試験周波数と試験項目 3 試験機器が発射可能な周波数のうち、上限、中間及び下限の3波の周波数(試験機器の発射可 三 温湿度試験 測定系統図 1 能な周波数が3波以下の場合は、すべての周波数)で測定する。 4 予熱時間 試験機器 平成  年  月  日 木曜日 官 報 (号外第  号) 工事設計書に予熱時間が必要である旨が記載されている場合は、記載された予熱時間経過後、 試験装置 各測定項目を測定する。 5 測定器の精度と較正等 温湿度試験槽(恒温槽) 試験機器の状態 ] 測定用スペクトル分析器は、デジタルストレージ型とする。ただし、FFT方式を用いるも ¥ 3¥ア、]ア又は^アの温湿度状態に設定して、試験機器を温湿度試験槽内で放置している のについては、検波モード、分解能帯域幅(ガウスフィルタ)及びビデオ帯域幅等各試験項目 場合は、試験機器を非動作状態とする。 の「測定器の条件」が設定できるものに限る。 ] 3¥イ、]イ又は^イの放置時間経過後、試験機器の動作確認を行う場合は、試験機器を試 6 その他 験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。 ¥ 本試験方法は、アンテナ端子(試験用端子を含む。のある設備に適用する。 ) 3 測定操作手順 ¥ 低温試験 ] 本試験方法は、内蔵又は付加装置により次の機能を有する機器に適用する。 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温(0℃、−10℃又は− ア 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能 20℃のうち試験機器の仕様の範囲内で最低のもの)に設定する。 イ 試験周波数に設定する機能 イ この状態で1時間放置する。 ウ 変調方式を固定して送信する機能 ウ イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 ^ 試験機器の擬似負荷(減衰器)は、特性インピーダンスを50Ωとする。 エ 四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 二 振動試験 ] 高温試験 1 測定系統図 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温(40℃、50℃又は60℃ のうち試験機器の仕様の範囲内で最高のもの) 、かつ、湿度を常湿に設定する。 試験機器 試験装置 イ この状態で1時間放置する。 ウ イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 2 試験機器の状態 エ 四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ¥ 振動試験機で加振中は、試験機器を非動作状態とする。 ^ 湿度試験 ] 振動試験機で加振終了後、試験機器の動作確認を行う場合は、試験機器を試験周波数に設定 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を35℃に、相対湿度を95%又 して通常の使用状態で送信する。 は試験機器の仕様の最高湿度に設定する。 3 測定操作手順 イ この状態で4時間放置する。 ¥ 試験機器を取付治具等により振動試験機の振動板に固定する。 ウ イの時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温常湿の状態に戻し、結露していないことを確 認した後、一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 ] 振動試験機により試験機器に次のとおり振動を加える。 エ 四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ア 全振幅3、設定可能な最低振動数(毎分300回以下)から毎分500回までの振動を上下、 4 その他 左右及び前後のそれぞれ15分間行う。この場合において、振動数の掃引周期は10分とし、振 ¥ 使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭 動数を掃引して設定可能な最低振動数、毎分500回及び設定可能な最低振動数の順序で振動 く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載され 数を変えるものとする。 ている場合には、狭い方の条件を保った状態で広い方の条件の試験を行う。 イ 全振幅1、振動数毎分500回から1 800回までの振動を上下、左右及び前後のそれぞれ15 ¶ ] 常温及び常湿の範囲を超える場合であっても、3¥から^までで示す温度又は湿度に該当し 分間行う。この場合において、振動数の掃引周期は10分とし、振動数を掃引して毎分500回、 ないときは、温湿度試験を省略することができる。 毎分1 800回及び毎分500回の順序で振動数を変えるものとする。 ¶ 四 周波数の偏差 1 測定系統図 ^ ]の振動を加えた後、一の項2¥の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 ¥ 周波数追従機能を有しない場合又は機能させない場合 _ 四の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ¥ ‘ 測定器は、較正されたものを使用する。 本試験項目は、移動せず、かつ、振動しない物体に固定して使用される旨が工事設計書に記 載されている場合には行わない。 2 パターン 発生器 試験機器 擬似負荷 (減衰器) 周波数計