平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) 6 その他 ¥ 掃引周波数幅125kHzの状態でスペクトル分析器の分解能帯域幅を10Hzとして測定する場合 は、掃引時間中の試験機器の送信レベル等に変動がないことを確認する。 ] 3]において、標準符号化試験信号としてフレーム構造を含む変調状態の場合フレーム内領 域については標準符号化試験信号を入力した変調状態を含むものとする。 七 空中線電力の偏差 1 測定系統図 4 測定操作手順 ¥ 掃引を終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。 ] 全データについてdB値を電力次元の真数に変換する。 ^ 全データの電力総和を算出し、全電力PCとする。 _ 上側隣接チャネル漏えい電力PUの測定 ア (搬送波周波数+チャネル間隔)を中心に、規定帯域幅(±R)Rは変調信号の伝送速度 ( の1/4とする。以下この表において同じ。内に含まれる各データをコンピュータの配列変 ) 数に取り込む。 パターン 擬似負荷 高周波 試験機器 イ データ点ごとに電力真数に変換し、このデータ値の総和を算出し、これをPUとする。 発生器 (減衰器) 電力計 ‘ 下側隣接チャネル漏えい電力PLの測定 2 測定器の条件 ア (搬送波周波数‘チャネル間隔)を中心に、規定帯域幅(±R)内に含まれる各データを ¥ 高周波電力計は、熱電対又はサーミスタによる熱電変換型とする。 コンピュータの配列変数に取り込む。 ] 高周波電力計のセンサの時定数は、平均電力を測定するために必要な値とする。 イ データ点ごとに電力真数に変換し、このデータ値の総和を算出し、これをPLとする。 ^ 擬似負荷(減衰器)の減衰量は、高周波電力計に最適動作入力レベルを与えるものとする。 5 試験結果の記載方法 3 試験機器の状態 次の隣接チャネル漏えい電力比をdB単位で記載する。 試験周波数に設定し、フレーム構造を含む変調された連続波とし、フレーム内領域については 上側隣接チャネル漏えい電力比:10log(PU/PC) 標準符号化試験信号を入力した変調状態とする。 下側隣接チャネル漏えい電力比:10log(PL/PC) 4 測定操作手順 6 その他 ¥ 高周波電力計の零点調整を行う。 ¥ 4の搬送波周波数は、割当周波数とする。 ] 高周波電力計で測定する。ただし、バースト波の場合は、^及び_を実施する。 ] 3]において、標準符号化試験信号としてフレーム構造を含む変調状態の場合は、フレーム ^ 繰り返しバースト波電力PBを高周波電力計で測定する。 内領域については標準符号化試験信号を入力した変調状態を含むものとする。 _ 1スロット区間内の平均電力Pを次式によって算出する。 九 副次的に発する電波等の限度 P=PB×(T/B) 1 測定系統図 T:バースト周期 擬似負荷 スペクトル 試験機器 コンピュータ B:バースト長 (減衰器) 分析器 5 試験結果の記載方法 2 測定器の条件 空中線電力の絶対値をW単位で、工事設計書に記載される空中線電力に対する偏差を%単位で ¥ 擬似負荷(減衰器)の減衰量は、副次的に発する電波がスペクトル分析器のノイズの影響を +又は−の符号を付けて記載する。 受けない値とする。 八 隣接チャネル漏えい電力 ] 探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。 1 測定系統図 掃引周波数幅 30MHzから3GHzまで パターン 擬似負荷 スペクトル 分解能帯域幅 測定周波数が 30 MHz を超え1 GHz 以下の場合は 100 kHz 、1 試験機器 コンピュータ 発生器 (減衰器) 分析器 GHzを超える場合は1MHz 2 測定器の条件 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 スペクトル分析器を次のように設定する。 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 中心周波数 搬送波周波数 掃引モード 単掃引 掃引周波数幅 25kHz 検波モード ポジティブピーク 分解能帯域幅 100Hz ^ レベル測定時のスペクトル分析器を次のように設定する。 ビデオ帯域幅 300Hz 中心周波数 ]で探索した周波数 入力レベル ミキサの直線領域の最大付近となるレベル 掃引周波数 0Hz 掃引時間 1サンプル当たり1バースト以上が入る時間 分解能帯域幅 測定周波数が 30 MHz を超え1 GHz 以下の場合は 100 kHz 、1 掃引モード 単掃引 GHzを超える場合は1MHz 検波モード ポジティブピーク ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 3 試験機器の状態 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 ¥ 試験周波数に設定して送信する。 掃引モード 単掃引 検波モード サンプル ] 変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号により変調する。