様 式 第 四 中 (何)引 当 金 資産除去債務 負ののれん その他固定負債 ××× ××× ××× ××× 「 12 13 (何)引 当 金 その他流動負債 ××× ××× 」 「 12 13 14 (何)引 当 金 資産除去債務 その他流動負債 ××× ××× ××× を に 」 」 」 同 備 考 第 九 号 中 「 を 「 に 改 め 、 同 号 を 同 備 考 に 改 め 、 」 を 「 18 金融商品に関する注記は、次に掲げるもの(重要性の乏しいものを除く。とする。ただし、 ) 金融商品の状況に関する事項 ] 金融商品の時価等に関する事項 を ¥ 」 13 賃貸等不動産に関する注記は、次に掲げるもの(重要性の乏しいものを除く。とする。ただ ) し、連結注記表を作成する株式会社は、注記を要しない。 賃貸等不動産の状況に関する事項 賃貸等不動産の時価に関する事項 に 改 め る 。 」 を 「 資本金額 の 一 部 を 次 の よ う 第( 二 条一 般 一ガ 般ス ガ事 ス業 事供 業給 供約 給款 約料 款金 料算 金定 算規 定則 規の 則一 ( 部 平改 成正 ) 十 六 年 経 済 産 業 省 令 第 十 六 号 ) 」 純資産金額 を 「 、 」 、資産除去債務相当資産 営業費等か ) 」 を 加 え る 。 」 積立金に相当する資産 ら減価償却費 の 下 に 「 別 表 第 一 」第 二 の表 下中 「 に 「 ( に 改 正 す る 。 に を 様 式 第 六 の 備 考 第 三 号 中 「 」 に 、 ¥ ] ××× 4 その他営業雑収益 ××× ××××」 3 4 託送供給収益 その他営業雑収益 ××× ××× ××××」 器 具 備 品 工 具 器 具 備 品 に 「 を 」 資産除去債務相当資産 改 め る 。 に G G G G G G 具 」 託送供給収益 を 「 様 式 第 二 第 二 表 の 6. の 表 中 資産除去債務相当資産に係るものを除く。 工 3 改 め る 。 16 」 ) 」 に 改 め 、 」 G G G G G G G G G 「 G G G 8 9 10 11 「 ××× ××× ××× 改 様め 式る 。 第 二 中 官 水曜日 平成  年  月  日 (何)引 当 金 負ののれん その他固定負債 「 会社計算規 連結注記表を作成する株式会社は、注記を要しない。 8 9 10 「 12 10 連結注記表(会社計算規則第61条第1号ニに規定する 第 十 二 号 か ら 第 十 六 号 ま で を 二 号 ず つ 繰 り 下 げ 、 第 十 一 号 の 次 に 次 の 二 号 を 加 え る 。 第 十 九 号 と し 、 に 」 「 連結注記表をいう。以下同じ。 改 様め 式る 。 第 一 中 報 (何)引当金 資産除去債務 8 」 14 に 「 、 12 則第61条第4号に規定する連結注記表 」 」 改 様め 式る 。 第 四 の 備 考 第 三 号 中 「 を 「 (何)引当金 同 備 考 第 十 七 号 中 「 に 」 ) 」 を 削 る 。 改 別別め 表表る 。 第第 一一 のの 負資 債産 のの 及の び] の の表 表中 「 中( 平成18年法務省令第13号 」 設備の建設のために支出したことが明らかな手附 金及び前払金を含む。資産除去債務相当資産に係 るものは、項を設けて整理する。 を 「 を を 建設仮勘定 」 」 「 」 設備の建設のために支出したことが明らかな手附 金及び前払金を含む。 」 「 建設仮勘定 を 「 「 を 金融商品に関する注記 賃貸等不動産に関する注記 持分法損益等に関する注記 関連当事者との取引に関する注記 一株当たり情報に関する注記 重要な後発事象に関する注記 連結配当規制適用会社に関する注記 その他の注記 に 、 工 具 器 具 備 品 貸付器具を含む。 資産除去債務相 当資産 「 8 9 10 11 12 13 14 15 に 、 」 工 具 器 具 備 品 貸付器具を含む。 (号外第  号) 持分法損益等に関する注記 関連当事者との取引に関する注記 一株当たり情報に関する注記 重要な後発事象に関する注記 連結配当規制適用会社に関する注記 その他の注記 」 「 「 工具器具備品 資産除去債務相 当資産 8 9 10 11 12 13 「 別 表 第 一 の 資 産 の の ¥ の 表 中 「 工具器具備品