cd c 次式により全データの電力総和を算出し、これをPSとする。ただし、参照帯域幅 内の電力の真値(RMS)が直接測定できるスペクトル分析器を用いるときは、そ の値を用いることができる。 n SW PS=  Ei × i=1 RBW×k×n PS :各周波数での参照帯域幅内の電力総和(W) Ei :1サンプルの測定値(W) SW :掃引周波数幅(MHz) RBW:分解能帯域幅(MHz) k :等価雑音帯域幅の補正値 n :参照帯域幅内のサンプル点数 d スペクトル分析器を2¥エのように設定して、中心周波数を最大振幅となる周波 数及び掃引周波数幅を占有周波数帯幅の2倍から3倍までとしてからまでと同 様の手順により、全データの電力総和を算出した値を搬送波の振幅値とする。 e dで算出した搬送波の振幅値でPSを除して、各不要発射周波数における搬送波の 振幅値からの減衰量を算出し、六の項で算出した空中線電力を乗じた値を測定値と する。 イ 帯域外領域におけるスプリアス発射の強度 隣接チャネル漏洩電力の測定結果をスプリアス発射の測定値とする。ただし、帯域外領域 において許容値を超えそうな信号を観測したときには試験機器の状態を3_とし、帯域外領 域の測定を行う。次に、スペクトル分析器を2]のように設定し、探索したスプリアスの振 幅測定値を用いて次の式で算出した等価等方輻射電力POの値を測定値とする。 PO=PP+GT(dBm) PP:スペクトル分析器によるスプリアス発射の測定値(dBm) GT:スプリアス発射周波数における送信空中線の絶対利得(dBi) GTは、提出された書面の値を用いる。 ] 空中線電力が¥以外の場合 ア スプリアス領域における不要発射の強度  スペクトル分析器を2¥アのように設定して掃引し、不要発射を探索する。 A 探索した不要発射振幅値が許容値を満足する場合 2¥イの設定による測定は行わず、測定した振幅値を測定値とする。 B 探索した不要発射振幅値が許容値を超えた場合 スペクトル分析器の周波数の精度を高めるため、掃引周波数幅を100MHz、10MHz、 1MHzと順次狭くして、その不要発射の周波数を正確に測定する。このとき、スペク トル分析器を2¥イのように設定し、不要発射の振幅の平均値(バースト波の場合は、 それぞれのバースト内の平均値とする。を測定し、この値を測定値とする。 )  スペクトル分析器を2¥エのように設定して掃引し、不要発射を探索する。 A 搬送波周波数近傍の範囲で探索した不要発射の「振幅測定値+分解能帯域幅換算値」 が許容値以下の場合 「振幅測定値+分解能帯域幅換算値」を測定値とする。 B 搬送波周波数近傍の範囲で探索した不要発射の等価等方輻射電力の値が許容値を超え る場合 許容値を超える周波数において、次のからまでの手順で測定を行う。  スペクトル分析器を2¥エのように設定する。なお、スペクトル分析器の中心周波 数は、Bにおいて許容値を超える各周波数とする。ただし、探索された各周波数が帯 域外領域とスプリアス領域の境界近傍の場合は、各中心周波数を境界周波数から参照 帯域幅の1/2だけ離調させた周波数とする。また、探索された各周波数が搬送波周 波数±112 5kHz以下の場合は、各中心周波数を搬送波周波数±112 5kHzとする。 ab (号外第  号) 報 官 木曜日 平成  年  月  日 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 入力レベル 最大のダイナミックレンジとなる値 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定して、連続送信状態にする。 ] 連続送信状態にできない場合は、継続的バースト送信状態とする。 ^ 変調符号は、標準符号化試験信号とする。標準符号化試験信号に設定できない場合は、通常 運用状態に用いる変調符号にする。 _ 帯域外領域のスプリアス測定時には、無変調状態とする。 4 測定操作手順 ¥ 空中線電力が等価等方輻射電力100cW以下の場合 ア スプリアス領域における不要発射の強度 スペクトル分析器を2¥アのように設定して不要発射を探索する。  2¥アで測定した振幅値を用いて次式で算出した等価等方輻射電力 POが設備規則に規 定する許容値を満足する場合 2¥イの測定は行わず、算出したPOの値を測定値とする。 PO=PP+GT(dBm) PP:スペクトル分析器による不要発射の測定値(dBm) GT:不要発射周波数における送信空中線の絶対利得(dBi)  探索した不要発射振幅値が設備規則に規定する許容値を超えた場合 スペクトル分析器の周波数の精度を高めるため、掃引周波数幅を100MHz、10MHz、 1MHzと順次狭くして、その不要発射の周波数を正確に測定する。また、スペクトル分 析器を2¥イのように設定して、不要発射の振幅の平均値(バースト波の場合は、バース ト内の平均値とする。を測定する。 ) A この不要発射の振幅の平均値を用いてアの式により POを算出した値が許容値以下 の場合 算出した等価等方輻射電力の値を測定値とする。 B この不要発射の振幅の平均値を用いてアの式により POを算出した値が許容値を超 える場合 スペクトル分析器を2¥ウのように設定して、掃引し不要発射を探索する。  搬送波周波数近傍の範囲で探索した不要発射の 「振幅測定値+分解能帯域幅換算値」 をPPとしてアの式によりPOを算出した値が許容値以下の場合 算出した等価等方輻射電力の値を測定値とする。 分解能帯域幅換算値は次式による。 分解能帯域幅換算値=10log(参照帯域幅/測定時の分解能帯域幅)  搬送波周波数近傍の範囲で探索した不要発射の等価等方輻射電力の値が許容値を超 える場合 許容値を超える周波数においてスペクトル分析器を2¥エのように設定し、中心周 波数を許容値を超える各周波数として、次のaからdまでの手順で測定を行う。 a スペクトル分析器で掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り 込む。 b 全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。