測定器の条件 GT :試験機器の空中線の絶対利得(dBi) 副次発射探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。 LF :標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失(dB) 掃引周波数幅 低い周波数から搬送波周波数の3倍以上まで なお、ここでそれぞれの値は副次発射の周波数におけるものである。 分解能帯域幅 周波数が1 GHz 未満の場合は 100 kHz 、1 GHz 以上の場合は1 5 試験結果の記載方法 MHz ¥ 4で測定した副次発射の電力をnW又はpW単位に換算する。 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 ] 設備規則に規定する許容値の1/10以下の場合は最大の1波を周波数とともにnW又はpW 掃引モード 単掃引 単位で記載する。 検波モード ポジティブピーク ^ 設備規則に規定する許容値の1/10を超える場合はすべての測定値を周波数とともにnW単 ] 副次発射測定時のスペクトル分析器を次のように設定する。 位で記載し、かつ、電力の合計値をnW単位で記載する。 中心周波数 探索された副次発射周波数 6 その他 掃引周波数幅 0Hz ¥ 試験機器の機種によっては、空中線の指向特性により副次発射のレベルが大きく変化するた 分解能帯域幅 中心周波数が1GHz未満の場合は100kHz、1GHz以上の場合は め、測定すべき副次発射の周波数が変わることに注意が必要である。 1MHz ] 副次発射は受信空中線と電気的常数の等しい擬似空中線回路で消費される平均電力とされて ビデオ帯域幅 1kHz いるので、副次発射の探索に当たっての掃引周波数幅は、試験機器の空中線の周波数特性を考 掃引モード 連続掃引 慮してその周波数幅を限定することができる。 検波モード サンプル ^ 試験機器空中線が円偏波の場合であって、直線偏波の空中線で測定したときは、垂直及び水 3 試験機器の状態 平成分の電力和とする。 ¥ 試験周波数を全時間にわたり連続受信できる状態に設定する。 _ 試験機器の設定を連続受信状態にできないものについては、試験機器の間欠受信周期を最短 ] 測定用空中線の偏波面は、試験機器の使用状態と同様にする。 に設定して、測定精度が保証されるようにスペクトル分析器の掃引時間を、少なくとも1サン 4 測定操作手順 プル当たり1周期以上とする。 ¥ 副次発射の探索 ‘ スペクトル分析器の雑音レベルが測定値に影響を与える場合は、 空中線間の距離を短くする。 ア 試験機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。 二十 混信防止機能(識別符号)アンテナ一体型) ( イ スペクトル分析器を2¥のように設定して、副次発射を探索する。 1 測定系統図 ] 副次発射のレベル測定 ¥ 識別符号を送信する場合 ¥で探索した副次発射の周波数(複数ある場合はその各々)について、アからウまでの操作 により最大指示値を記録した後、それぞれの副次発射の周波数に相当する周波数について、エ 試験機器 復調器 からクまでの置換測定により副次発射のレベルを測定する。 また、一度に多くの試験機器を測定する場合は、標準信号発生器から一定の信号を出力し、 ] 識別符号を受信する場合 エからカまでの操作を測定精度を損なわない範囲の周波数間隔で繰り返し、クに示した式の 対向器 試験機器 GSとLFを算出し、試験機器毎にアからウまでの操作を行い測定することができる。 ア スペクトル分析器を2]のように設定する。 2 測定器の条件 イ 試験機器を回転させて副次発射の受信電力最大方向に調整する。 ¥ 復調器は、試験機器が送出する送信信号を復調し、識別符号の内容が表示可能であること。 ウ 測定用空中線の地上高を試験機器の空中線を中心として±50程度の間で変化させ、測定 ] 対向器は、試験機器が送出する送信信号と同様の識別符号の送信が可能であること。 用空中線の向きを調整して、副次発射の受信電力の最大となる位置を探し、この点のスペク 3 試験機器の状態 トル分析器の指示値を「E」とする。 通常の使用状態とする。 エ 試験機器を台上から外し、置換用空中線の開口面を試験機器の開口面と同一位置に設定し 4 測定操作手順 て、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を送信し、受信する。 ¥ 試験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合 オ 置換用空中線を回転し、受信電力最大方向に調整する。 ア 試験機器から設備規則に規定する識別符号を送信する。 カ 測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±50程度の間で変化させ、測定用空 イ 復調器により送信された識別符号を確認する。 中線の向きを調整して、受信電力の最大となる位置を探す。 ] 試験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合 キ 標準信号発生器の出力を調整して「E」と等しい値となる電力PS又は「E」に近い値(± ア 対向器から設備規則に規定する識別符号を送信する。 1dB以内)として、E」との差から換算して電力PSを記録する。 「 イ 通常の通信が行われることを確認する。 ク 副次発射の電力(dBm)を、次式により算出する。 ウ 対向器から設備規則に規定する識別符号と異なる符号を送信する。 副次発射の電力=PS+GS−GT−LF エ 試験機器が送信停止する又は識別符号が異なるものであることを表示することを確認す PS :標準信号発生器の出力(dBm) GS :置換用空中線の絶対利得(dBi) る。 2 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) ¥