b 空中線電力の値によって、それぞれ次のとおりとする。 空中線電力が等価等方輻射電力100cW以下の無線設備の場合 算出した上側又は下側隣接チャネル漏えい電力比に空中線電力(等価等方輻射電力)を乗 じて測定値とする。 イ 空中線電力がア以外の無線設備の場合 上側及び下側隣接チャネル漏えい電力(給電点電力)をcW単位で記載する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 空中線電力が等価等方輻射電力100cW以下の無線設備の場合 上側及び下側隣接チャネル漏えい電力(等価等方輻射電力)をcW単位で記載する。 ] 空中線電力がア以外の無線設備の場合 上側及び下側隣接チャネル漏えい電力(給電点電力)をcW単位で記載する。 6 その他 ¥ 4の搬送波周波数は、割当周波数とする。 ] 3]において、標準符号化試験信号による変調ができない場合は、実運用状態において隣接 チャネル漏えい電力が最大となる符号を用いることができる。 ^ 隣接チャネル漏えい電力が最大になる符号の設定が不可能であって、バーストごとに変調符 号が異なる場合には、スペクトル分析器を2]のように設定して表示モードをマックスホール ド状態の設定のまま10回以上の送信(波形が変動しなくなるまで) を行うことにより、 隣接チャ ネル漏えい電力が最大になる符号に代えることができる。 八 副次的に発する電波等の限度 1 測定系統図 報 (号外第  号) ア 平成  年  月  日 木曜日 官 試験機器 2 擬似負荷 (減衰器) スペクトル 分析器 コンピュータ 測定器の条件 副次発射探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。 掃引周波数幅 9kHzから搬送波周波数の10倍以上まで 分解能帯域幅 9 kHz を超え 150 kHz 以下の場合は1 kHz 、 150 kHz を超え 30 MHz 以下の場合は 10 kHz 、 30 MHz を超え1 GHz 以下の場合は 100kHz、1GHzを超える場合は1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク ] 副次発射測定時のスペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 測定する副次発射周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 9 kHz を超え 150 kHz 以下の場合は1 kHz 、 150 kHz を超え 30 MHz 以下の場合は 10 kHz 、 30 MHz を超え1 GHz 以下の場合は 100kHz、1GHzを超える場合は1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード サンプル 3 試験機器の状態 全時間にわたり連続受信できる状態に設定する。 ¥ 4 測定操作手順 空中線電力が等価等方輻射電力100cW以下の場合 ア スペクトル分析器を2¥のように設定し、副次発射の振幅の最大値を探索する。ただし、 探索した副次発射の振幅値を用いて、次式で算出した等価等方輻射電力POの値が設備規則 に規定する許容値を満足するときは、この値を測定値とし2]の測定は行わない。 PO=PP+GR PP:スペクトル分析器による副次発射の測定値(dBm) GR:副次発射周波数における受信空中線の絶対利得(dBi) GRは、提出された書面の値を用いる。 イ 探索した副次発射振幅値から算出した等価等方輻射電力 POが、設備規則に規定する許容 値を超えた場合は、スペクトル分析器の周波数の精度を高めるため、掃引周波数幅を 100 MHz 、 10 MHz 、1 MHz と順次狭くして、副次発射の周波数を正確に測定する。スペクト ル分析器を2]のように設定し、副次発射の振幅の平均値(バースト波の場合は、それぞれ のバースト内の平均値とする。を測定する。 ) この値を用いてアの式で等価等方輻射電力POを算出して測定値とする。 ] 空中線電力が¥以外の場合 ア スペクトル分析器を2¥のように設定して掃引し、副次発射の振幅の最大値を探索する。 イ 探索した結果が設備規則に規定する許容値の1/10以下のときは、 探索値を測定値とする。 ウ 探索した結果が設備規則に規定する許容値の1/10を超えたときは、周波数掃引幅を分解 能帯域幅の10倍程度まで順次狭くして、副次発射の周波数を測定する。次にスペクトル分析 器を2]のように設定し、平均化処理を行って平均電力を測定する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 空中線電力が等価等方輻射電力100cW以下の場合 ア 4で測定した1GHz以下の周波数における副次発射の電力の最大の1波を等価等方輻射 電力に換算し、周波数とともにcW/100kHz単位で記載する。 イ 4で測定した1GHzを超える周波数における副次発射の電力の最大の1波を等価等方輻 射電力に換算し、周波数とともにcW/1MHz単位で記載する。 ] 空中線電力が¥以外の場合 ア 設備規則に規定する許容値の1/10以下の場合は、最大の1波を周波数とともにnW又は pW単位で記載する。 イ 設備規則に規定する許容値の1/10を超える場合は、すべての測定値を周波数とともに nW単位で記載し、かつ、電力の合計値をnW単位で記載する。 6 その他 ¥ 擬似負荷(減衰器)は、特性インピーダンス50Ωの減衰器を接続して行う。 ] 測定系を含めてスペクトル分析器の感度が足りない場合は、信号と雑音の適切な比を確保す るために低雑音増幅器等を使用することができる。 ^ 試験機器の状態が連続受信状態にできない場合は、間欠受信状態とすることができる。ただ し、2¥において掃引モードを連続掃引、表示モードをマックスホールドとして波形が変動し なくなるまで測定し、設備規則に規定する許容値を超える場合は、4¥イと同様に掃引周波数 幅を狭くして副次発射周波数を正確に測定する。次に2¥において掃引周波数幅を10MHz程 度とし、掃引モードを連続掃引、表示モードをマックスホールドとして測定する。空中線電力 が等価等方輻射電力100cW以下の場合は、この値を用いて4¥アの式で等価等方輻射電力PO を算出して測定値とする。 _ 単向通信方式を用いる無線設備等であって受信装置を有しない場合は、副次的に発する電波 等の限度の測定は行わない。 ¥