a 搬送波周波数近傍の範囲で探索した不要発射の「振幅測定値+分解能帯域幅換算値」が設備 規則に規定する許容値を超える場合は、次の詳細測定を行う。 ア スペクトル分析器を2_のように設定し、中心周波数を設備規則に規定する許容値を超え る周波数とする。 イ スペクトル分析器を掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込み、 dB値を電力次元の真数に変換する。 ウ 次式により全データの電力総和を求め、バースト時間率の逆数を乗じた値をPSとする。な お、参照帯域内のRMS値を用いる場合も測定値にバースト時間率の逆数を乗じた値を測定 値とする。 n SW PS=  Ei × i=1 RBW×k×n Ps :各周波数での参照帯域幅内の電力総和の測定値(W) :1サンプルの測定値(W) Ei :掃引周波数幅(MHz) Sw RBW:分解能帯域幅(MHz) k :等価雑音帯域幅の補正値 n :参照帯域幅内のサンプル点数 b 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに測定する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 設備規則に規定する帯域ごとに最大となる1波をdBm/MHz単位で記載する。 ] 複数の空中線端子を有する場合は、空中線端子を結合して測定した値に対し、結合器等の減 衰量を補正した値を記載する。また、それぞれの空中線端子の測定値を求めた場合は、空中線 端子の測定値の総和を記載する。 6 その他 ¥ チャネル間隔が5 MHzの場合において離調周波数が7 5MHz以上12 5MHz未満の場合及び チャネル間隔が10 MHzの場合において離調周波数が15 MHz以上20 MHz未満の場合は、設備 規則に規定する許容値に対し最も近い1波を試験結果とする。 ] スペクトル分析器のダイナミックレンジが不足する場合は、搬送波と帯域外領域における不 要発射の強度の相対測定において基準レベルを変更して測定することができる。 ^ 2_において、試験機器の状態として全サブキャリアが同時に送信する状態であってバース ト時間内にサブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、 検波モード 「ポジティ ブピーク」を「サンプル」とすることができる。 _ 5]の場合は、それぞれの空中線端子の測定値が、設備規則に規定する許容値を空中線の数 で除した値を超える周波数において1MHz帯域内の値の総和を求める。この場合において、 すべての空中線端子において設備規則に規定する許容値を空中線の数で除した値を下回る場合 は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線の数を乗じ た値を記載する。 ‘ 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシチ等ですべての空中 線端子が同時に電波を発射しない場合は、 同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とする。 この場合において、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は空中線端子によって測定 値が異なる場合は、すべての空中線端子で測定する。 a 複数の空中線端子を有する場合であって、アダプティブアレーアンテナを使用する場合は、 一の空中線電力を最大として測定するほか、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の 空中線端子を測定する。 b 空中線端子を結合して測定する方法は、八の項と同じ方法とする。 cd 搬送波周波数近傍の不要発射探索時のスペクトル分析器の設定は、次のとおりとする。 掃引周波数幅 チャネル間隔が 2 5 MHz の場合は、割当周波数± 3 75 MHz から 6 25MHzまで チャネル間隔が5MHzの場合は、割当周波数±7 5MHzから12 5 MHzまで 分解能帯域幅 30kHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク _ 搬送波周波数近傍の不要発射振幅測定時のスペクトル分析器の設定は、次のとおりとする。 中心周波数 探索された周波数 ただし、探索された周波数が境界周波数から500kHz以内の場合 は、中心周波数を境界周波数から500kHzだけ離れた周波数とす る。 掃引周波数幅 1MHz 分解能帯域幅 30kHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 ¥ 外部試験装置により試験信号を加える。 ] 試験周波数に設定し、バースト送信状態とする。ただし、送信バーストを可変する機能を有 する無線設備の場合は、送信バースト時間が最も短い時間に設定する。 ^ 電力が最大出力となる電力制御の設定を行い、変調符号は、 標準符号化試験信号で変調する。 この場合において、標準符号化試験信号に設定できない場合は、通常運用状態において占有周 波数帯幅が最大となる変調符号に設定する。 _ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力が最大出力となる電力 制御の設定を行い、通常運用状態で空中線電力の総和が最大となる状態として同時に送信状態 となるすべての空中線端子を結合する。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2¥のように設定する。 ] 2¥の各掃引周波数幅について掃引し、それぞれの帯域での電力の最大値を求め、探索した 値が設備規則に規定する許容値を満足する場合は、求めた値を測定値とする。 ^ 探索した値が設備規則に規定する許容値を超えた場合は、最大値が得られた周波数を中心周 波数としてスペクトル分析器を2]のように設定し、バースト内平均値を求め測定値とする。 _ チャネル間隔が2 5MHz及び5MHzの場合に搬送波周波数近傍の範囲において分解能帯域幅 のフィルタ特性により設備規則に規定する許容値を超える場合は、スペクトル分析器を2^の ように設定して掃引し、搬送波周波数近傍の不要発射を探索する。 ‘ 搬送波周波数の範囲で探索した不要発射の「振幅測定値+分解能帯域幅換算値」が、設備規 則に規定する許容値以下の場合は、 「振幅測定値+分解能帯域幅換算値」を測定値とする。 分解能帯域幅換算値は次式による。 分解能帯域幅換算値=10log(参照帯域幅/測定時の分解能帯域幅) ab (号外第  号) 報 官 月曜日 平成  年  月  日 ^