（号外第　　号）

５

結果の表示
スプリアス領域における不要発射の強度
４￥において測定した不要発射電力の最大の１波をｃＷ単位又は搬送波振幅値に対する不要
発射振幅値の比をｄＢ単位で周波数とともに記載する。
］　帯域外領域における不要発射の強度
４］において測定した不要発射電力のうち、設備規則に規定する許容値に対し最も余裕のな
い１波を、必要周波数帯幅における４ｋＨｚ当たりの最大電力密度に対する不要発射振幅値の比
として、ｄＢ単位で周波数とともに記載する。なお、分解能帯域幅を４ｋＨｚ以外として測定し
た場合は、分解能帯域幅の値を併せて記載する。
６　その他
￥　必要周波数帯幅は、設備規則に規定する占有周波数帯幅の値とする。
］　必要周波数帯幅直近の帯域外領域（必要周波数帯幅の端から１０ｋＨｚ以内）の不要発射の測定
において、分解能帯域幅の減衰特性が影響する場合は、より狭い分解能帯域幅に設定して測定
し、４ｋＨｚの分解能帯域幅に換算することができる。
七　空中線電力の偏差
１　測定系統図
￥

平成　　年　　月　　日

火曜日

官

報

パターン
発生器

試験機器

擬似負荷
（減衰器）

高周波
電力計

２

測定器の条件
高周波電力計は、熱電対又はサーミスタによる熱電変換型とする。
高周波電力計のセンサの時定数は、平均電力を測定するために必要な値とする。
擬似負荷（減衰器）の減衰量は、高周波電力計に最適動作入力レベルを与えるものとする。
３　試験機器の状態
￥　試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
］　標準符号化試験信号を用いて変調する。
４　測定操作手順
￥　高周波電力計の零点調整を行う。
］　連続送信状態とする。
＾　高周波電力計を用いて平均電力を測定する。
５　試験結果の記載方法
空中線電力の絶対値をＷ単位で、工事設計書に記載される空中線電力に対する偏差を％単位で
＋又は−の符号を付けて記載する。
八　搬送波を送信しないときの電力
１　測定系統図
￥
］
＾

パターン
発生器
２

試験機器

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
分析器

測定器の条件
スペクトル分析器を次のように設定する。
中心周波数
割当周波数帯の中心
掃引周波数幅
割当周波数帯幅
分解能帯域幅
１００ｋＨｚ（ただし、設備規則に規定する占有周波数帯幅の許容値が
１００ｋＨｚ以上の場合は、占有周波数帯幅の許容値以上の値に設定す
る。
）

ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
入力レベル
最大のダイナミックレンジとなる値
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
掃引トリガ
フリーラン
掃引モード
連続掃引
検波モード
ポジティブピーク
３　試験機器の状態
￥　試験周波数に設定し、連続送信状態とする。
］　標準符号化試験信号を用いて変調する。
４　測定操作手順
￥　スペクトル分析器を２のように設定して掃引し、搬送波振幅のピーク値をマーカを用いて読
み取る。
］　試験機器の設定を送信停止状態とする。
＾　スペクトル分析器を２のように設定して掃引し、搬送波振幅のピーク値をマーカを用いて読
み取る。
５　試験結果の記載方法
４￥で測定した搬送波振幅値に対する４＾で測定した搬送波停止時の振幅値の比をｄＢ単位で
記載する。
九　副次的に発する電波等の限度
１　測定系統図
試験機器
２

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
分析器

コンピュータ

測定器の条件
￥　擬似負荷（減衰器）の減衰量は、２０ｄＢ程度以下とする。
］　副次発射探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。
掃引周波数幅
３０ＭＨｚから搬送波周波数の３倍以上まで
分解能帯域幅
測定周波数が１ＧＨｚ未満の場合は、１００ｋＨｚ
測定周波数が１ＧＨｚ以上の場合は、１ＭＨｚ
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
掃引モード
単掃引
検波モード
ポジティブピーク
＾　副次発射測定時のスペクトル分析器を次のように設定する。
中心周波数
測定する副次発射周波数（探索された周波数）
掃引周波数幅
０Ｈｚ
分解能帯域幅
測定周波数が１ＧＨｚ未満の場合は、１００ｋＨｚ
測定周波数が１ＧＨｚ以上の場合は、１ＭＨｚ
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
掃引時間
測定精度が保証される最小時間
掃引モード
単掃引
検波モード
サンプル
３　試験機器の状態
￥　指定の周波数に設定する。
］　送信を停止し、受信状態とする。