表2 ガス調理機器のグリル部に係る基準エネルギー消費効率算定式 区 分 グリル部基準エネルギー消費効率の算定式 燃焼方式 調理方式 蛍光灯照明器具 水あり 水なし E=12 5Vg+101 (号外第  号) 両面焼き E及びVgは、次の数値を表すものとする。 備考)1 E :グリル部基準エネルギー消費効率(単位:Wh) Vg:庫内容積(単位:L) 2 「片面焼き」とは、食材の片側から加熱調理する方式のものをいう。 3 「両面焼き」とは、食材の両面から加熱調理する方式のものをいう。 4 「水あり」とは、グリル皿に水を張った状態で調理する方式のものをいう。 5 「水なし」とは、グリル皿に水を張らない状態で調理する方式のものをいう。 6 「庫内容積」とは、焼網面積にグリル皿底面から入口上部までの高さを乗じた数値を小 報 数点以下2桁で四捨五入した数値をいう。 7 グリル部のエネルギー消費効率の算定法については、エネルギーの使用の合理化に関す る法律に基づく経済産業省平成18年3月告示第56号の「3エネルギー消費効率の測定方法 官 ]」による。 表3 ガス調理機器のオーブン部(ガスオーブンを含む)に係る基準エネルギー消費効率算定式 設 置 状 態 オーブン部基準エネルギー消費効率の算定式 卓上又は据置形 E=18 6Vo+306 組込形 E=18 6Vo+83 3 E及びVoは、次の数値を表すものとする。 備考)1 平成  年  月  日 金曜日 【判断の基準】 {エネルギー消費効率は、LED照明器具の固有エネルギー消費効率で40 lm/W以上であること。 |LEDモジュール寿命は30 000時間以上であること。 ¶ }特定の化学物質が含有率基準値を超えないこと。また、当該化学物質の 含有情報がウエブサイト等で容易に確認できること。 【配慮事項】 {分解が容易である等材料の再生利用のための設計上の工夫がなされてい ること。 |使用される塗料は、有機溶剤及び臭気が可能な限り少ないものであるこ と。 }製品の包装は、可能な限り簡易であって、再生利用の容易さ及び廃棄時 の負荷低減に配慮されていること、又は、包装材の回収及び再使用若し くは再生利用システムがあること。 E=12 5Vg+172 水なし LED照明器具 E=25 1Vg+16 4 水あり 【判断の基準】 {次のいずれかの要件を満たすこと。 ア.使用用途が施設用又は卓上スタンド用にあっては、エネルギー消費 効率が表に示された区分ごとの基準エネルギー消費効率を下回らない こと。 イ.使用用途が家庭用にあっては、エネルギー消費効率が表に示された 区分ごとの基準エネルギー消費効率に112/100を乗じて小数点以下1 桁未満の端数を切り上げた数値を下回らないこと。 |特定の化学物質が含有率基準値を超えないこと。また、当該化学物質の 含有情報がウエブサイト等で容易に確認できること。 【配慮事項】 {初期照度補正制御、人感センサ制御、あかるさセンサ制御等の省エネル ギー効果の高い機能があること。 |分解が容易である等材料の再生利用のための設計上の工夫がなされてい ること。 }使用される塗料は、有機溶剤及び臭気が可能な限り少ないものであるこ と。 〜製品の包装は、可能な限り簡易であって、再生利用の容易さ及び廃棄時 の負荷低減に配慮されていること、又は、包装材の回収及び再使用若し くは再生利用システムがあること。 E=25 1Vg+123 片面焼き E :オーブン部基準エネルギー消費効率(単位:Wh) Vo:庫内容積(単位:L) 2 「卓上形」とは、台の上に置いて使用するものをいう。 3 「組込形」とは、壁又は台に組み込んで使用するものをいう。 4 「据置形」とは、台又は床面に据え置いて使用するものをいう。 5 「庫内容積」とは、庫内底面積に庫内高さを乗じた数値を小数点以下2桁で四捨五入し た数値をいう。 6 オーブン部のエネルギー消費効率の算定法については、エネルギーの使用の合理化に関 する法律に基づく経済産業省平成18年3月告示第56号の「3エネルギー消費効率の測定方 法]」による。 ] 10.照明 10‘1 照明器具 ¥ 品目及び判断の基準等 目標の立て方 当該年度のガス調理機器の調達(リース・レンタル契約を含む。総量(台数)に占める基準を ) 満たす物品の数量(台数)の割合とする。 LEDを光源とし 【判断の基準】 た内照式表示灯 {定格寿命は30 000時間以上であること。 ¶ |特定の化学物質が含有率基準値を超えないこと。また、当該化学物質の 含有情報がウエブサイト等で容易に確認できること。 【配慮事項】 {分解が容易である等材料の再生利用のための設計上の工夫がなされてい ること。 |使用される塗料は、有機溶剤及び臭気が可能な限り少ないものであるこ と。 }製品の包装は、可能な限り簡易であって、再生利用の容易さ及び廃棄時 の負荷低減に配慮されていること。又は、包装材の回収及び再使用若し くは再生利用システムがあること。 〜プラスチック部品が使用される場合には、再生プラスチックが可能な限 り使用されていること。