] 周波数追従機能を機能させる場合 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) パターン 発生器 試験機器 2 結合器 擬似負荷 (減衰器) 周波数計 擬似基準局 2 測定器の条件 周波数計としては、周波数カウンタ、スペクトル分析器又は理想的信号と受信信号との相関 値を計算することにより周波数を求める装置(以下この表において「波形解析器」という。を ) 使用する。 ] 周波数計の測定確度は、設備規則に規定する許容値の1/10以下とする。 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定して、送信する。 ] 変調状態は、無変調状態とする。 ^ 無変調状態にできない場合は、フレーム構造を含む変調された連続波とし、フレーム内領域 については標準符号化試験信号を入力した変調状態とする。 4 測定操作手順 ¥ 周波数追従機能を有しない場合又は機能させない場合 ア 1¥の系統で測定する。 イ バースト波の場合は、20以上のバースト波について測定し、その平均値を測定値とする。 ] 周波数追従機能を機能させる場合 ア 1]の系統で測定する。 イ 擬似基準局を試験機器の周波数追従機能が有効になる周波数に設定して、擬似基準局の周 波数偏差を測定し、基準局の周波数偏差とする。 ウ 擬似基準局の出力を試験機器の周波数追従機能が有効になる出力レベル及び変調状態とす る。 エ 試験機器の周波数追従機能を有効にして試験機器の送信出力周波数を測定する。 オ バースト波の場合は、20以上のバースト波について測定し、その平均値を算出し測定値と する。 カ 擬似基準局の周波数を許容偏差の下限から上限までの間で変化させて、試験機器の周波数 を測定する。 5 試験結果の記載方法 測定値をMHz単位で記載するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分率の単位 で+又は−の符号を付けて記載する。 6 その他 3^において、四分のπシフト四相位相変調方式の変調状態とした場合は、波形解析器を用い て測定する。 五 占有周波数帯幅 1 測定系統図 ¥ パターン 発生器 試験機器 擬似負荷 (減衰器) スペクトル 分析器 コンピュータ 測定器の条件 スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 搬送波周波数 掃引周波数幅 設備規則に規定する許容値の約2倍から約3 5倍まで 分解能帯域幅 設備規則に規定する許容値の1%以下 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 入力レベル 搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルより50dB以上高いレ ベル 掃引時間 1サンプル当たり1バースト以上が入る時間 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 ¥ 試験機器の状態は、通常の通信状態とする。 ] 変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号(ITU‘T勧告O.150によるP N9段符号)により変調する。 4 測定操作手順 ¥ 掃引を終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。 ] 全データについてdB値を電力次元の真数に変換する。 ^ 全データの電力総和を算出し、全電力」とする。 「 _ 最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%となる限 界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して「下限周波数」とする。 ‘ 最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%となる限 界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して「上限周波数」とする。 5 試験結果の記載方法 占有周波数帯幅は、上限周波数」と「下限周波数」の差として算出し、kHz単位で記載する。 「 6 その他 3]において、標準符号化試験信号として、フレーム構造を含む変調状態の場合は、フレーム 内領域については標準符号化試験信号を入力した変調状態を含むものとする。 六 スプリアス発射又は不要発射の強度 1 測定系統図 パターン 発生器 試験機器 擬似負荷 (減衰器) スペクトル 分析器 コンピュータ 搬送波抑圧 フィルタ 2 測定器の条件 搬送波抑圧フィルタは、スペクトル分析器等の測定系のスプリアス又は不要発射レベルが試 験機器のスプリアスより高い場合に使用する。 ] スプリアス領域における不要発射探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。 掃引周波数幅 搬送波± 62 5 kHz から1 MHz までの周波数の範囲(以下この表 において「近傍帯域1」という。の場合は搬送波±1 MHz、搬 ) 送波±1MHzから10MHzまでの周波数の範囲(以下この表にお いて「近傍帯域2」という。の場合は搬送波±10 MHz、搬送波 ) ±10 MHz未満を除く周波数範囲(以下この表において「その他 の帯域」という。の場合は100MHz ) ¥