試験機器の状態 ] 4の測定の前に電波を発射させる信号を連続して300sを超えて加え、300s以内に自動的に 試験周波数に設定し、受信状態とする。 電波の発射が停止する時間を記録する。 4 測定操作手順 ^ 送信時間又は送信休止時間が設備規則に規定する許容値に対して大きく異なる場合は、2の ¥ スペクトル分析器を2]のように設定して掃引し、副次発射の振幅の最大値を探索する。 掃引時間は掃引時間内に実際の送信時間及び送信休止時間が入り、 確実に測定できる値とする。 ] 探索した結果が設備規則に規定する許容値の1/10以下の場合は、探索値を測定値とする。 十一 呼出名称記憶装置 ^ 探索した結果が設備規則に規定する許容値の1/10を超えた場合は、スペクトル分析器の中 1 測定系統図 心周波数の設定精度を高めるために周波数掃引幅を順次狭くして、 副次発射の周波数を測定し、 擬似負荷 スペクトル分析器を2^のように設定し、平均化処理を行って平均電力 (バースト波の場合は、 試験機器 復調器 (減衰器) バースト内の平均値)を測定する。 2 測定器の条件 5 試験結果の記載方法 復調器は、試験機器が送出する送信信号を復調し、呼出名称が表示可能であること。 ¥ 設備規則に規定する許容値の1/ 10 以下の場合は、最大の1波を周波数とともに nW 又は 3 試験機器の状態 pW単位で記載する。 通常の使用状態とする。 ] 設備規則に規定する許容値の1/10を超える場合は、すべての測定値を周波数とともにnW 単位で記載し、かつ、電力の合計値をnW単位で記載する。 4 測定操作手順 6 その他 ¥ 試験機器から電波を発射する。 ¥ 擬似負荷(減衰器)は、特性インピーダンス50Ωの減衰器を接続して行うこととする。 ] 試験機器が送信した呼出名称の内容が表示されること又は呼出名称を確認した結果が表示さ ] 測定系を含めてスペクトル分析器の感度が足りない場合は、信号と雑音の適切な比を確保す れることを復調器で確認する。 るために低雑音増幅器を使用する。 5 試験結果の記載方法 十 送信時間制限装置 4]を確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 1 測定系統図 6 その他 復調器等の設定が困難な場合は、登録点検事業者等が測定したデータを書面にて提出すること 擬似負荷 スペクトル 試験機器 (減衰器) 分析器 により、測定結果とすることができる。 十二 キャリアセンス 2 測定器の条件 1 測定系統図 スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 試験周波数 スペクトル 試験機器 分配器 掃引周波数幅 0Hz 分析器 分解能帯域幅 100kHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 400s 標準信号 発生器 トリガ条件 レベル立ち上がり 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) 3 検波モード ポジティブピーク 試験機器の状態 試験周波数で、受信状態から電波を発射する状態にする。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2のように設定し、 試験機器を電波を発射することができる状態にする。 ] 電波を発射させる信号を連続して加える。 ^ 300s以内に電波の発射が停止することを確認する。 _ 電波の発射が停止した後、60s以内に電波を発射させる信号を加える。 ‘ 電波の発射が停止した後、60s以内に電波が発射されないことを確認する。 5 試験結果の記載方法 4^及び‘を確認できた場合は「良」と、それ以外の場合は「否」と記載する。 6 その他 ¥ 300s以内に電波の発射が停止した後、自動的に再度電波を発射しない試験機器の場合は、 電波の発射が停止した後、60s以内に電波を発射する操作、制御等を行い、電波の発射が停止 した後、60s以内に電波が発射されないことを確認する。 3 2 測定器の条件 標準信号発生器を次のように設定する。 搬送波周波数 試験機器の送信周波数の中心周波数 変調 無変調 出力レベル キャリアセンス動作を確認できるレベル 試験機器の受信機入力端で7cV以上出力できること。 ] スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 使用帯域の中心周波数 掃引周波数幅 300kHz 分解能帯域幅 100kHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 トリガ条件 フリーラン 検波モード ポジティブピーク 受信機入力端における受信機入力電圧は7cVとする。 ¥