(号外第  号) 報 官 木曜日 平成  年  月  日 1.2. SSV校正 D 点を省略しても異常値が無くならない場合は、補正を行なわなければならない。例えば、 モルベースの手法 CdとRe♯の式についての別の数学的表現を選択するものとし、漏れをチェックするか又は校正 次の手順に従ってSSV流量計を校正するものとする。 を繰り返えさなければならない。校正を繰り返す場合は、測定値により厳格な公差を適用し、  各基準モル流量のレイノルズ数Re#は、ベンチュリスロート部の直径dtを用いて計算するも 時間をかけて流れを安定させるものとする。 のとする。Re#を完成するには粘度cが必要なため、適切な技術的判断に基づき、特定の粘性 E 式が回帰統計を満足する場合は、同式を用いてCdとRe♯の式が回帰条件を満たすために使用 モデルを使用して校正ガス(通常は空気)のcを求めることができる。又は、サザランドの3 された基準流量範囲内の流量のみを求めることができる。 係数粘性モデルを用いてcを近似することができる。 1.3. CFV校正 ・ 4・Mmix・nref  モルベースの手法 Re#= g・dt・c CFV流量計の種類にはベンチュリが1個又は複数個から構成されるものがあるが、ベンチュ dt :SSVスロート部の直径[N] リは異なる流量を測定するために様々な組合せで使用される。複数のベンチュリから校正される Mmix :混合ガスのモル質量[‰/mol] ・ CFV流量計の場合は、各ベンチュリを個別に校正しそれぞれの流出係数Cdを求めるか、ベン :基準モル流量[mol/s] nref チュリの各組合せを1つのベンチュリとして校正することができる。複数のベンチュリを校正す サザランドの3係数粘性モデルを使用。 る場合は、作動中のベンチュリスロート部面積の和をAt、作動中のベンチュリスロート部直径 Tin g e T0+S g ‰ c=c0e の和の平方根を dt、入口直径に対するベンチュリスロート部の割合としての全ベンチュリの共 f T0 h ・ Tin+S h f 通入口の直径に対する作動中のベンチュリスロート部直径(dt)の和の平方根の割合として c :校正ガスの粘度[‰/(N・s) ] 用いる。次の手順に従って単体ベンチュリ又はベンチュリ1組用のCdを求めるものとする。 :サザランドの基準粘度[‰/(N・s) ] c0 S :サザランド定数[K]  各校正設定点で収集したデータを用いて、各点のCdを以下の式別紙7の付録1.1.3.により :サザランドの基準温度[K] T0 計算するものとする。 :ベンチュリ入口絶対温度[K] Tin @ 全Cd値の平均値と標準偏差を別紙2の1.及び2.を用いて計算するものとする。 表4 サザランドの3係数粘性モデル A 全Cd値の標準偏差が平均Cdの0 3%以下の場合は、Cd平均値を別紙7の4.3.Aに用いるも のとし、校正中に測定した最小の圧力比rまででCFVを使用するものとする。 温度範囲誤差 c0 T0 S 圧力限界 ±2%以内 r=1−(Cp/pin) ガス〜 B 全Cd値の標準偏差が平均Cdの0 3%を超える場合は、校正中に測定した最小rにて収集した ‰/ (m・s) K K K kPa データ点に対応するCd平均値を削除するものとする。 空気 1 716x10−5 273 111 170から1900 ≦1800 C 残りのデータ点の数が7未満の場合は、校正データを検証するか校正過程を繰り返すことに よって補正を行うものとする。校正を繰り返す場合は、漏れをチェックし、測定値により厳格 −5 二酸化炭素 1 370x10 273 222 190から1700 ≦3600 に許容範囲を適用し、さらに時間をかけて流れを安定させることを推奨する。 D 残りのCd値の数が7以上の場合は、Cd値の平均値と標準偏差を再計算するものとする。 350 1 064 ¶ 360から1500 ≦10000 水 1 12x10−5 E 残りのCd値の標準偏差が残りのCd値の平均値の0 3%以下の場合は、そのCd平均値を別紙7 酸素 1 919x10−5 273 139 190から2000 ≦2500 の4.3.AでのCFVの計算に、残りのCdに関係する最小の圧力比rまでで使用するものと する。 窒素 1 663x10−5 273 107 100から1500 ≦1600 F 残りのCd値の標準偏差が残りのCd値の平均値の0 3%をさらに超える場合は、B〜Fに記載 〜 純ガスの場合のみ、表のパラメータを使用すること。また、混合ガスの粘度を計算する の手順を反復するものとする。 ためにパラメータ同士を加えないこと。 2. ドリフト補正 @ Cd 対 Re♯ の式を、対の値( Re♯、 Cd)を用いて作成するものとする。 Cd は、別紙7の付録 2.1. 範囲と頻度 1.1.3.@により得られたCfを用いて、別紙7の付録1.1.3.に基づくか、又は、多項式や冪 ガス分析計がドリフトする場合は、試験期間の結果を無効にすることを確認するためにドリフト 級数を含む数学的表現に基づき計算する。CdとRe♯の関係を表す数式として以下の式が一般的 補正の計算を行う。ドリフトが起きても試験期間の結果を無効としない場合は、本規定に従って試 に使用される。 験期間のガス分析計応答のドリフトを補正するものとする。以降の排出ガス計算には、ドリフト補 ∫ 106 正したガス分析計を使用するものとする。試験期間中に許容されるガス分析計のドリフト閾値は Cd=a0−a1・ ♯ Re 8.2.2.2.に明記されている。 A 最小二乗法による線形回帰分析により式に最適な係数を求め、別紙2に従い式の回帰統計、 2.2. 補正の原理 2 推定値の標準誤差SEE、決定係数r を計算するものとする。 ・ ・ ドリフト補正の計算では、試験期間の前後に決定される分析用ガスの基準のゼロ及びスパン濃度 B 式がSEE<0 5%・nrefmax(又はmrefmax)とr2≧0 995の条件を満たす場合は、別紙7の4.3. に対するガス分析計の応答を利用する。本計算は、試験期間中に記録したガス分析計の応答を補正 に説明されているように同式を用いて排出物試験のCdを求めることができる。 するものである。補正は基準のゼロ及びスパンガスへの分析計の平均応答に基づいて行い、それら C SEEとr2の条件を満たすことができない場合は、適切な技術的判断により回帰統計を満足 はゼロガス及びスパンガス自体の基準濃度に基づくものである。ドリフトの検証と補正は以下のよ できるよう校正データ点を省略することができる。基準を満たすのに、少なくとも7点の校正 うに行うものとする。 データが、使用されるものとする。