測定用空中線の地上高を1mから4m程度までの間で変化させ、測定用空中線の向きを 掃引時間 10s程度 調整して、受信電力の最大となる位置を探す。 掃引モード 単掃引  標準信号発生器の出力を調整して「E」と等しい値となる電力PS又は「E」 に近い値 (± 検波モード ポジティブピーク 1dB以内)として、E」との差から換算して電力PSを記録する。 「 3 試験機器の状態  副次発射の電力(等価等方輻射電力dBm)を、次式により算出する。 ¥ 試験周波数に設定して送信する。 副次発射の実効輻射電力(dBm)=PS+GS−LF ] 外部試験装置等の起動信号等を必要とする場合は、起動信号が受信可能な状態とする。 PS :標準信号発生器の出力(dBm) ^ 送信時間が最大となる状態とし、送信休止時間が最小となる状態とする。 GS :置換用空中線の相対利得(dBd) 4 測定操作手順 LF :標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失(dB) ¥ 外部試験装置からの起動信号等を受信した状態で電波を発射する無線設備は、起動信号を受 なお、ここでそれぞれの値は副次発射の周波数におけるものとする。 信して電波を発射していることをスペクトル分析器で確認する。 ^ 偏波面の変更 ] 任意の5s間の送信時間を積算して測定値とする。 測定用空中線を水平偏波とし、¥、]の手順を繰り返し、最大の値を測定結果とする。 5 試験結果の記載方法 5 試験結果の記載方法 送信時間の測定値のうち最大の値をs又はms単位で記載する。 1 GHz 以下と1 GHz を超える周波数において、それぞれ最大の1波を周波数とともに nW/ 6 その他 100kHz又はnW/MHz単位で記載する。 ¥ 外部試験装置等を用いない状態で、送信時間が最大となる状態、送信休止時間が最小となる 6 その他 状態に設定できる場合及び起動信号等を必要としない場合は、外部試験装置等は不要である。 ¥ 試験機器空中線の偏波面が特定できない場合は、測定値に3dB加算した値を測定結果とす ] 送信時間が5s内で変動する場合又は5sと異なる周期の場合は、5s間の送信時間が最大 る。 となる設定として測定する。これが困難な場合は、10回程度測定を繰り返し、最大の送信時間 ] 試験機器空中線が円偏波の場合であって直線偏波の空中線で測定した場合は、測定値に3 をもって測定値とする。 dB加算した値を測定結果とする。ただし、同一の放射方向において測定時間中、偏波面が変 ^ 送信時間又は送信休止時間が設備規則に規定する許容値に対し大きく異なる場合は、2の掃 動せず安定に測定できる場合は、垂直及び水平成分の電力和とする。 引時間は掃引時間内に実際の送信時間及び送信休止時間が入り、確実に測定できる値とする。 ^ 試験機器の状態を連続受信にできない場合は、試験機器の状態を間欠受信状態とすることが できる。ただし、2¥において掃引モードを連続掃引とし、表示モードをマックスホールドと して波形が変動しなくなるまで測定し、設備規則に規定する許容値を超える場合は、掃引周波 別表第四十三 証明規則第2条第1項第19号及び第19号の2の2に掲げる無線設備の試験方法 数幅を狭くして副次発射周波数を正確に測定する。次に2¥において掃引周波数幅を10MHz 一 一般事項(共通) 1 試験場所の環境条件 程度とし、掃引モードを連続掃引、表示モードをマックスホールドとして測定する。この値を 室内の温湿度は、JIS Z 8703による常温及び常湿の範囲内とする。 用いて4]の式で副次発射電力を算出して測定値とする。このとき、試験機器の間欠受信周期 を最短に設定して、スペクトル分析器の掃引時間を、少なくとも1サンプル当たり1周期以上 2 電源電圧 とする。 ¥ 技術基準適合証明における特性試験の場合 _ 単向通信方式を用いる無線設備等であって、受信装置を有しない場合は、副次的に発する本 外部電源から試験機器への入力電圧は、定格電圧とする。 項の測定は行わない。 ] その他の場合 十七 送信時間制限装置 外部電源から試験機器への入力電圧は、定格電圧及び定格電圧±10%とする。ただし、次に 1 測定系統図 掲げる場合は、それぞれ次のとおりとする。 ア 外部電源から試験機器への入力電圧が±10%変動したときにおける試験機器の無線部(電 外 部 試験機器 源を除く。の回路への入力電圧の変動が±1%以下であることが確認できた場合 定格電圧 ) 試験装置 のみで測定する。 イ 電源電圧の変動幅が±10%以内の特定の変動幅内でしか試験機器が動作しない設計となっ ており、その旨並びに当該特定の変動幅の上限値及び下限値が工事設計書に記載されている スペクトル 分析器 場合 定格電圧並びに当該特定の変動幅の上限値及び下限値で測定する。 3 試験周波数と試験項目 2 測定器の条件 試験機器が発射可能な周波数のうち、上限、中間及び下限の3波の周波数(試験機器の発射可 スペクトル分析器を次のように設定する 能な周波数が3波以下の場合は、すべての周波数)で測定する。 中心周波数 試験周波数 4 システム 掃引周波数幅 0Hz 複数のシステムを有する場合は、それぞれのシステムごとに実施する。 分解能帯域幅 1MHz程度 5 拡散符号 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 試験機器が拡散符号の切替機能を有する場合は、符号系列、符号長、符号速度の組合せが異な 入力レベル 搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルによる影響を受けずに るごとに適当な1つの拡散符号について行う。 測定できるレベル 平成  年  月  日 木曜日 官 別 表 第 四 十 三 及 び 第 四 十 四 を 次 の よ う に 改 め る 。 報 (号外第  号)