表示モード マックスホールド 擬似負荷 ‘　スペクトル分析器を用いて得られた測定値は、外部又は内部のコンピュータによって処理す 試験機器 周波数計 （減衰器） る。 ２　測定器の条件 ３　試験機器の状態 ￥　周波数計としては、周波数カウンタ又はスペクトル分析器を使用する。 ￥　指定のチャネルに設定し、連続送信状態とする。 ］　制御信号等の送出時間の短いバースト波を測定する場合は、周波数カウンタのパルス計測機 ］　トーンスケルチを有する場合は、トーンを使用状態とする（トーン周波数は任意） 。 能を使用する。 ＾　変調状態は、以下の表のとおりとする。 ＾　周波数計の測定確度は、設備規則に規定する許容値の１／１０以下とする。 変調条件 標準変調度又は 占有周波数帯幅測定時 ３　試験機器の状態 変調信号 基準周波数偏移 の変調入力 電波の型式 ￥　指定のチャネルに設定し、連続送信状態とする。 ］　変調状態は、無変調状態とする。 Ｆ３Ｅ 擬似音声信号 正弦波１ｋＨｚで 標準変調の入力から ４　測定操作手順 （標準変調は正弦波） 変調度７０％ １０ｄＢ増加 周波数計を用いて周波数を測定する。 （擬似音声信号） ５　試験結果の記載方法 Ｆ２Ｂ 標準符号化試験信号 通常用いる 通常の使用状態と同等 測定値をＭＨｚ単位で記載するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分率の単位 標準的な変調状態 で＋又は−の符号をつけて記載する。 ２ 平成　　年　　月　　日 火曜日 官 報 （号外第　　号） ￥