(号外第  号) 報 官 木曜日 平成  年  月  日 測定器の精度と較正等 測定器は、較正されたものを使用する。 測定用スペクトル分析器は、デジタルストレージ型とする。ただし、FFT方式を用いるも のについては、検波モード、分解能帯域幅(ガウスフィルタ)及びビデオ帯域幅等各試験項目 の「測定器の条件」が設定できるものに限る。 二 一般事項(アンテナ端子付) 1 本試験方法の適用対象 ¥ 本試験方法は、一の項から九の項までをアンテナ端子(試験用端子を含む。のある設備に適 ) 用する。 ] 本試験方法は、内蔵又は付加装置により次の機能を有する機器に適用する。 ア 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能 イ 連続送信状態又は継続的(一定周期かつ一定バースト長)バースト送信状態で送信する機 能 ウ 試験しようとする周波数を設定して送信する機能 エ 標準符号化試験信号(ITU‘T勧告O 150による9段PN符号、15段PN符号又は23段 PN符号)により変調する機能 2 その他 ¥ 試験機器の擬似負荷(減衰器)は、特性インピーダンスを50Ωとする。 ] 空中線電力が等価等方輻射電力100cW以下の無線設備であって、アンテナ端子で測定する 場合においては、9kHzから1 5GHzまでの試験機器空中線の絶対利得は、提出された書面の 値を用いる。 三 周波数の偏差 1 測定系統図 3 試験機器の状態 試験周波数に設定して、送信する。 無変調状態で連続送信する。ただし、無変調状態で連続送信ができない場合は、無変調波の 継続的バースト送信とする。 ^ ]において無変調状態にできない場合は、占有周波数帯幅が最大となるような変調信号とす る。 4 測定操作手順 ¥ 3]の状態で測定をする場合は、周波数計で直接測定する。 ] バースト長がバースト周期に比べ極めて短い場合又はバースト周期が長時間になる場合は、 スペクトル分析器を用いて測定する。 ^ 3^の状態で測定をする場合は、2^の設定で掃引後、全データ点の値をコンピュータの配 列変数に取り込み、全データについてdB値を電力次元の真数に変換し、全データの電力総和 を算出し「全電力」とする。 _ 最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%となる限 界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して「下限周波数」とする。 ‘ 最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%となる限 界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して「上限周波数」とする。 a 中心周波数として「上限周波数」に「下限周波数」を加えて2で割り、測定値とする。 5 試験結果の記載方法 測定値をMHz単位で記載するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分率の単位 で+又は−の符号を付けて記載する。 6 その他 ¥ 標準符号化試験信号による変調ができない場合は、実運用状態において占有周波数帯幅が最 大となる符号を用いることができる。 変調信号 擬似負荷 ] 占有周波数帯幅が最大になる符号の設定が不可能で、バーストごとに変調符号が異なる場合 試験機器 周波数計 発生器 (減衰器) は、スペクトル分析器を2^のマックスホールド状態の設定のまま10回以上の送信(波形が変 動しなくなるまで)を行うことにより、占有周波数帯幅が最大になる符号に代えることができ 2 測定器の条件 る。 ¥ 周波数計としては、周波数カウンタ又はスペクトル分析器を使用する。 ^ 占有周波数帯幅が最大になる符号の設定が不可能で、通常の変調符号での測定値が15kHz以 ] 周波数計の測定確度は、設備規則に規定する許容値の1/10以下とする。 下であって周波数偏移等を制御しない場合は、通常の変調符号を占有周波数帯幅が最大になる ^ 周波数計として用いるスペクトル分析器を次のように設定する。 符号に代えることができる。 中心周波数 試験周波数 _ 3において、占有周波数帯幅が最大になる符号の設定が不可能で、二値周波数偏位変調等の 掃引周波数幅 設備規則に規定する占有周波数帯幅の許容値の約2倍から約3 5 変調信号によって最大周波数偏移となる最も高い周波数(上限周波数)と最も低い周波数(下 倍まで 限周波数)に設定できる場合は、それぞれの周波数を測定し「上限周波数」に「下限周波数」 分解能帯域幅 設備規則に規定する占有周波数帯幅の許容値の約1% を加えて2で割り、その値を測定値とすることができる。 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 四 占有周波数帯幅 入力レベル 搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルによる影響を受けず 1 測定系統図 に測定できるレベル 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 変調信号 擬似負荷 スペクトル 試験機器 コンピュータ 発生器 (減衰器) 分析器 (バースト波の場合、1サンプル当たり1バースト以上が入る時 間) 掃引モード 連続(波形が変動しなくなるまで) 検波モード ポジティブピーク 表示モード マックスホールド 注 バースト送信時間が1回の掃引に数十s以上要する場合、繰り返し掃引により1サンプ ル点にバースト送信時間が含まれれば掃引時間を短くすることができる。 2 5 ¥ ] ¥ ] 測定器の条件 スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 試験周波数 掃引周波数幅 設備規則に規定する許容値の約2倍から約3 5倍まで 分解能帯域幅 設備規則に規定する許容値の3%以下 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度