スペクトル分析器を掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込 六 空中線電力の偏差 1 測定系統図 む。  全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。 高周波電力計 擬似負荷 試験機器 又は  次式により全データの電力総和を算出し、これをPSとする。ただし、参照帯域幅内 (減衰器) スペクトル分析器 の電力の真値(RMS)が直接測定できるスペクトル分析器の場合は、その値を用い 2 測定器の条件 ることができる。 n ¥ 高周波電力計又はスペクトル分析器として、平均電力で規定されている電波型式の測定は平 SW PS=  Ei × 均電力計を、尖頭電力で規定されている電波型式の測定は尖頭電力計を用いる。 i=1 RBW×k×n ] 平均電力計は、熱電対若しくはサーミスタによる熱電変換型又はこれらと同等の性能を有す PS :各周波数での参照帯域幅内の電力総和(W) るものとする。ただし、バースト周期が長時間になる場合はスペクトル分析器を使用すること :1サンプルの測定値(W) Ei ができる。 :掃引周波数幅(MHz) SW ^ 尖頭電力の測定は、高周波電力計をスペクトル分析器に置換し使用することができる。 RBW:分解能帯域幅(MHz) _ 擬似負荷(減衰器)の減衰量は、高周波電力計又はスペクトル分析器に最適動作入力レベル k :等価雑音帯域幅の補正値 を与える値とする。 n :参照帯域幅内のサンプル点数 ‘ 尖頭電力の測定においてスペクトル分析器を使用する場合は、スペクトル分析器を次のよう  に示す方法により算出した搬送波の振幅値で除して、各不要発射周波数における に設定する。 中心周波数 試験周波数 搬送波の振幅値からの減衰量を算出し、六の項で算出した空中線電力を乗じた値を測 掃引周波数幅 設備規則に規定する占有周波数帯幅の許容値の約10倍 定値とする。 分解能帯域幅 30kHz  搬送波の振幅値は、スペクトル分析器を2¥エの設定において中心周波数を最大振 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度 幅値となる周波数、掃引周波数幅を占有周波数帯幅の2〜3倍とし、上記からま 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 でと同様の手順により、全データの電力総和を算出した値を搬送波の振幅値とする。 (バースト波の場合、1サンプル当たり1バースト以上が入る イ 帯域外領域におけるスプリアス発射の強度 時間) 隣接チャネル漏洩電力の測定結果をスプリアス発射の測定値とする。ただし、帯域外領域 掃引モード 連続掃引 において許容値を超えそうな信号を観測した場合には試験機器の状態を3_とし、帯域外領 検波モード ポジティブピーク 域の測定を行う。スペクトル分析器を2]のように設定し、探索したスプリアスの振幅測定 表示モード マックスホールド 注 繰り返し掃引により1サンプル点にバースト送信時間が含まれれば掃引時間を短くす 値を測定値とする。 ることができる。 5 結果の表示 a 尖頭電力の測定において、バースト周期が長時間になるとき、スペクトル分析器を使用する ¥ 空中線電力が等価等方輻射電力100cW以下の場合 場合は、スペクトル分析器を次のように設定する。 ア 4で測定したスプリアス発射及び不要発射の電力の最大の一波を周波数とともに、空中線 中心周波数 試験周波数 電力に減衰量を乗じてスプリアス発射又は不要発射電力を算出し、等価等方輻射電力をcW 掃引周波数幅 0Hz 単位で表示する。 分解能帯域幅 100kHz イ スプリアス発射の強度として、 隣接チャネル漏洩電力の測定結果を用いる場合は、 隣接チャ ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍以上 ネル漏洩電力の値を用いたことを表示すると共に、空中線電力に減衰量を乗じてスプリアス 掃引時間 1バーストの継続時間以上 発射電力を算出し、等価等方輻射電力をcW単位で表示する。 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク ] 空中線電力が¥以外の場合 表示モード マックスホールド ア 4で測定したスプリアス発射及び不要発射の電力の最大の一波を周波数とともに、空中線 b 平均電力の測定において、バースト周期が長時間になるとき、スペクトル分析器を使用する 電力に減衰量を乗じてスプリアス発射又は不要発射電力を算出し、給電点電力をcW単位で 場合は、スペクトル分析器を次のように設定する。 表示する。 中心周波数 試験周波数 イ スプリアス発射の強度として、 隣接チャネル漏洩電力の測定結果を用いる場合は、 隣接チャ 掃引周波数幅 0Hz ネル漏洩電力の値を用いたことを表示すると共に、空中線電力に減衰量を乗じてスプリアス 分解能帯域幅 100kHz 発射電力を算出し、給電点電力をcW単位で表示する。 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍以上 6 その他 掃引時間 1バーストの継続時間以上 掃引周波数幅125kHz又は500kHzの状態でスペクトル分析器の分解能帯域幅を10Hzとして測 掃引モード 単掃引 定する場合は、掃引時間中の試験機器の送信レベル等に変動がないことを確認する。 検波モード サンプル 平成  年  月  日 木曜日 官 報 cd ab (号外第  号)