平成　　年　　月　　日 火曜日 官 報 （号外第　　号） ５ 測定器の精度と較正等 三　温湿度試験 １　測定系統図 測定器は、較正されたものを使用する。 測定用スペクトル分析器は、デジタルストレージ型とする。ただし、ＦＦＴ方式を用いるも のについては、検波モード、分解能帯域幅（ガウスフィルタ） 、ビデオ帯域幅等各試験項目の 「測定器の条件」が設定できるものに限る。 試験機器 試験装置 ６　その他 ￥　本試験方法は、アンテナ端子（試験用端子を含む。及び変調信号入力端子のある設備に適用 ） する。 温湿度試験槽（恒温槽） ］　本試験方法は、内蔵又は付加装置により次の機能を有する機器に適用する。 ２　試験機器の状態 ア　試験しようとする周波数を設定して送信する機能 ￥　３￥ア、］ア又は＾アの温湿度状態に設定して、試験機器を温湿度試験槽内で放置している 場合は、試験機器を非動作状態とする。 イ　連続送信状態で送信する機能 ］　３￥イ、］イ又は＾イの放置時間経過後、試験機器の動作確認を行う場合は、試験機器を試 ウ　全時間にわたり連続受信状態に設定できる機能 験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。 エ　音声信号変復調機能及び端子による音声信号入出力機能（電波の型式がＡ２Ｄの無線設備 ３　測定操作手順 を含む。 ） ￥　低温試験 オ　電波の型式がＡ２Ｄの無線設備の場合は、データ入力端子 （パターン発生器への入力端子） ア　温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温（０℃、−１０℃又は における０、１（マーク、スペース）信号レベルを＋５Ｖ、 ０Ｖとすることができる機能 （た −２０℃のうち試験機器の仕様の範囲内で最低のもの）に設定する。 だし、内蔵で試験信号が設定できる場合はこの限りではない。 ） イ　この状態で１時間放置する。 ＾　試験機器の擬似負荷（減衰器）は、特性インピーダンスを５０Ωとする。ただし、試験機器の ウ　イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 特性インピーダンスが７５Ωの場合はインピーダンス変換器を用いることができる。 エ　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 二　振動試験 オ　十六の項に準じ、自動識別装置が支障なく動作することを確認する。 １　測定系統図 カ　十七の項に準じ、選択呼出装置が支障なく動作することを確認する。 ］　高温試験 試験機器 試験装置 ア　温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温（４０℃、５０℃又は６０℃ のうち試験機器の仕様の範囲内で最高のもの） 、かつ、湿度を常湿に設定する。 ２　試験機器の状態 イ　この状態で１時間放置する。 ￥　振動試験機で加振中は、試験機器を非動作状態とする。 ウ　イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 ］　振動試験機で加振終了後、試験機器の動作確認を行う場合は、試験機器を試験周波数に設定 エ　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 して通常の使用状態で送信する。 オ　十六の項に準じ、自動識別装置が支障なく動作することを確認する。 ３　測定操作手順 カ　十七の項に準じ、選択呼出装置が支障なく動作することを確認する。 ￥　試験機器を取付治具等により振動試験機の振動板に固定する。 ＾　湿度試験 ］　振動試験機により試験機器に次のとおり振動を加える。 ア　温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を３５℃に、相対湿度９５％又は 試験機器の仕様の最高湿度に設定する。 ア　全振幅３、設定可能な最低振動数（毎分３００回以下）から毎分５００回までの振動を上下、 イ　この状態で４時間放置する。 左右及び前後のそれぞれ１５分間行う。この場合において、振動数の掃引周期は１０分とし、振 ウ　イの時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温常湿の状態に戻し、結露していないことを確 動数を掃引して設定可能な最低振動数、毎分５００回及び設定可能な最低振動数の順序で振動 認した後、一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 数を変えるものとする。 エ　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 イ　全振幅１、振動数毎分５００回から１　８００回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ１５ ¶ オ　十六の項に準じ、自動識別装置が支障なく動作することを確認する。 分間行う。この場合において、振動数の掃引周期は１０分とし、振動数を掃引して毎分５００回、 カ　十七の項に準じ、選択呼出装置が支障なく動作することを確認する。 毎分１　８００回及び毎分５００回の順序で振動数を変えるものとする。 ¶ ４　その他 ＾　］の振動を加えた後、一の項２］の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 ￥　常温、常湿の範囲内の環境下でのみ使用される旨が工事設計書に記載されている場合には本 ＿　四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 試験項目は行わない。 ‘　十六の項に準じ、自動識別装置が支障なく動作することを確認する。 ］　使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭 ａ　十七の項に準じ、選択呼出装置が支障なく動作することを確認する。 く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載され ４　その他 ている場合には、狭い方の条件を保った状態で広い方の条件の試験を行う。 本試験項目は、移動せず、かつ、振動しない物体に固定して使用される旨が工事設計書に記載 ＾　常温及び常湿の範囲を超える場合であっても、３￥から＾までで示す温度又は湿度に該当し ないときは、温湿度試験を省略することができる。 されている場合には行わない。 ￥ ］