(号外第  号) 報 官 木曜日 平成  年  月  日 6 その他 二十四 ホッピング周波数滞留時間(アンテナ一体型) 1 測定系統図 ¥ 本試験項目は、等価等方輻射電力が12 14dBm以下(直交周波数分割多重方式、直接拡散方 式、周波数ホッピング方式、直接拡散と周波数ホッピングの複合方式又は直交周波数分割多重 スペクトル 試験機器 と周波数ホッピングの複合方式を用いるものにあっては、12 14dBm/MHz以下。ただし、周 分析器 波数ホッピング方式、直接拡散と周波数ホッピングの複合方式又は直交周波数分割多重と周波 2 測定器の条件 数ホッピングの複合方式を用いるもののうち、2 427MHz以上2 470 75MHz以下の周波数の電 ¶ ¶ スペクトル分析器を次のように設定する。 波を使用するものにあっては、6 91dBm/MHz以下。の試験機器については適用しない。 ) 中心周波数 測定ホッピング周波数 ] 回転台に垂直方向の傾斜機能がない場合又は傾斜角度が十分でない場合は、試験機器の回転 掃引周波数幅 0Hz 台への取付けを、治具等を用いて試験機器の水平面・垂直面を入れ替え、回転台の水平面の回 分解能帯域幅 1MHz程度 転機能を用いて試験機器の垂直面の送信空中線の指向性を測定することができる。 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 二十三 混信防止機能(アンテナ一体型) 掃引時間 ホッピング周期 1 測定系統図 トリガ条件 ビデオトリガ ¥ 識別符号を送信する場合 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク 試験機器 復調器 3 試験機器の状態 試験周波数及び試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号により変調する。 ] 識別符号を受信する場合 4 測定操作手順 対向器 試験機器 ¥ 滞留時間 ア スペクトル分析器を2のように設定し、ホップする周波数でホッピングしてくる信号を待 2 測定器の条件 ち受ける。 ¥ 復調器は、試験機器が送出する送信信号を復調し、識別符号の内容が表示可能であること。 イ スペクトル分析器の表示画面からホッピング周期におけるホップする周波数での滞留時間 ] 対向器は、試験機器が送出する送信信号と同様な識別符号の送信が可能であること。 の最大値を読み取り、0 4s(屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信装置 3 試験機器の状態 の場合は0 05s)以下であることを確認する。 通常の使用状態とする。 ] 積算滞留時間(ホッピング周期が特定できる場合) 4 測定操作手順 ア ¥イと同様の方法で、ホッピング周期におけるホップする周波数での滞留時間の積算値を ¥ 試験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合 読み取る。 ア 試験機器から設備規則に規定する識別符号を送信する。 イ 0 4sに拡散率(拡散帯域幅を変調信号の送信速度に等しい周波数で除した値)を乗じた イ 復調器により送信された識別符号を確認する。 値をホッピング周期で除し、その値にアで測定したホップする周波数での滞留時間の積算値 ] 試験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合 を乗じて、ホップする周波数での周波数滞留時間の合計を算出する。 ア 対向器から設備規則に規定する識別符号を送信する。 ウ ホッピング周期が特定できる場合であって、ホッピング周期が0 4sに拡散率を乗じた時 イ 試験機器に対して専用ジグを用いて通信が行われることを確認する。 間を超える場合は、特定のホップする周波数に滞留する時間の積算値を測定する。 ウ 対向器から設備規則に規定する識別符号と異なる符号を送信する。 ^ 積算滞留時間(ホッピング周期が特定できない場合) エ 試験機器が送信停止する又は識別符号が異なるものであることを表示することを確認す 0 4sに拡散率を乗じた時間内に特定のホップする周波数に滞留する時間の積算値を測定す る。 る。 5 試験結果の記載方法 _ 測定する周波数 ¥ 試験機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合 各ホップする周波数について測定を繰り返す。ただし、書面等により周波数滞留時間が最も 設備規則に規定する符号と復調された符号が同じときには「良」と、異なるときには「否」 長くなる周波数が特定できる場合は、その周波数で測定する。また、各周波数における滞留時 と記載する。 間が同じ場合は、任意の周波数1波で測定する。 ] 試験機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合 5 試験結果の記載方法 受信した符号が設備規則に規定する符号の場合に通常の受信が行われ、かつ、設備規則に規 ¥ ]以外の場合 定する符号と異なる場合に異なる旨の表示が出るときには「良」と、それ以外のときには 「否」 周波数滞留時間の最大値が0 4s以下であることを確認できたときは「良」と、それ以外の と記載する。 ときは「否」と記載するとともに周波数滞留時間の最大値をs単位で記載する。 6 その他 また、0 4sに拡散率を乗じた時間内での周波数滞留時間の合計が0 4s以下であることを確 認し、s単位で記載する。 本試験項目は、4¥又は]のいずれか一方だけ行う。