2 測定器の条件 擬似負荷(減衰器)の減衰量は、副次的に発する電波がスペクトル分析器の雑音の影響を受 けない値とする。 ] 探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。 掃引周波数幅 30MHzから3GHzまで 分解能帯域幅 測定周波数が 30 MHz を超え1 GHz 以下の場合は 100 kHz 、1 GHzを超える場合は1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク ^ レベル測定時のスペクトル分析器を次のように設定する。 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) ¥ 中心周波数 掃引周波数 分解能帯域幅 ]で探索した周波数 0Hz 測定周波数が 30 MHz を超え1 GHz 以下の場合は 100 kHz 、1 GHzを超える場合は1MHz 分解能帯域幅と同程度 測定精度が保証される最小時間 単掃引 サンプル ビデオ帯域幅 掃引時間 掃引モード 検波モード 3 試験機器の状態 試験周波数に設定し、受信状態とする。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2]のように設定して掃引し、副次発射の振幅の最大値を探索する。 ] 探索した結果が設備規則に規定する許容値の1/10以下の場合は、探索値を測定値とする。 ^ 探索した結果が設備規則に規定する許容値の1/10を超えた場合は、スペクトル分析器の中 心周波数の設定精度を高めるために周波数掃引幅を順次狭くして、 副次発射の周波数を測定し、 スペクトル分析器を2^のように設定し、平均化処理を行って平均電力 (バースト波の場合は、 バースト内の平均値)を測定する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 設備規則に規定する許容値の1/10以下の場合は、最大の1波を周波数とともにnW又は pW単位で記載する。 ] 設備規則に規定する許容値の1/10を超える場合は、すべての測定値を周波数とともにnW 単位で記載し、かつ、電力の合計値をnW単位で記載する。 6 その他 ¥ 擬似負荷(減衰器)は、特性インピーダンス50Ωの減衰器を接続して行うこととする。 ] 測定系を含めてスペクトル分析器の感度が足りない場合は、信号と雑音の適切な比を確保す るために低雑音増幅器を使用する。 十 送信時間制限装置 1 測定系統図 試験機器 擬似負荷 (減衰器) スペクトル 分析器 2 測定器の条件 スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 試験周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 100kHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 400s トリガ条件 レベル立ち上がり 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 試験周波数で、受信状態から電波を発射する状態にする。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2のように設定し、 試験機器を電波を発射することができる状態にする。 ] 電波を発射させる信号を連続して加える。 ^ 300s以内に電波の発射が停止することを確認する。 _ 電波の発射が停止した後、60s以内に電波を発射させる信号を加える。 ‘ 電波の発射が停止した後、60s以内に電波が発射されないことを確認する。 5 試験結果の記載方法 4^及び‘を確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 6 その他 ¥ 300s以内に電波の発射が停止した後、自動的に再度電波を発射しない試験機器の場合は、 電波の発射が停止した後、60s以内に電波を発射する操作、制御等を行い、電波の発射が停止 した後、60s以内に電波が発射されないことを確認する。 ] 4の測定の前に電波を発射させる信号を連続して300sを超えて加え、300s以内に自動的に 電波の発射が停止する時間を記録する。 ^ 送信時間又は送信休止時間が設備規則に規定する許容値に対して大きく異なる場合は、2の 掃引時間は掃引時間内に実際の送信時間及び送信休止時間が入り、 確実に測定できる値とする。 十一 呼出名称記憶装置 1 測定系統図 試験機器 2 擬似負荷 (減衰器) 復調器 測定器の条件 復調器は、試験機器が送出する送信信号を復調し、呼出名称が表示可能であること。 3 試験機器の状態 通常の使用状態とする。 4 測定操作手順 ¥ 試験機器から電波を発射する。 ] 試験機器が送信した呼出名称の内容が表示されること又は呼出名称を確認した結果が表示さ れることを復調器で確認する。 5 試験結果の記載方法 4]を確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 6 その他 復調器等の設定が困難な場合は、登録点検事業者等が測定したデータを書面にて提出すること により、測定結果とすることができる。