cd ab (号外第  号) 報 官 木曜日 平成  年  月  日  エで算出した不要発射電力が設備規則に規定する許容値に対して10dB以上低い値の場 RBW:分解能帯域幅(MHz) 合 k :等価雑音帯域幅の補正値 エで算出した値を測定値とする。 n :参照帯域幅内のサンプル点数  エで算出した不要発射電力が設備規則に規定する許容値に対して10dB以上低くない場  スペクトル分析器を2¥エのように設定して、中心周波数を最大振幅となる周波数 合 及び掃引周波数幅を占有周波数帯幅の2倍から3倍までとしてからまでと同様の A 試験機器を台上から外し、置換用空中線の位置を試験機器の設置位置と同一位置に設 手順により、全データの電力総和を算出した値を搬送波の振幅値とする。 定して、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を出し試験装置で受信する。こ  で算出した搬送波の振幅値でPSを除して、各不要発射周波数における搬送波の振 の場合において、置換用空中線の偏波面は、測定用空中線の偏波面と同じにする。 B 置換用空中線を回転し、電力最大方向に調整する。 幅値からの減衰量を算出する。ここで算出した減衰量に十四の項で算出した空中線電 C 測定用空中線の地上高を1mから4m程度までの間変化させるとともに、測定用空中 力を乗じた値を測定値とする。 線の向きを調整して、受信電力が最大となる位置にする。 A 算出した不要発射電力が許容値に対し10dB以上低い値の場合 D 標準信号発生器の出力を調整して「E」と等しい値となる電力PS又は±1dB以内の 算出した値を測定値とする。 「E」に近い値として、E」との差から逆算して電力PSを記録する。 「 B 算出した不要発射電力が許容値に対し10dB以上低くない場合 E 不要発射の電力(等価等方輻射電力dBm)を次式により算出する。 ]エにより測定値を算出する。ただし、測定用空中線の利得が、搬送波周波数 不要発射電力=PS+GS−LF PS :標準信号発生器の出力(dBm) と不要発射周波数における差が3dB以内の場合であって、不要発射電力が設備規 GS :置換用空中線の絶対利得(dBi) 則に規定する許容値に対して3dB以上低い場合は、で算出した搬送波の振幅値 LF :標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失(dB) でPSを除して、各不要発射周波数における搬送波の振幅値からの減衰量を算出し、 ^ 偏波面の変更 算出した減衰量に十四の項で算出した空中線電力を乗じて算出した値を測定値とす 測定用空中線を水平偏波とし、¥及び]の手順を探索された不要発射の周波数(複数ある場 る。 合はその各々)について繰り返し、最大の値を測定結果とする。 a 偏波面の変更 _ 搬送波周波数近傍の不要発射放射方向の探索 スペクトル分析器を2¥ア又はイのように設定し、中心周波数を搬送波周波数として、]ア 測定用空中線を水平偏波とし、_から‘までの手順を探索された不要発射の周波数(複数あ からウまでの操作により最大指示値及び最大放射方向を記録する。 る場合はその各々)について繰り返し、最大の値を測定結果とする。 ‘ 搬送波周波数近傍の不要発射の探索 b 帯域外領域におけるスプリアス発射の強度 _で探索した最大放射方向において、スペクトル分析器を2¥ウのように設定し、搬送波周 隣接チャネル漏えい電力の測定結果をスプリアス発射の測定値とする。 波数±1MHzの範囲で探索した不要発射の「振幅測定値+分解能帯域幅換算値」を4]エの 5 試験結果の記載方法 式のPSAとして代入し、不要発射の等価等方輻射電力を算出する。 ¥ 4で測定値としたスプリアス発射及び不要発射の電力の最大の一波を周波数とともにcW単 ア 4]エの式により算出した不要発射の等価等方輻射電力の値が設備規則に規定する許 位で記載する。 容値より10dB以上低い場合 算出した不要発射の等価等方輻射電力の値を測定値とする。 ] スプリアス発射の強度として、 隣接チャネル漏えい電力の測定結果を用いる場合は、 隣接チャ 分解能帯域幅換算値は次式による。 ネル漏えい電力の値を用いたことを記載するとともにcW単位で記載する。 分解能帯域幅換算値=10log(参照帯域幅/測定時の分解能帯域幅) 6 その他 イ 4]エの式により算出した不要発射の等価等方輻射電力の値が設備規則に規定する許 ¥ 試験機器の回路構成を確認し、不要発射が発生しないことが判断できる特定の周波数帯があ 容値より10dB以上低くない場合 る場合は、その周波数帯の測定を省略することができる。 許容値から10dB低い値を超える周波数において次の手順で測定を行う。 ] 試験機器空中線の偏波面が特定できない場合又は偏波面が円偏波の場合で直線偏波の空中線  スペクトル分析器を2¥エのように設定して掃引し、全データ点の値をコンピュー タの配列変数に取り込む。この場合において、スペクトル分析器の中心周波数は、設 で測定を行った場合は、測定値に3dB加算した値を測定結果とする。 備規則に規定する許容値から10dB低い値を超える周波数とする。 十四 空中線電力の偏差(アンテナ一体型)  全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。 1 測定系統図  次式により全データの電力総和を算出し、これをPSとする。ただし、参照帯域幅内 ¥ スペクトル分析器を用いる電力測定の場合 の電力の真値(RMS)が直接測定できるスペクトル分析器の場合は、その値を用い 変調信号 スペクトル 高周波 ることができる。 試験機器 発生器 分析器 IF出力 電力計 n SW PS=  Ei × i=1 RBW×k×n PS :各周波数での参照帯域幅内の電力総和(W) 標準信号 :1サンプルの測定値(W) Ei 置換用空中線 発生器 :掃引周波数幅(MHz) SW