九 ウ 試験周波数に設定して送信する機能 エ 試験用の変調設定をできる機能及び変調停止できる機能 送信時間制限装置 測定系統図 1 試験機器 擬似負荷 (減衰器) 結合・ 分配器 オ スペクトル 分析器 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) カ 可変 減衰器 2 外 部 試験装置 測定器の条件 スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 使用帯域の中心周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 1MHz程度 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 入力レベル 搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルによる影響を受けずに 測定できるレベル 掃引時間 10s程度 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 ¥ 外部試験装置等の起動信号等が無いと送信時間制限機能が確認できない場合は、起動信号が 受信可能な状態とする。 ] 送信時間が最大となる状態、送信休止時間が最小となる状態とする。 4 測定操作手順 ¥ 外部試験装置からの起動信号等を受信した状態で電波を発射する無線設備は、起動信号を受 信して電波を発射していることをスペクトル分析器で確認する。 ] 任意の5s間の送信時間を積算して測定値とする。 5 試験結果の記載方法 送信時間の測定値のうち最大の値をs又はms単位で記載する。 6 その他 ¥ 設定した掃引時間で最大送信時間又は送信休止時間が測定できない場合、時間分解能が不足 しているので、ビデオトリガ等を用いて掃引時間を最大送信時間及び最小送信休止時間の測定 において適切な値として測定する。 ] 送信時間が5s内で変動する場合又は5sと異なる周期の場合は、5s間の送信時間が最大 となる設定として測定する。これが困難な場合は、10回程度測定を繰り返し、最大の送信時間 をもって測定値とする。 ^ 送信時間又は送信休止時間が設備規則に規定する許容値に対し大きく異なる場合は、2の掃 引時間は掃引時間内に実際の送信時間及び送信休止時間が入り、確実に測定できる値とする。 十 一般事項(アンテナ一体型) 1 本試験方法の適用対象 ¥ 本試験方法は、一の項及び十の項から十七の項までを空中線電力が等価等方輻射電力 100 cW以下のアンテナ一体型無線設備に適用する。 ] 本試験方法は、内蔵又は付加装置により次の機能を有する機器に適用する。ただし、エ及び オの機能を有しない機器にも適用する。 ア 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能 イ 連続送信状態又は継続的バースト送信状態で送信する機能(連続送信状態にできない場合 は、通常運用状態より短い周期であって通常運用状態より長いバースト長に設定する。 ) 標準符号化試験信号(ITU‘T勧告O 150による9段PN符号又は15段PN符号)によ る変調機能 複数の空中線を時分割等で使用する(偏波ダイバーシチ等を含む。無線設備の場合は、試 ) 験時に任意の空中線からの発射に固定する機能 2 試験場所の条件等 5面反射波を抑圧した電波暗室とする。 測定施設 測定施設は、次の図に準じるものとする。 ¥ ] ア 試験機器は地上高1 5m(底部)の回転台上に乗せ、置換用空中線は地上高1 5mの高さと する。台の材質及び試験機器等の設置条件は、昭和63年郵政省告示第127号(発射する電波 が著しく微弱な無線局の電界強度の測定方法を定める件)に準ずる。 イ 測定用空中線の地上高は1mから4mまでの間で可変とする。 ウ 試験機器と測定用空中線の距離は遠方界条件を満たすことを要請し原則3mとする。ただ し、試験機器の電力、試験機器空中線、測定用空中線の実効開口面積等により信号を最適な 状態で受信出来ない場合はこの限りではない。 エ 測定用空中線及び置換用空中線は指向性のある型で、広帯域特性を有し、かつ、試験機器 の空中線と同一偏波のものとする。ただし、試験機器が円偏波を用いる場合はこの限りでは ない。 3 試験機器の設置状態 ¥ 試験機器の設置状態は、直交する3方向に設置する。 ] 100 cW以下のアンテナ一体型無線設備の測定においては、動物に取り付けない状態で測定 する。 ^ 垂直偏波及び水平偏波等を切り替えて送信する等の偏波ダイバーシチ機能等を有する無線設 備の場合は、偏波面を固定した状態で、¥の設置状態とする。