空中線電力は、次のとおりとする。 6 その他 A 連続波のとき の値 ¥ 擬似負荷(減衰器)は、特性インピーダンス50Ωの減衰器を接続して行う。 B バースト波のとき の値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値 ] 測定系を含めてスペクトル分析器の感度が足りない場合は、信号と雑音の適切な比を確保す イ 周波数ホッピングの周波数分布又は各ホッピング周波数における出現確率が均一になって るために低雑音増幅器等を使用することができる。 いないときは、スペクトル分析器を2^のように設定して空中線電力の最大値を与える周波 ^ 試験機器の設定を連続受信状態にできないものについては、試験機器の間欠受信周期を最短 数を探索して、次にスペクトル分析器を2_のように設定し、最大電力を与える周波数にお に設定して、測定精度が保証されるようにスペクトル分析器の掃引時間を、少なくとも1サン ける空中線電力を測定する。 プル当たり1周期以上とする。 5 試験結果の記載方法 空中線電力の絶対値をスペクトル拡散方式を用いるものの場合はmW/MHz単位で、その他 八 混信防止機能(識別符号) 1 測定系統図 の方式を用いるものの場合はmW単位で、定格(工事設計書に記載される。の空中線電力に対す ) ¥ 識別符号を送信する場合 る偏差を%単位で+又は−の符号を付けて記載する。 七 副次的に発する電波等の限度 擬似負荷 試験機器 復調器 1 測定系統図 (減衰器) (号外第  号) 試験機器 木曜日 官 報 ¥ 平成  年  月  日 スペクトル 分析器 コンピュータ ] 識別符号を受信する場合 擬似負荷 対向器 試験機器 測定器の条件 (減衰器) 副次発射探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。 2 測定器の条件 掃引周波数幅 低い周波数(10MHz程度)から搬送波周波数の3倍以上まで 分解能帯域幅 周波数が1 GHz 未満の場合は 100 kHz 、1 GHz 以上の場合は1 ¥ 復調器は、試験機器が送出する送信信号を復調し、識別符号の内容が表示可能であること。 MHz ] 対向器は、試験機器が送出する送信信号と同様な識別符号の送信が可能であること。 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 3 試験機器の状態 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 通常の使用状態とする。 掃引モード 単掃引 4 測定操作手順 検波モード ポジティブピーク ¥ 試験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合 ] 副次発射測定時のスペクトル分析器を次のように設定する。 ア 試験機器から設備規則に規定する識別符号を送信する。 中心周波数 副次発射周波数 イ 復調器により送信された識別符号を確認する。 掃引周波数幅 0Hz ] 試験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合 分解能帯域幅 周波数が1 GHz 未満の場合は 100 kHz 、1 GHz 以上の場合は1 MHz ア 対向器から設備規則に規定する識別符号を送信する。 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 イ 通常の通信が行われることを確認する。 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 ウ 対向器から設備規則に規定する識別符号と異なる符号を送信する。 掃引モード 単掃引 エ 試験機器が送信停止する又は識別符号が異なるものであることを表示することを確認す 検波モード サンプル る。 3 試験機器の状態 5 試験結果の記載方法 試験周波数を全時間にわたり連続受信できる状態に設定する。 4¥イ又は4]イ及びエを確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 4 測定操作手順 6 その他 ¥ スペクトル分析器を2¥のように設定し、低い周波数(10MHz程度)から搬送波周波数の 本試験項目は、4¥又は4]のいずれか一方だけ行う。 3倍以上が測定できる周波数まで掃引して副次発射の振幅の最大値を探索する。 ] 探索した結果が設備規則に規定する許容値の1/10以下の場合は、探索値を測定値とする。 九 混信防止装置(キャリアセンス機能¥ 屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信 ^ 探索した結果が設備規則に規定する許容値の1/10を超えた場合は、スペクトル分析器の中 装置以外のキャリアセンス機能) 心周波数の設定精度を高めるために周波数掃引幅を100MHz、10MHz、1MHzのように分解 1 測定系統図 能帯域幅の10倍程度まで順次狭くして、副次発射の周波数を測定し、スペクトル分析器を2] 標準信号 スペクトル のように設定し、平均化処理を行って平均電力を測定する。 分配器 発生器 分析器 5 試験結果の記載方法 ¥ 設備規則に規定する許容値の1/ 10 以下の場合は、最大の1波を周波数とともに nW 又は pW単位で記載する。 ] 設備規則に規定する許容値の1/10を超える場合は、すべての測定値を周波数とともにnW 試験機器 単位で記載し、かつ電力の合計値をnW単位で記載する。 2 擬似負荷 (減衰器)