(号外第  号) 報 官 木曜日 平成  年  月  日 4 測定操作手順 ¥ 掃引終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。 ] 全データについてdB値を電力次元の真数に変換する。 ^ 全データの電力総和を算出し、全電力PCとする。 _ 上側隣接チャネル漏えい電力PUの測定 ア 搬送波周波数にチャネル間隔を加えた周波数を中心に規定帯域幅内に含まれる各データを コンピュータの配列変数に取り込む。 イ データ点ごとに電力真数に変換し、このデータ値の総和を算出し、これをPUとする。 ‘ 下側隣接チャネル漏えい電力PLの測定 ア 搬送波周波数とチャネル間隔の差を周波数を中心に規定帯域幅内に含まれる各データをコ ンピュータの配列変数に取り込む。 イ データ点ごとに電力真数に変換し、このデータ値の総和を算出し、これをPLとする。 a 上側隣接チャネル漏えい電力比と下側隣接チャネル漏えい電力比を算出する。 上側隣接チャネル漏えい電力比:10log(PU/PC) 下側隣接チャネル漏えい電力比:10log(PL/PC) b 算出した上側又は下側隣接チャネル漏えい電力比に空中線電力(等価等方輻射電力)を乗じ て測定値とする。 5 試験結果の記載方法 上側及び下側隣接チャネル漏えい電力比に空中線電力(等価等方輻射電力)を乗じた測定値を 記載する。 6 その他 ¥ スペクトル分析器の掃引周波数幅を下側隣接チャネル測定範囲から上側隣接チャネル測定範 囲まで設定して、1回の掃引で測定することができる。 ] 4の搬送波周波数は、割当周波数とする。 ^ 3]において、標準符号化試験信号による変調ができない場合は通常運用状態において隣接 チャネル漏えい電力が最大となる符号を用いることができる。 _ 隣接チャネル漏えい電力が最大になる符号の設定が不可能であって、バーストごとに変調符 号が異なる場合は、スペクトル分析器を2]のように設定して表示モードをマックスホールド の状態のまま10回以上の送信(波形が変動しなくなるまで)を行うことにより、隣接チャネル 漏えい電力が最大になる符号に代えることができる。ただし、隣接チャネル漏えい電力が低く 測定されるような符号を意図的に設定してはならない。 十六 副次的に発する電波等の限度(アンテナ一体型) 1 測定系統図 スペクトル 分析器 試験機器 標準信号 発生器 2 コンピュータ 置換用空中線 測定器の条件 副次発射探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。 掃引周波数幅 9kHzから搬送波周波数の10倍以上まで 分解能帯域幅 測定周波数が9kHzを超え150kHz以下の場合は1kHz、150kHz を超え30MHz以下の場合は10kHz、30MHzを超え1GHz以下の 場合は100kHz、1GHzを超える場合は1MHz ¥ ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク ] 副次発射測定時のスペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 探索された周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 測定周波数が9kHzを超え150kHz以下の場合は1kHz、150kHz を超え30MHz以下の場合は10kHz、30MHzを超え1GHz以下の 場合は100kHz、1GHzを超える場合は1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 連続掃引 検波モード サンプル 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数を試験中全時間にわたり、連続受信状態とする。 ] 連続受信状態にできない場合は、継続的バースト受信状態とする。ただし、受信休止時間は 最大放射方向の探索に支障のない時間に設定する。 ^ 測定用空中線の偏波面は、試験機器の使用状態と同様にする。 4 測定操作手順 ¥ 副次発射の探索 ア 測定空中線を垂直偏波とし、試験機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。 イ スペクトル分析器を2¥のように設定して、副次発射を探索する。 ] 副次発射のレベル測定 ア ¥で探索した副次発射の周波数について、からまでの操作により最大指示値を記録し た後、の換算式により測定値を算出する。  スペクトル分析器を2]のように設定する。  試験機器を回転させて副次発射の受信電力最大方向に調整する。  測定用空中線の地上高を1mから4m程度までの間で変化させ、測定用空中線の向きを 調整して、副次発射の受信電力の最大となる位置を探し、この点のスペクトル分析器の指 示値を「E」とする。  副次発射の電力(等価等方輻射電力dBm)を次式により算出する。 副次発射電力=PSA−GSA+LFA−13 3+20logF PSA :スペクトル分析器の測定値(dBm) GSA :測定用空中線の絶対利得(dBi) LFA :スペクトル分析器と測定用空中線間の給電線の損失(dB) F :副次発射周波数(MHz) なお、ここでそれぞれの値は副次発射の周波数におけるものとする。 イ アで算出した副次発射の電力が設備規則に規定する許容値に対し10dB以上低い値の場合 は、アで算出した値を測定値とする。 ウ アで算出した副次発射の電力が設備規則に規定する許容値に対し10dB以上低くない場合 は、次項以降による置換法により測定値を算出する。  試験機器を台上から外し、置換用空中線の開口面を試験機器の開口面と同一位置に設定 して、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を出し、受信する。  置換用空中線を回転し、電力最大方向に調整する。