(号外第  号) ア 試験機器及び置換用空中線は回転台上に乗せ地上高1 5m(底部)以上でできる限り高く する。ただし、台の材質及び試験機器等の設置条件は、昭和63年郵政省告示第127号(発射 する電波が著しく微弱な無線局の電界強度の測定方法を定める件)に準ずる。 なお、試験機器及び置換用空中線の取付けは、電波伝搬に影響のないように空中線の放射 角内に回転台が入らないようにする。 イ 測定用空中線の地上高は、対向する試験機器及び置換用空中線の地上高の±50の間で可 変とする。 ウ 試験機器と測定用空中線の距離は原則3mとする。ただし、試験機器の電力、試験機器空 中線、測定用空中線の実効開口面積等により信号を最適な状態で受信出来ない場合はこの限 りではない。 3 その他 30MHzから12 5GHzまでの空中線の絶対利得は提出された書面により確認する。 十五 周波数の偏差(アンテナ一体型) 1 測定系統図 試験機器 周波数計 平成  年  月  日 木曜日 官 報 2 測定器の条件 周波数計としては、周波数カウンタ又はスペクトル分析器を使用する。 周波数計の測定確度は、設備規則に規定する許容値の1/10以下とする。 バースト波を測定する場合は、ゲート開放時間をバースト区間の全体が測定できる時間にす る。 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定して、送信する。 ] 変調を停止し、無変調波の連続送出とする。ただし、変調を停止し、無変調波の連続送出が できない場合は、無変調波の継続的バースト送出又はスペクトル分析器で周波数が測定できる ような特徴的な周波数スペクトルを生じさせる変調状態とする。 4 測定操作手順 ¥ 無変調波(連続又は継続的バースト)の場合は、周波数計で測定する。 ] バースト波の場合は、十分な精度が得られる時間について測定し、その平均値を算出し測定 値とする。 ^ 特徴的な周波数スペクトルを生じさせるような試験モードの場合は、スペクトル分析器によ りそのスペクトルの周波数を測定する。 5 試験結果の記載方法 測定値をMHz又はGHz単位で記載するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分 率の単位で+又は−の符号を付けて記載する。 6 その他 変調波で試験する場合で、特徴的な周波数スペクトルがなく、無線通信方式特有のディップが 観測されるときは、信号発生器の信号を被試験信号と同時に又は切り替えてスペクトル分析器で 観測し、信号発生器の周波数を画面上のディップの位置に合わせ、その時の信号発生器の周波数 を測定値とすることができる。 十六 占有周波数帯幅及び拡散帯域幅(アンテナ一体型) 1 測定系統図 ¥ ] ^ 変調信号 発生器 試験機器 スペクトル 分析器 コンピュータ 2 測定器の条件等 スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 試験周波数 掃引周波数幅 設備規則に規定する許容値の約2倍から約3 5倍まで 分解能帯域幅 設備規則に規定する許容値の3%以下 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 (バースト波の場合、 1サンプル当たり1バースト以上が入る時間) 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク(注) 表示モード マックスホールド(注) 注 直交周波数分割多重方式でバースト波以外の場合は、以下のとおりとする。 平均処理回数 10回以上 検波モード サンプル 3 試験機器の状態 試験周波数に設定し、標準符号化試験信号により変調する。 直交周波数分割多重方式でバースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態の時間の割合が最 小となる変調状態とする。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2のように設定する。 ] 試験機器及び測定用空中線を対向させ、その偏波面及び高さと方向を調整し、スペクトル分 析器の入力レベルを最大にする。ただし、占有周波数帯幅の測定に必要なダイナミックレンジ が得られる入力レベルに達しない場合は、空中線間の距離を短くして測定を行う。 ^ 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰り返した後、全データ点の値をコンピュータの 配列変数に取り込む。 _ 全データについて、dB値を電力次元の真数に換算する。 ‘ 全データの電力総和を算出し、全電力」とする。 「 a 最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%(拡散帯 域幅の場合は5%)になる限界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して、下限周 「 波数」とする。 b 最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%(拡散帯 域幅の場合は5%)になる限界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して、上限周 「 波数」とする。 5 試験結果の記載方法 占有周波数帯幅及び拡散帯域幅は、上限周波数」と「下限周波数」の差として算出し、MHz 「 単位で記載する。 十七 スプリアス発射又は不要発射の強度(アンテナ一体型) 別表第一の測定方法による。 十八 空中線電力の偏差(アンテナ一体型) 1 測定系統図 変調信号 発生器 スペクトル 分析器 IF出力 試験機器 標準信号 発生器 置換用空中線 高周波 電力計