試験結果の記載方法 4bを確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 6 その他 電気通信回線設備に接続する試験機器については、二十一の項、二十三の項又は二十四の項の うち、いずれか一つのみ行う。 二十五 ホッピング周波数滞留時間(周波数ホッピング方式を用いるもの(屋外で使用する模型飛行 機の無線操縦の用に供する送信装置のみ) アンテナ一体型) ( ) 1 測定系統図 試験機器 試験結果の記載方法 周波数滞留時間の最大値が0 05s以下であることを確認できた場合は「良」と、それ以外の場 合は「否」と記載するとともに周波数滞留時間の最大値をs単位で記載する。 また、0 4sに拡散率を乗じた時間内での周波数滞留時間の合計が0 4s以下であることを確認 し、s単位で記載する。 6 その他 ¥ スペクトル 分析器 滞留していると判断するための電力の閾値については、提出された書面により判断する。 ] ホッピング周期が特定できない場合であって、直接拡散との複合方式を除く周波数ホッピン グ方式を用いるものにあっては、0 4sに拡散率を乗じた時間とする。 ^ 積算滞留時間の測定は、直接拡散との複合方式を除く周波数ホッピング方式を用いる試験機 測定器の条件 器の場合のみ実施する。 スペクトル分析器を次のように設定する。 第四十三の十一の項 第四十三の十二の項 中心周波数 測定ホッピング周波数 第四十三の十三の項 第四十三の十四の項 第四十三の十四 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 1MHz程度 の項 第四十三の十五の項 第四十三の十五の項 第四十三の ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 十六の項 第四十三の十八の項 第四十三の十九の項 掃引時間 ホッピング周期 第四十三の二十一の項 第四十三の二十三の項 掃引モード 単掃引 第六十の一の項 第六十一の一の項 第 トリガ条件 ビデオトリガ 六十の二の項 第六十一の二の項 第六十の一の項 第六十一の一の項 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 試験周波数及び試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号により変調する。 4 測定操作手順 ¥ 滞留時間 ア スペクトル分析器を2のように設定し、ホップする周波数でホッピングしてくる信号を待 ち受ける。 イ スペクトル分析器の表示画面からホッピング周期におけるホップする周波数での滞留時間 の最大値を読み取り、0 05s以下であることを確認する。 ] 積算滞留時間 ア ホッピング周期が特定できる場合  ¥イと同様の方法で、ホッピング周期におけるホップする周波数での滞留時間の積算値 を読み取る。  0 4sに拡散率(拡散帯域幅を変調信号の送信速度に等しい周波数で除した値)を乗じ た値をホッピング周期で除し、その値にアで測定したホップする周波数での滞留時間の積 算値を乗じて、ホップする周波数での周波数滞留時間の合計を算出する。  ホッピング周期が0 4sに拡散率を乗じた時間を超えるときは、特定のホップする周波 数に滞留する時間の積算値を測定する。 イ ホッピング周期が特定できない場合 0 4sに拡散率を乗じた時間内に特定のホップする周波数に滞留する時間の積算値を測定 する。 ^ 測定する周波数 各ホップする周波数について測定を繰り返す。ただし、書面等により周波数滞留時間が最も 長くなる周波数が特定できる場合は、その周波数で測定する。また、各周波数における滞留時 間が同じ場合は、任意の周波数1波で測定する。 同 表 の 十 五 の に」 改 めに 、 改 同め 」 」 表る 。 の を 「 に二 」 改の め項 に 、 中 改 「 同 め 、 表 同 表 の 十 六」 の 項に 中改 「 め 、 を 「 を 「 」 」 をを 「 「 」 同 表 の 」 十 七」を 「 の 項に 中改 「 め 、 に 「 、 」 」 」 に 改 め 、 」 別 表 第 六 」十 九 をの 「 一 の 項 中 「 の 二 の 項 の 6 中 を 」 平成  年  月  日 木曜日 官 「 報 同 表 の 二」 十 二に の改 項め 、 中 「 同 表 の 二 十 一 の 項 中 「 」 を 「 2 項 中別 「 表 第 を 「 四 十 五 の 九 の 項 「 」中 (号外第  号) 5 5