cd ab (号外第  号) 報 官 木曜日 平成  年  月  日  全データの電力総和を算出し、これをPSとする。また、算出した各周波数の電力総和PS 5 試験結果の記載方法 ¥ 平均電力の絶対値をW単位で記載するとともに、その変調入力レベルを記載する。 の値をあらかじめで測定した搬送波の振幅値で除し、各不要発射周波数における搬送波 ] 空中線電力が飽和したときのデータを添付する。 の振幅からの減衰量を算出する。 ^ 空中線電力の絶対値をW単位で、工事設計書に記載される空中線電力に対する偏差を%単位 電力総和の計算は次式による。ただし、参照帯域幅内の電力の真値(RMS)が直接測 で+又は−の符号を付けて記載する。 定できるスペクトル分析器の場合は、近傍帯域1及び近傍帯域1以外においてその値を用 八 隣接チャネル漏えい電力 いることができる。 1 測定系統図 n Sw PS=  Ei × i=1 RBW×k×n 低周波 擬似負荷 スペクトル 試験機器 コンピュータ 発振器 (減衰器) 分析器 PS :各周波数での参照帯域幅内の電力総和(W) Ei :1サンプルの測定値(W) 2 測定器の条件 :掃引周波数幅(MHz) Sw スペクトル分析器を次のように設定する。 RBW :分解能帯域幅(MHz) 中心周波数 試験周波数 k :等価雑音帯域幅の補正値 掃引周波数幅 25kHz n :参照帯域幅内のサンプル点数 分解能帯域幅 100Hz ] 帯域外領域におけるスプリアス発射の強度 ビデオ帯域幅 300Hz ア スペクトル分析器を2^のように設定して、搬送波抑圧フィルタを通さずに搬送波振幅の 入力レベル ミキサの直線領域の最大付近となるレベル 平均(電力次元の真数平均)を測定する。ただし、バースト波の場合はバースト時間内の平 掃引時間 測定精度が保証される最小の時間 均を測定する。 掃引モード 連続掃引 検波モード サンプル イ 試験機器の状態を3^とし、帯域外領域のスプリアス探索を行う。次に、スペクトル分析 振幅平均処理回数 5回から10回まで(スペクトルの振幅が変動しない場合を除く。。 ) 器を2‘のように設定し、探索したスプリアスの振幅値の内の最大値(設備規則に規定する 3 試験機器の状態 許容値に対する余裕が最も少ない値)を測定値とする。 ¥ 試験周波数に設定して送信する。 5 試験結果の記載方法 ] 1 7kHzの正弦波信号によりモデム信号入力端子から変調し、送信装置の出力電力を定格出 ¥ 減衰比で記載する場合は、スプリアス発射及び不要発射電力の最大の1波を搬送波振幅に対 力の80%に設定する。 するスプリアス発射又は不要発射振幅の比を用いて、dB単位で周波数とともに記載する。 4 測定操作手順 ] 電力で記載する場合は、スプリアス発射又は不要発射電力の最大の1波を、あらかじめ測定 ¥ 掃引を終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。 した空中線電力測定値に¥の減衰比を用いて算出し、cW単位で周波数とともに記載する。 ] 全データについてdB値を電力次元の真数に変換する。 6 その他 ^ 全データの電力総和を算出し、全電力PCとする。 掃引周波数幅 125 kHz の状態でスペクトル分析器の分解能帯域幅を10 Hzとして測定する場合 _ 上側隣接チャネル漏えい電力PUの測定 は、掃引時間中の試験機器の送信レベル等に変動がないことを確認する。 ア (試験周波数+6 25kHz)を中心に±1 7kHz内に含まれる各データをコンピュータの配列 七 空中線電力の偏差 変数に取り込む。 1 測定系統図 イ データ点ごとに電力真数に変換し、このデータ値の総和を算出し、これをPUとする。 ‘ 下側隣接チャネル漏えい電力PLの測定 低周波 擬似負荷 高周波 試験機器 発振器 (減衰器) 電力計 ア (試験周波数−6 25kHz)を中心に±1 7kHz内に含まれる各データをコンピュータの配列 変数に取り込む。 2 測定器の条件 イ データ点ごとに電力真数に変換し、このデータ値の総和を算出し、これをPLとする。 ¥ 高周波電力計は、熱電対又はサーミスタによる熱電変換型とする。 5 試験結果の記載方法 ] 擬似負荷(減衰器)の減衰量は、高周波電力計に最適動作入力レベルを与えるものとする。 次の隣接チャネル漏えい電力比をdB単位で記載する。 3 試験機器の状態 上側隣接チャネル漏えい電力比:10log(PU/PC) ¥ 試験周波数に設定する。 下側隣接チャネル漏えい電力比:10log(PL/PC) ] 正弦波の1kHzにより変調する。 6 その他 4 測定操作手順 2及び4の試験周波数は、割当周波数とする。 ¥ 高周波電力計の零点調整を行う。 九 副次的に発する電波等の限度 ] 試験機器を送信状態にする。 1 測定系統図 ^ 音声信号入力端子に定格出力の数10%を起点にして、変調信号を順次増加しながら加え、送 擬似負荷 スペクトル 信電力を監視する。 試験機器 コンピュータ (減衰器) 分析器 _ 送信電力が飽和するまで^の操作を続け、その点の平均電力を測定する。