4 測定操作手順 1チャンネル送信状態の搬送波電力の測定 ア 信号発生器を2¥のように設定し、入力信号のレベルを規定の入力レベルから順次増加し 信号発生器 ていき、出力の平均電力PC1を電力計で測定する。この場合において、入力信号のレベルの 1 擬似負荷 増加は、出力電力が十分飽和するまで続ける。 試験機器 電力計 (減衰器) イ チャンネル周波数ごとに独立した送信出力制御及び利得制御が行われていない試験設備の 信号発生器 2 場合は、信号発生器を2¥のように設定する。 ウ スペクトル分析器を2‘のように設定し、スペクトル分析器の中心周波数を搬送波周波数 スペクトル コンピュータ とする。 分析器 エ スペクトル分析器を掃引して、搬送波周波数±3MHz内のデータ点の値をコンピュータ 信号発生器 の配列変数に取り込み、そのデータのdB値を電力次元の真数に換算する。 n オ 全データの電力総和を次式で求め、その値を搬送波振幅PS1とする。 2 測定器の条件 n SW PS1=  Ei × ¥ チャンネル周波数ごとに独立した送信出力制御及び利得制御が行われている試験機器の場合 i=1 RBW×n は、信号発生器1から1チャンネルの信号のみを加える。 PS1 :搬送波周波数±3MHz幅内の電力総和の測定値(W) ] チャンネル周波数ごとに独立した送信出力制御及び利得制御が行われていない試験機器の場 Ei :1サンプルの測定値(W) 合は、信号発生器1から1チャンネルの信号のみを加えるもののほかに、信号発生器1からn SW :掃引周波数幅(MHz) までは各割当周波数に設定し、送信周波数帯域内の上限、中間及び下限の周波数において最大 RBW:分解能帯域幅(MHz) 9波の連続した信号を加える。ただし、運用状態における最大中継可能な全周波数が8波以下 n :搬送周波数幅内のサンプル点数 の場合は、最大中継可能なチャンネル数とする。 ] 複数チャンネル送信状態の搬送波電力の測定 ^ 信号発生器は、ISDB‘T信号により変調をかけ、規定の入力レベルに設定する。 ア チャンネル周波数ごとに独立した送信出力制御及び利得制御が行われていない試験機器の 場合は、信号発生器を2]とする。 _ 電力計は、熱電対若しくはサーミスタによる熱電変換型又はこれらと同等の性能を有するも イ ¥ウからオまでと同様に求めた搬送波周波数±3MHz内の電力総和を搬送波振幅PSnとす のとする。 る。 ‘ 搬送波電力測定時のスペクトル分析器の設定は、次のとおりとする。 ウ 複数チャンネル送信状態の電力PCnを次式で求める。 中心周波数 4に示す周波数 PCn=PC1×(PSn/PC1) 掃引周波数幅 10MHz(注1) 注2) ( 、 5 測定結果の記載方法 分解能帯域幅 10kHz ¥ 空中線電力が飽和したときの最大の平均電力の絶対値をmW単位で、工事設計書に記載され ビデオ帯域幅 30kHz(注2) る空中線電力に対する偏差を%単位で+又は−の符号を付けて記載する。この場合において、 入力レベル 最大のダイナミックレンジとなる値 空中線電力が飽和していることを示すデータを添付する。 掃引モード 連続掃引 ] 複数チャンネル送信状態の空中線電力を測定した場合は、¥と同様に記載する。 検波モード サンプル(注2) ^ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子で測定値を真数で加算して記載す 表示モード RMS平均表示(波形の変動がなくなるまで)注2) ( る。 注1 一掃引でデータ点数が5 000点以上のスペクトル分析器の設定は、次のように設定する。 ¶ 6 その他 掃引周波数帯幅 30MHz ¥ 2]において、同時に中継するチャンネル周波数が固定されている試験機器の場合は、同時 注2 一掃引でデータ点数が5 000点以上のスペクトル分析器であってRMS検波機能を有す ¶ 送信できるすべてのチャンネルを送信状態にできるように信号発生器の信号を加えて測定を行 るスペクトル分析器の設定は、次のとおりとする。 う。 掃引周波数帯幅 30MHz ] 空中線電力が飽和していることを示すデータは、空中線電力が最大となる入力レベル時の測 分解能帯域幅 10kHz 定データに加えて、その前後の入力レベルでの測定データを含む。 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度 ^ 複数の空中線を用いる場合の空中線電力は、個々の空中線電力の値を加算する。 検波モード RMS 八 副次的に発する電波等の限度 表示モード RMS平均表示 1 測定系統図 3 試験機器の状態 擬似負荷 擬似負荷 スペクトル ¥ 試験周波数を連続受信及び送信できる状態にする。 試験機器 コンピュータ (終端器) (減衰器) 分析器 ] 試験機器の出力レベルを調整できるものにあっては、出力が最大になるように設定する。 (送信側) (受信側) ¥ cd ab (号外第  号) 報 官 月曜日 空中線電力の偏差 測定系統図 1 …… 平成  年  月  日 七