送信電波の欄の各周波数は、以下に掲げる通信に使用する。 ¥ F1B電波2 177kHzについては、デジタル選択呼出装置による通信 ¶ ] J3E電波2 150 kHz及び2 394 5 kHzについては、デジタル選択呼出装置による通信に続 ¶ ¶ く無線電話による通信 に よ 同 項 第 二 号 を 次 の よ う に 改 め る 。 を 加 え 、 同 期 信 号 」 一 の 遭 難 警 報 の 最 後 の 信 号 と 次 に 送 出 さ れ る 遭 難 警 報 の 間 隔 な し に 送 出 で き る も の で あ る こ と 。 別 図 第、 に 「 一 号で 注き 3る ]こ にと 」 規 定を 「 す るで ク ラ ス B の 装 置 は 、 」 を 「 別 図 第 一 号 注 3 ¥ に 規 定 す る ク ラ ス A 」 を 「 同 項 第 二 号 中 「 ク にラ 改ス めA 、」 同 図 注 に 改 め 、 で あ る 」も の を 「 受 入 不 可 」 」 」 同 注 3 ] 中 「 に 改 め 、 」 」 」 を 「 同 注 3 ^ を 次 の よ う に 改 め る 。 に 改 め 、 」 9 」 」 及 び た だ し 同 図 注 7 中 「 に 改 め 、 」 クラスEの装置(船舶局の装置であって、中短波帯又は短波帯の周波数の電波を使用する無 線設備に附置し、別表第一号に掲げるフォーマット信号が「116」及び「123」を除いたものを 使用できるものをいう。以下同じ。 ) ‘ 海岸局の装置(別表第一号に掲げるフォーマット信号のうち、112」及び「123」を除いたも 「 のを使用できるものをいう。以下同じ。 ) クラスB クラスD 及び「船舶業務 書 を別 削図 り第 、 一 同号 図注 注6 9中 「 を 次 の よ う」 に 改を 「 め る 。 5 法 第 三 十 三 条 の 規 定 に 基 づ き 備 え な け れ ば な ら な い 無 線 設 備 の 機 器 以 外 の も の に つ い た だ し 、 除 く 。 ) _^難 警 フ第報 ォ ー 二等 項及 マにび ッ 規次 ト定の 信す選 号る択 が選呼 「 択出 海呼信 域出号 呼信を 出号受 しの信 」 うし 、 でち 、 あ そ る同の 遭一内 難の容 警クを 報ラ表 のス示 中のす 継装る の置こ たかと めらが の送で も出き のさる ( れも クるの ラもで スのあ D る の こ 装 と 。 置 を を 「 _ 同 表 注 5 を 次 の よ う を 削 り 、 」 に 改 め る 。 2 417 5 ¶ 一 の 操 作 が 専 用 ボ タ ン を 三 秒 以 上 押 し 続 け る 操 作 ) 3第 一 遭項 難第 警三 報号 はを 、 次 独の 立よ しう たに 二改 以め 上る 。 の 操 作 ( り 送 出 さ れ る も の で あ る こ と 。 第 一 項 第 十 一 号 に 次 の た だ し 書 を 加 え る 。 て は こ の 限 り で な い 。 2第 三 遭項 難第 警一 報号 を中 「 連 続ド ッ し てト 送信 信号 」 す るの 場下 合に 「 は、 、 最 初 の 信 号 と を 、 第 三 項 に 次 の 一 号 を 加 え る 。 3 だ しI 、 T 法U 第e 三R 十勧 三告 条 の 規 定に に基 基づ づく き拡 備張 えシ ー な ケ け れン ばス ( な 高 ら な分 い解 無能 線位 設置 備情 の報 ) 機 の 器 以送 外出 のが も可 の能 にな つこ いと 。 て はた こ の 限 り で な い 。 第 四 項 第 一 号 中 「 き る も の で あ る こ と 」 三ク 3号ラ をス 別第B 図四の 第号装 一と置 号しは 、、 注 3第遭 ^二難 に号警 規の報 定次等 すに及 る次び 」 クの ラ 一、 に 「 ス号 Dをで 及加き びえる 別るこ 。 図 と 」 第 一 を 「 号 注 で 3 き _ る に も 規 の 定 で す あ る る ク こ ラ と 」 ス E に の 改 装 め 、 置 は 同 、 項 遭 第 3 ¥別 中図‘ 「 第 一第 号一 注テ 1レ 中コ 「 マ ン ド が 「 無線通信規則付録第S十八号 無線通信規則付録第18号 別表第一号に掲げる「呼出しの種類 中短波帯、短波帯及び超短波帯の周波数の電波を 同表に掲 使用する無線設備に附置し、別表第一号に掲げるフォーマット信号 げる「呼出しの種類」のうち、海域呼出し」及び「共通関係を有する船団の呼出し」を除いたもの 「 中短波帯及び超短波帯の周波数の電波を使用する無線設備に附置し、別表第一号に掲げるフォー マット信号 ^ クラスDの装置(船舶局の装置であって、超短波帯の周波数の電波を使用する無線設備に附 置し、別表第一号に掲げるフォーマット信号が「102」及び「123」を除いたものを使用できる ものをいう。以下同じ。 ) 別 図 第 一 号 注 3 に 次 の よ う に 加 え る 。 る十 〇注 にび を 1 件年無総を 改注 2 ) の平 郵線務同 め7 の 、 ] 成の政局省表 を ] 中 二一省運告注 同削 にイ 「 十部告用示9 注り 改の 、 一を示規第と を め表 、 年次第則四す 同同 中 ( 十の七 百る 表表 同 。 月よ百昭六 注注 表 二う五和十 78 注 日に十二五 と中 5 改三十号 し 中 、 正号五 を を ( す 年 同 る船電 表を 。 位波 注 」 に 通監 10 、 報理 中 を に委 に 削 関員 改 り 、 す会 め を 、 る規 を 同 通則 同 ] 信第 注 の を十 を に 表 、 に同 取七 中「 改表 り号 ) め注 扱 、 う第 6 を 同と 海四 注し 岸十 、 を 局六 同同 総 の条 に 、 表表 務 運の 注注 大 用規 89に 臣 に定 と中改 関に を し 原 す基 め 、 、 口 るづ 事き に同 同を 、 一 項 改表を表 に 、 博 を昭 め注 注 、 11 定和 6 め六 同中 及 M.821 又は狭帯域直接印刷電信 技の 〇 術規無総 平的定線務 成条に設省 二件基備告 十をづ規示 一定き則第 、( 年め 四 十る平昭百 月件成和六 ) 二 二二十 日の年十六 一郵五号 部政年 を省電 次告波 の示監 よ第理 う五委 に百員 改六会 正十規 す七則 る号第 。( 十 船八 舶号 ) 局 及第 び四 海十 岸条 局の 総 の五 務 デ第 大 ジ一 臣 タ項 ル第 原 選三 口 択号 呼及 一 出び 博 装第 置二 の項 (号外第  号) 報 官 金曜日 平成  年  月  日 _は、港務に関する通信を行う場合又は海上保安庁の無線局と通信を行う場合に限る。 ‘は、デジタル選択呼出装置を使用する場合に限る。この場合の電波の型式はF2Bとす る。 6 aは、港務に関する通信を行う場合又は海岸局と通信を行う場合に限る。 7 bは、外国の無線局と電気通信業務に関する通信若しくは港務に関する通信を行う場合又 は日本沿岸海域において所属する専用海岸局及び当該専用海岸局に所属する他の船舶局と通 信を行う場合に限る。 8 cは、外国の無線局と通信を行う場合に限る。 9 dは、156 8MHzの周波数の電波を使用して海上保安庁の無線局を呼び出すことが困難な 場合又は船舶局相互間において航行の安全に関する通信を行う場合に限る。 10 eは、船舶局相互間において航行の安全に関する通信を行う場合に限る。 11 は、双方向無線電話又は船上通信設備を使用して通信を行う場合に限る。ただし、日本 C 沿岸海域において使用する場合は、水先業務及び引き船の業務に関する通信を行う無線局に 混信を与えない場合に限る。 12 は、船舶の航行に関する通信を行う場合に限る。 D 13 は、遭難、緊急及び安全以外の目的のために呼出し用としても使用することができる。 E 14 は、日本沿岸海域において、義務船舶局以外の船舶局が呼出応答を行う場合に限る。 F 15 は、外国の無線局と電気通信業務に関する通信若しくは港務に関する通信を行う場合又 G は海岸局と通信を行う場合に限る。 16 特に協定がある場合には、 「その他」の欄の周波数を呼出し、応答及び準備信号に使用す ることができる。 17 船舶自動識別装置又は簡易型船舶自動識別装置による通信を行う場合は、電波の型式はF 1Dとし、原則として161 975 MHz及び162 025 MHzの周波数の電波を全海域で使用するも のとする。 「‘ab」 「‘」 「c」 「a」 「d」 「b」 「e」 「c」 「」 C 「d」 「デジタル選択呼出しによる遭難、緊急及び安全用である。 「デジタ 」 ル選択呼出装置を使用する場合に限る。この場合の電波の型式はF2Bとする。 」 「c」 「a」 「d」 「b」 「e」 「c」 「は、船舶自動識別装置」 「dは、船舶自動識別装置又は簡易型船舶自動識別装置」 C 4 5 第一及び第二テレコマンド情報とし、別表第一号に従ってそれぞれ1つのコード番号にコード 化するものであること。ただし、クラスB、D及びEの装置にあっては、第一テレコマンドは、 次のとおりであり、第二テレコマンドは、コード番号「126」であること。 ¥ クラスBの装置 ア 中短波帯の周波数の電波を使用する無線設備に附置する装置の選択呼出信号(以下「中短 波帯選択呼出信号」という。の場合であって、フォーマット信号が「個別の局の呼出し」の ) ときは、コード番号「109」又は「118」 、フォーマット信号が「個別の局の半自動又は自動 接続呼出し」のときは、コード番号「105」又は「109」であること。