三 温湿度試験 測定系統図 四 １ 周波数の偏差 測定系統図 １ 試験機器 平成　　年　　月　　日 火曜日 官 報 （号外第　　号） 試験機器 試験装置 温湿度試験槽（恒温槽） 試験機器の状態 ￥　３￥ア、］ア又は＾アの温湿度状態に設定して、試験機器を温湿度試験槽内で放置している 場合は、試験機器を非動作状態とする。 ］　３￥イ、］イ又は＾イの放置時間経過後、試験機器の動作確認を行う場合は、試験機器を試 験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。 ３　測定操作手順 ￥　低温試験 ア　温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温（０℃、−１０℃又は −２０℃のうち試験機器の仕様の範囲内で最低のもの）に設定する。 イ　この状態で１時間放置する。 ウ　イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 エ　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ］　高温試験 ア　温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温（４０℃、５０℃又は６０℃ のうち試験機器の仕様の範囲内で最高のもの） 、かつ、湿度を常湿に設定する。 イ　この状態で１時間放置する。 ウ　イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 エ　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ＾　湿度試験 ア　温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を３５℃に、相対湿度９５％又は 試験機器の仕様の最高湿度に設定する。 イ　この状態で４時間放置する。 ウ　イの時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温常湿の状態に戻し、結露していないことを確 認した後、一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 エ　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ４　その他 ￥　常温、常湿の範囲内の環境下でのみ使用される旨が工事設計書に記載されている場合には本 試験項目は行わない。 ］　使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭 く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載され ている場合には、狭い方の条件を保った状態で広い方の条件の試験を行う。 ＾　常温及び常湿の範囲を超える場合であっても、３￥から＾までで示す温度又は湿度に該当し ないときは、温湿度試験を省略することができる。 ＿　３及び￥から＾までの条件にかかわらず、ＩＥＣ６２２８７等に定められる温湿度条件又は実際 の使用状態における温湿度及び時間等の具体的な試験条件が工事設計書に記載されている場合 には、これらの条件とすることができる。 ２ ２ 擬似負荷 （減衰器） 周波数計 測定器の条件 周波数計としては、周波数カウンタ又はスペクトル分析器を使用する。 周波数計の測定確度は、設備規則に規定する許容値の１／１０以下とする。 周波数計として用いるスペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 試験周波数 掃引周波数幅 設備規則に規定する占有周波数帯幅の許容値の約２倍 分解能帯域幅 ３００Ｈｚ以下 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の約３倍 入力レベル 搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルより５０ｄＢ以上高い レベル 掃引時間 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合、１サンプル 当たり１バースト以上が入る時間） 掃引モード 連続掃引（波形が変動しなくなるまで） 検波モード ポジティブピーク 表示モード マックスホールド ３　試験機器の状態 ￥　指定のチャネルに設定し、連続送信状態とする。 ］　変調状態は、無変調状態とする。 ＾　￥及び］の設定ができない場合は、無変調波の継続的バースト送信状態とする。 ４　測定操作手順 ￥　試験機器の電源を投入して、２分経過後の周波数を測定する。 ］　無変調波（連続又は継続的バースト）の場合は、周波数計を用いて測定する。 ＾　バースト長がバースト周期に比べて極めて短い場合又はバースト周期が長時間になる場合 は、スペクトル分析器を用いて測定する。 ＿　３＾の状態で測定をする場合は、スペクトル分析器を２＾のように設定して掃引後、全デー タ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。 ‘　全データについてｄＢ値を電力次元の真数に変換する。 ａ　全データの電力総和を算出し、全電力」とする。 「 ｂ　最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０　５％となる限 界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して「下限周波数」とする。 ｃ　最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０　５％となる限 界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して「上限周波数」とする。 ｄ　中心周波数として「上限周波数」に「下限周波数」を加えて２で割り、測定値とする。 ５　試験結果の記載方法 測定値をＭＨｚ単位で記載するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差をＨｚ単位で＋又は −の符号をつけて記載する。 ６　その他 ４＿からｄまでにおいてスペクトル分析器を用いる測定操作手順について示しているが、分解 能帯域幅を（１／（バースト周期×３）以下に設定でき、かつ、線スペクトルに分離できる場合 ） は、最も高いレベルの中心周波数を測定値とすることができる。なお、この場合には、測定精度 を向上させるため掃引周波数幅を狭くして測定することができる。 ￥ ］ ＾