測定器の条件等 ^ 外部試験装置を用いて試験を行う場合(占有周波数帯幅が26MHz以下の直交周波数分割多 標準信号発生器を次のように設定する。 重方式又はその他の変調方式での送信機能を有する試験機器であって、かつ、FFT方式等の 搬送波周波数 試験機器の受信周波数帯の中心周波数 スペクトル分析器を用いる場合) 変調 無変調(注1) ア スペクトル分析器を2^のように設定する。 出力レベル 試験機器の空中線入力部において規定のレベル イ 標準信号発生器の出力を送信しない状態にする。 注1 中心周波数における無変調キャリアでは試験機器のキャリアセンスが機能しない場 ウ 試験機器と外部試験装置との間で回線接続し、試験周波数における占有周波数帯幅が26 合は必要に応じて周波数を増減又は変調させる。 MHzを超える直交周波数分割多重方式の電波が発射されることをスペクトル分析器で確認 ] スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 使用帯域の中心周波数(注2) する。 掃引周波数幅 50MHz(注2) エ 試験機器を受信状態にする。 分解能帯域幅 1MHz程度 オ 標準信号発生器の出力を送信状態で、試験機器を送信動作にし、占有周波数帯幅が 26 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 MHzを超える直交周波数分割多重方式の電波を発射しないことをスペクトル分析器で確認 トリガ条件 フリーラン する。 検波モード ポジティブピーク(注2) 5 試験結果の記載方法 注2 占有周波数帯幅が26MHz以下の直交周波数分割多重方式又はその他の変調方式で の送信機能を有する場合には、掃引周波数幅を0Hz、検波モードをサンプルとして 4¥イ及びエ、4]ウ及びオ又は4^ウ及びオを確認できた場合は「良」と、それ以外の場合 中心周波数を搬送波周波数から13MHzから19MHzまで離調した周波数とする。 は「否」と記載する。 ^ FFT方式等を用いたスペクトル分析器は次のように設定する。 6 その他 中心周波数 使用帯域の中心周波数 ¥ 標準信号発生器の出力を変調波に設定してキャリアセンス機能の試験を行った場合は、試験 同時測定周波数幅 40MHz以上 機器に用いている変調方式の他、同一周波数帯で運用する他の無線設備に用いる変調方式の変 分解能帯域幅 1MHz程度 調波についても試験機器のキャリアセンス機能が動作することを確認する。 トリガ条件 フリーラン 時間軸掃引時間 10s程度(時間軸分解能1ms以下) ] 4¥において、 ^の設定ができるFFT方式等のスペクトル分析器を用いることができる。 2 _ 外部試験装置は、試験機器と回線接続が可能な装置とする。また、外部試験装置として試験 九 キャリアセンス機能](屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信装置のみ(周波 機器と通信可能な対向機を使用することができる。 数ホッピング方式を用いるものを除く。) ) 3 試験機器の状態 1 測定系統図 試験用周波数及び試験拡散符号に設定して、最初に受信状態にしておく。 スペクトル なお、外部試験装置を用いる場合は、試験機器と外部試験装置の間で回線接続する。 試験機器 分配器 分析器 4 測定操作手順 ¥ 試験機器のみで試験を行う場合 ア スペクトル分析器を2]のように設定する。 標準信号 イ 標準信号発生器の出力を送信しない状態で、試験機器を送信動作にし、占有周波数帯幅が 発生器 26MHzを超える直交周波数分割多重方式の電波を発射することをスペクトル分析器で確認 する。 2 測定器の条件等 ウ 試験機器を受信状態にする。 ¥ 標準信号発生器を次のように設定する。 エ 標準信号発生器の出力を送信状態で、試験機器を送信動作にし、占有周波数帯幅が 26 搬送波周波数 試験機器の受信周波数帯の中心周波数 MHzを超える直交周波数分割多重方式の電波を発射しないことをスペクトル分析器で確認 変調 無変調 する。 出力レベル 試験機器の受信器入力端において、提出された書面により規定す ] 外部試験装置を用いて試験を行う場合(^の場合を除く。 ) る動作レベル ア スペクトル分析器を2]のように設定する。 イ 標準信号発生器の出力を送信しない状態にする。 ] スペクトル分析器を次のように設定する。 ウ 試験機器と外部試験装置との間で回線接続し、試験周波数における占有周波数帯幅が26 中心周波数 使用帯域の中心周波数 MHzを超える直交周波数分割多重方式の電波が発射されることをスペクトル分析器で確認 掃引周波数幅 50MHz する。 分解能帯域幅 1MHz エ 試験機器を受信状態にする。 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 オ 標準信号発生器の出力を送信状態で、試験機器を送信動作にし、占有周波数帯幅が 26 トリガ条件 フリーラン MHzを超える直交周波数分割多重方式の電波を発射しないことをスペクトル分析器で確認 検波モード ポジティブピーク する。 2 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) ¥