平成  年  月  日 月曜日 官 報 (号外第  号) ‘ 搬送波周波数±15MHz内測定時のスペクトル分析器の設定は、次のとおりとする。 中心周波数 4に示す周波数 掃引周波数幅 30MHz 分解能帯域幅 10kHz ビデオ帯域幅 300Hz 入力レベル 最大のダイナミックレンジとなる値 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク 表示モード マックスホールド(波形の変動がなくなるまで) a データ点数が5 000点以上を取得できるスペクトル分析器の場合の設定は、次のとおりとす ¶ る。 中心周波数 4に示す周波数 掃引周波数幅 30MHz 分解能帯域幅 10kHz ビデオ帯域幅 300Hz 入力レベル 最大のダイナミックレンジとなる値 データ点数 5 000点以上 ¶ 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク 表示モード マックスホールド(波形の変動がなくなるまで) b データ点数が5 000点以上を取得できるRMS検波機能を有するスペクトル分析器の場合の ¶ 設定は、次のとおりとする。 中心周波数 4に示す周波数 掃引周波数幅 30MHz 分解能帯域幅 10kHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度 入力レベル 最大のダイナミックレンジとなる値 データ点数 5 000点以上 ¶ 掃引モード 連続掃引 検波モード RMS 表示モード RMS平均表示(波形の変動がなくなるまで) 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数を連続受信及び送信できる状態にする。 ] 試験機器の出力レベルが調整できるものにあっては、出力が最大になるように設定する。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2_及び‘のように設定する。ただし、データ点数が5 000点以上を取 ¶ 得できるスペクトル分析器の場合は2aのように、データ点数が5 000点以上を取得できるR ¶ MS検波機能を有するスペクトル分析器の場合は2bのように設定する。 ] 搬送波電力の測定 ア スペクトル分析器の中心周波数を搬送波周波数とする。 イ スペクトル分析器を掃引して、搬送波周波数±3MHz内のデータ点数の値をコンピュー タの配列変数に取り込み、全データについてdB値を電力次元の真数に換算する。 ウ 全データの電力総和を次式により求め、その値をdBm値に換算して搬送波振幅電力Pcと する。 n SW PC=e  Eig× fi=1 h RBW×n PC :搬送波周波数±3MHz幅内の電力総和の測定値(W) :1サンプルの測定値(W) Ei :掃引周波数幅(MHz) SW RBW:分解能帯域幅(MHz) n :搬送周波数幅内のサンプル点数 ^ 1チャンネル送信状態の試験 ア スペクトル分析器の中心周波数は、試験を行うチャンネルの周波数とする。 イ スペクトル分析器を2_のように設定して搬送波周波数±5MHz内の周波数について掃 引し、搬送波周波数からの差が異なる帯域ごとに最大の値を求めPbとする。さらに搬送波の 周波数からの差が±2 79MHz、±2 86MHz、±3 00MHz及び±4 36MHzの周波数について も測定する。 ウ 平均電力からの減衰量を次式で求める。 平均電力からの減衰量=Pb−Pc エ スペクトル分析器を2‘のように設定して搬送波周波数±15MHz内の周波数について掃 引し、搬送波周波数から±4 36MHzから15MHzまでの周波数の帯域において最大の値を求 めPb とする。 オ ウと同様に平均電力からの減衰量を求める。 カ スペクトル分析器を2 a 又は b のように設定して測定する場合は、搬送波周波数± 15MHzの範囲を掃引して測定する。 _ 複数チャンネル送信状態の試験 ア 最大中継可能な全周波数を送信した状態の試験の場合、スペクトル分析器の中心周波数は 送信周波数帯域内において最大のチャンネル数に1を加えた数の連続する配置としたうち最 も低いチャンネルの周波数及び最も高いチャンネルの周波数として測定する。 イ アに加え、送信しないチャンネルに隣接する両側のチャンネルの周波数として測定する。 ‘ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 搬送波の周波数からの差が± 2 79 MHz 、± 2 86 MHz 、± 3 00 MHz 、± 4 36 MHz 及び± 15 MHzにおける平均電力からの減衰量並びに6^に規定する帯域ごとにおける平均電力からの 減衰量の許容値に対し、最も近い周波数及び平均電力からの減衰量をdB単位で記載し、設備 規則に規定する許容値を併せて記載する。 ] 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値を記載する。 6 その他 ¥ 2¥及び]において、同時中継するチャンネル周波数が固定されている試験機器の場合は、 同時に送信できる全てのチャンネルを送信状態にして試験を実施する。この場合において、2 ‘、a、b又はcの中心周波数は、隣接チャンネル間を除く同時に中継する全チャンネル周波 数とする。 ] 3]において、利得を低下させる機能を有する試験機器にあっては、最大利得状態の試験を 行う場合において、送信出力最大ではなく利得が最大となる状態に設定する。 ^ 5¥において「帯域ごとに」と規定するものは、次のアからエまでの帯域とする。 ア 搬送波の周波数からの差が±2 79MHzから±2 86MHzまで イ 搬送波の周波数からの差が±2 86MHzから±3 00MHzまで ウ 搬送波の周波数からの差が±3 00MHzから±4 36MHzまで エ 搬送波の周波数からの差が±4 36MHzから±15MHzまで _ 複数波同時増幅を行う無線設備の隣接チャンネル間については、搬送波の周波数からの差が 2 79MHzから3 00MHzまでの範囲について測定する。