試験機器の状態 イ 電源電圧の変動幅が±10%以内の特定の変動幅内でしか試験機器が動作しない設計となっ 試験周波数で受信状態にしておく。 ており、その旨並びに当該特定の変動幅の上限値及び下限値が工事設計書に記載されている 4 測定操作手順 場合 定格電圧並びに当該特定の変動幅の上限値及び下限値で測定する。 ¥ キャリアセンスが定められている無線設備の場合 3 試験周波数と試験項目 ア 標準信号発生器の出力レベルを試験機器の受信機入力端で7cVに設定する。 試験機器が発射可能な周波数のうち、上限、中間及び下限の3波の周波数(試験機器の発射可 イ 標準信号発生器を出力状態とする。 能な周波数が3波以下の場合は、すべての周波数)で測定する。 ウ 試験機器を送信動作にし、電波を発射しないことをスペクトル分析器で確認する。 4 予熱時間 エ 試験機器を受信状態にする。 工事設計書に予熱時間が必要である旨が記載されている場合は、記載された予熱時間経過後、 オ 標準信号発生器を出力しない状態とする。 各測定項目を測定する。 カ 試験機器を送信動作にし、電波を発射することをスペクトル分析器で確認する。 5 測定器の精度と較正等 ] 電波を発射してから300s以内のキャリアセンスを省略する機能を備える無線設備の場合 ¥ 測定器は、較正されたものを使用する。 ¥に加えて以下の試験を実施する。なお、電波を発射する操作の時間については、イからカ ] 測定用スペクトル分析器は、デジタルストレージ型とする。ただし、FFT方式を用いるも までは300s以内とし、オ及びカでは3s以上として確認することとする。 のについては、検波モード、分解能帯域幅(ガウスフィルタ)及びビデオ帯域幅等各試験項目 ア 標準信号発生器の出力レベルを試験機器の受信機入力端で7cVに設定する。 の「測定器の条件」が設定できるものに限る。 イ 標準信号発生器を出力しない状態とする。 6 その他 ウ 試験機器を送信動作にし、電波を発射することをスペクトル分析器で確認する。 ¥ 本試験方法は、アンテナ端子(試験用端子を含む。のある設備に適用する。 ) エ 標準信号発生器を出力状態とする。 ] 本試験方法は、内蔵又は付加装置により次の機能を有する機器に適用する。 オ 試験機器を受信状態とする。 カ ウにおいて電波を発射してから300s以内に電波を発射する操作を行い、試験機器を送信 ア 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能 動作にして、電波を発射することをスペクトル分析器で確認する。 イ 試験周波数に設定する機能 キ ウにおいて電波を発射してから300s以内に電波の発射が停止することを確認する。 ウ 変調方式を固定して送信する機能 ク ウにおいて電波を発射してから300sを超えた時間で試験機器を送信動作にし、電波を発 ^ 試験機器の擬似負荷(減衰器)は、特性インピーダンスを50Ωとする。 射しないことをスペクトル分析器で確認する。 二 振動試験 5 試験結果の記載方法 1 測定系統図 ¥ 4¥のみの測定操作を行った場合であって、4¥ウ及びカを確認できたときは「良」と、そ れ以外のときは「否」と記載する。また、300s以内のキャリアセンスの省略の有無について 試験機器 試験装置 も記載する。 2 試験機器の状態 ] 4¥及び]の測定操作を行った場合であって、4¥ウ、カ、4]ウ、カ、キ及びクを確認で きたときは「良」と、それ以外のときは「否」と記載する。また、300s以内のキャリアセン ¥ 振動試験機で加振中は、試験機器を非動作状態とする。 スの省略の有無についても記載する。 ] 振動試験機で加振終了後、試験機器の動作確認を行う場合は、試験機器を試験周波数に設定 第二 変調方式に実数零点単側波帯変調方式を用いるもの して通常の使用状態で送信する。 一 一般事項 3 測定操作手順 1 試験場所の環境条件 ¥ 試験機器を取付治具等により振動試験機の振動板に固定する。 ¥ 技術基準適合証明における特性試験の場合 ] 振動試験機により試験機器に次のとおり振動を加える。 室内の温湿度は、JIS Z 8703による常温及び常湿の範囲内とする。 ア 全振幅3、設定可能な最低振動数(毎分300回以下)から毎分500回までの振動を上下、 ] その他の場合 左右及び前後のそれぞれ15分間行う。この場合において、振動数の掃引周期は10分とし、振 周波数の偏差についての試験の場合は、¥に加えて二の項及び三の項の環境条件とする。 動数を掃引して設定可能な最低振動数、毎分500回及び設定可能な最低振動数の順序で振動 2 電源電圧 数を変えるものとする。 ¥ 技術基準適合証明における特性試験の場合 イ 全振幅1、振動数毎分500回から1 800回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ15 ¶ 外部電源からの試験機器への入力電圧は、定格電圧とする。 分間行う。この場合において、振動数の掃引周期は10分とし、振動数を掃引して毎分500回、 ] その他の場合 毎分1 800回及び毎分500回の順序で振動数を変えるものとする。 ¶ 外部電源からの試験機器への入力電圧は、定格電圧及び定格電圧±10%とする。ただし、次 ^ ]の振動を加えた後、一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 に掲げる場合は、それぞれ次のとおりとする。 _ 四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ア 外部電源から試験機器への入力電圧が±10%変動したときにおける試験機器の無線部(電 ‘ 本試験項目は、移動せず、かつ、振動しない物体に固定して使用される旨が工事設計書に記 源を除く。の回路への入力電圧の変動が±1%以下であることが確認できた場合 定格電圧 ) のみで測定する。 載されている場合には行わない。 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) 3