十一 1 副次的に発する電波等の限度 測定系統図 6 平成  年  月  日 月曜日 官 報 (号外第  号) 広帯域 検波器 試験機器 2 擬似負荷 (減衰器) 結合器 スペクトル 分析器 コンピュータ 測定器の条件 副次的に発する電波等の限度(以下この表において「副次発射」という。探索時のスペクト ) ル分析器の設定は、次のとおりとする。 掃引周波数幅 30MHzから13 5GHzまで 分解能帯域幅 副次発射の周波数が1 000MHz未満の場合、100kHz ¶ 副次発射の周波数が1 000MHz以上の場合、1MHz ¶ ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク ] 副次発射測定時のスペクトル分析器は、次のとおりに設定する。 中心周波数 副次発射周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 副次発射の周波数が1 000MHz未満の場合、100kHz ¶ 副次発射の周波数が1 000MHz以上の場合、1MHz ¶ ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード サンプル又はRMS 3 試験機器の状態 ¥ 制御器等を用いて試験機器の送信を停止し、試験周波数を連続受信する状態とする。 ] 連続受信状態にできない場合は、試験周波数に設定し、バースト時間率を一定とした継続的 送信状態とする。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2¥のように設定し、掃引して設備規則に規定する帯域ごとに副次発射 の振幅の最大値を探索する。連続受信状態にできない場合は、広帯域検波器等によりスペクト ル分析器に外部トリガをかけ受信状態の時間を測定できるようにトリガ条件を設定する。 ] 探索した値が設備規則に規定する許容値以下の場合は、探索した値を測定値とする。 ^ 探索した値が設備規則に規定する許容値を超える場合は、副次発射の周波数を求め、スペク トル分析器を2]のように設定し、平均化処理を行ってバースト内平均電力を測定する。 _ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 技術基準が異なる各帯域ごとに副次発射の最大値の1波を技術基準で定められる単位で周波 数とともに記載する。 ] 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値が、設備規則に規定する 許容値を空中線本数で除した値を超える周波数において1MHz帯域内の値の総和を求め、そ の値を設備規則に規定する単位で周波数とともに表示し、それぞれの空中線ごとに最大の1波 を周波数とともに設備規則に規定する単位で記載する。 ¥ その他 擬似負荷は、特性インピーダンス50Ωの減衰器を接続して行う。 スペクトル分析器の感度が足りない場合は、ローノイズアンプ等を使用する。 スペクトル分析器のY軸スケールの絶対値を高周波電力計及び信号発生器を使用して確認す る。 _ 試験機器の設定を連続受信状態にできない場合は、8スロット受信状態に設定することがで きる。 ‘ 連続受信状態又は8スロット受信状態にできない試験機器の場合は、スペクトル分析器に過 大な入力が入らないように振幅制限器等を用いることができる。この場合において、4スロッ ト受信及び4スロット送信に設定して、スペクトル分析器の掃引時間を1サンプル当たり1周 期以上とする。 a 全ての空中線端子において設備規則に規定する許容値を空中線本数で除した値を下回る場合 は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線本数を乗じ た値を表示することができる。 b 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシチ等ですべての空中 線端子が同時に電波を発射しない場合は、 同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とする。 この場合において、空中線端子によって測定値が異なる場合は、すべての空中線端子で測定す る。 十二 送信バースト長 1 測定系統図 ¥ ] ^ 試験機器 2 擬似負荷 (減衰器) スペクトル 分析器 測定器の条件 スペクトル分析器は、次のとおりとする。 中心周波数 試験周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 設備規則に規定する占有周波数帯幅の許容値以上 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される時間 検波モード ポジティブピーク トリガ条件 レベル立ち上がり 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数を、運用状態におけるサブキャリア数が最大となるものにする。 ] 複数スロットを送信する場合は、最大のスロット数に設定する。 ^ 運用状態においてスロット送信時間が複数設定される場合は、送信時間が最長となる状態に 設定する。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2のように設定し、試験機器を電波発射状態にする。 ] 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれ空中線端子の出力を合成し、一の空中線が電波 を発射開始してからすべての空中線が電波の発射を終了するまでを測定する。 5 試験結果の記載方法 設備規則に規定する許容値を満足する場合は「良」 、満足しない場合は「否」と記載するとと もに、測定値をms単位、偏差をcs単位で記載する。 6 その他 ¥ 複数スロットに渡り特定のサブチャネル周波数において継続して電波の発射ができる場合 は、分解能帯域幅を1MHz程度まで狭くして測定することができる。 ] サブキャリアごとの電波の発射時間の差が±1 cs 以内である場合は、分解能帯域幅を1 MHz程度まで狭くして測定することができる。