４ 測定操作手順 スペクトル分析器を２］のように設定して掃引し、副次発射の振幅の最大値を探索する。 探索した結果が設備規則に規定する許容値の１／１０以下の場合は、探索値を測定値とする。 探索した結果が設備規則に規定する許容値の１／１０を超えた場合は、スペクトル分析器の中 心周波数の設定精度を高めるために周波数掃引幅を順次狭くして、 副次発射の周波数を測定し、 スペクトル分析器を２＾のように設定し、平均化処理を行って平均電力を測定する。 ５　試験結果の記載方法 ￥　設備規則に規定する許容値の１／　１０　以下の場合は、最大の１波を周波数とともに　ｎＷ　又は ｐＷ単位で記載する。 ］　設備規則に規定する許容値の１／１０を超えた場合は、全ての測定値を周波数とともにｎＷ単 位で記載し、かつ、電力の合計値をｎＷ単位で記載する。 ６　その他 ￥　擬似負荷（減衰器）は、特性インピーダンスを５０Ωとする。 ］　測定系を含めてスペクトル分析器の感度が足りない場合は、信号と雑音の適切な比を確保す るために低雑音増幅器を使用する。 十　総合動作試験 １　測定系統図 （号外第　　号） ￥ ］ ＾ 試験機器 外部試験 装置 火曜日 平成　　年　　月　　日 別 表 第 七 十 六 の 次 に 次 の 二 表 を 加 え る 。 測定器の条件 外部試験装置は試験機器と同期可能であって、かつ、回線接続が可能な装置とする。 ３　測定操作手順 試験機器を外部試験装置に接続し、下記の動作を確認する。 ￥　位置登録動作 ］　着呼動作（通話、通話中チャネル切替、基地局終話及び移動局終話を含む。 ） ＾　発呼動作（通話、通話中チャネル切替、基地局終話及び移動局終話を含む。 ） ４　試験結果の記載方法 ３￥から＾までを確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 別 表 第 七 十 七 を 別 表 第 七 十 九 と し 、 官 報 ２ 別表第七十七　証明規則第２条第１項第５８号に掲げる無線設備の試験方法 一　一般事項 １　試験場所の環境条件 ￥　技術基準適合証明における特性試験の場合 室内の温湿度は、ＪＩＳ　Ｚ　８７０３による常温及び常湿の範囲内とする。 ］　その他の場合 周波数の偏差についての試験の場合は、￥に加えて二の項及び三の項の環境条件とする。 ２　電源電圧 ￥　技術基準適合証明における特性試験の場合 外部電源からの試験機器への入力電圧は、定格電圧とする。 ］　その他の場合 外部電源からの試験機器への入力電圧は、定格電圧及び定格電圧±１０％とする。ただし、次 に掲げる場合は、それぞれ次のとおりとする。 ア　外部電源から試験機器への入力電圧が±１０％変動したときにおける試験機器の無線部（電 源は除く。の回路への入力電圧の変動が±１％以下であることが確認できた場合　定格電圧 ） のみで測定する。 イ　電源電圧の変動幅が±１０％以内の特定の変動幅内でしか試験機器が動作しない設計となっ ており、その旨並びに当該特定の変動幅の上限値及び下限値が工事設計書に記載されている 場合　定格電圧並びに当該特定の変動幅の上限値及び下限値で測定する。 ３ 試験周波数と試験項目 試験機器が発射可能な周波数のうち、上限、中間及び下限の３波の周波数（試験機器の発射可 能な周波数が３波以下の場合は、全ての周波数）で全試験項目について測定する。 ４　予熱時間 工事設計書に予熱時間が必要である旨が記載されている場合は、記載された予熱時間経過後、 各測定項目を測定する。 ５　測定器の精度と較正等 ￥　測定器は、較正されたものを使用する。 ］　測定用スペクトル分析器は、デジタルストレージ型とする。ただし、ＦＦＴ方式を用いるも のについては、検波モード、分解能帯域幅（ガウスフィルタ） 、ビデオ帯域幅等各試験項目の 「測定器の条件」が設定できるものに限る。 ６　その他 ￥　本試験方法は、アンテナ端子（試験用端子を含む。のある設備に適用する。 ） ］　本試験方法は、内蔵又は付加装置により次の機能を有する機器に適用する。 ア　試験しようとする周波数を設定して送信する機能 イ　連続送信状態で送信する機能 ウ　全時間にわたり連続受信状態に設定できる機能 エ　試験しようとする変調方式を固定して送信する機能 ＾　試験機器の擬似負荷（減衰器）は、特性インピーダンスを５０Ωとする。ただし、試験機器の 特性インピーダンスが７５Ωの場合はインピーダンス変換器を用いることができる。 二　振動試験 １　測定系統図 試験機器 ２ 試験装置 試験機器の状態 振動試験機で加振中は、試験機器を非動作状態とする。 振動試験機で加振終了後、試験機器の動作確認を行う場合は、試験機器を試験周波数に設定 して通常の使用状態で送信する。 ３　測定操作手順 ￥　試験機器を取付治具等により振動試験機の振動板に固定する。 ］　振動試験機により試験機器に次のとおり振動を加える。 ア　全振幅３、設定可能な最低振動数（毎分３００回以下）から毎分５００回までの振動を上下、 左右及び前後のそれぞれ１５分間行う。この場合において、振動数の掃引周期は１０分とし、振 動数を掃引して設定可能な最低振動数、毎分５００回及び設定可能な最低振動数の順序で振動 数を変えるものとする。 イ　全振幅１、振動数毎分５００回から１　８００回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ１５ ¶ 分間行う。この場合において、振動数の掃引周期は１０分とし、振動数を掃引して毎分５００回、 毎分１　８００回及び毎分５００回の順序で振動数を変えるものとする。 ¶ ＾　］にかかわらず、ＩＥＣ６２２８７等に定められる振動条件又は実際の使用状態における振動数、 振動数掃引時間、振幅、 加振時間等の具体的な試験条件が工事設計書に記載されている場合は、 これらの条件で行うことができる。 ＿　］の振動を加えた後、一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 ‘　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ４　その他 本試験項目は、移動せず、かつ、振動しない物体に固定して使用される旨が工事設計書に記載 されている場合には行わない。 ￥ ］