チャネル間隔が2 5MHzの場合、2 4MHz ウ 全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。 チャネル間隔が5MHzの場合、4 8MHz エ 全データの電力総和を次式により求め、バースト時間率の逆数を乗じた値をPSとする。 チャネル間隔が10MHzの場合、9 6MHz なお、任意の1MHz帯域内のRMS値を用いる場合も、測定値にバースト時間率の逆数 分解能帯域幅 30kHz を乗じた値をdBm/MHzに換算し測定値とすることができる。 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 n SW PS=  Ei × 入力レベル 最大のダイナミックレンジとなる値 i=1 RBW×k×n 掃引時間 1サンプル当たり5ms :各周波数での参照帯域幅内の電力総和の測定値(W) PS 掃引モード 連続掃引 Ei :1サンプルの測定値(W) 検波モード RMS :掃引周波数幅(MHz) SW 表示モード マックスホールド RBW:分解能帯域幅(MHz) 掃引回数 波形の変動が無くなる程度の回数 k :等価雑音帯域幅の補正値 ^ 隣接チャネル漏えい電力測定時のスペクトル分析器の設定は、次のようにする。 n :参照帯域幅内のサンプル点数 中心周波数 4に示す周波数 5 試験結果の記載方法 掃引周波数幅 1MHz 分解能帯域幅 30kHz ¥ 上側隣接チャネル漏えい電力及び下側隣接チャネル漏えい電力の最大の1波を周波数ととも ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 に、PU又はPLとしdBm/MHz単位で表示する。 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 ] 複数の空中線端子を有する場合は、空中線端子を結合して測定した値に対し、結合器等の減 入力レベル 最大のダイナミックレンジとなる値 衰量を補正した結果を記載する。また、それぞれの空中線端子の測定値を求めた場合は、空中 掃引モード 単掃引 線端子測定値の総和を記載する。 検波モード ポジティブピーク 6 その他 3 試験機器の状態 ¥ スペクトル分析器のダイナミックレンジが不足する場合は、搬送波と隣接チャネル漏えい電 ¥ 試験周波数に設定し、バースト送信状態とする。ただし、送信バーストを可変する機能を有 力の相対測定において基準レベルを変更して測定することができる。 する無線設備の場合は、送信バースト時間が最も短い時間に設定する。 ] 2の搬送波周波数は割当周波数とする。 ] 電力は最大出力とし、変調符号は標準符号化試験信号で変調する。標準符号化試験信号に設 ^ 測定結果が許容値に対し3dB以内の場合は、当該周波数におけるスペクトル分析器のY軸 定できない場合は、通常運用状態において占有周波数帯幅が最大となる変調符号に設定する。 スケールの絶対値を電力計及び信号発生器を使用して確認する。 ^ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子ごとに電力が最大出力となる電力 _ スペクトル分析器の検波モードの「サンプル」の代わりに「RMS」 を用いることができる。 制御の設定を行い、実運用状態で空中線電力の総和が最大となる状態として同時に送信状態と ‘ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。 なるすべての空中線端子を結合する。 4 測定操作手順 a 5]の場合は、それぞれの空中線端子の測定値が、設備規則に規定する許容値を空中線の数 ¥ RMS検波機能を有しないスペクトル分析器を使用する場合 で除した値を超える周波数において1MHz帯域内の値の総和を求める。この場合において、 ア スペクトル分析器を2¥のように設定する。 すべての空中線端子において設備規則に規定する許容値を空中線の数で除した値を下回る場合 イ 探索した隣接チャネル漏えい電力最大値の「振幅測定値+分解能帯域幅換算値」が設備規 は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線の数を乗じ 則に規定する許容値以下の場合は、振幅測定値+分解能帯域幅換算値」を測定値とする。 「 た値を記載する。 分解能帯域幅換算値は、次式による。 b 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシチ等ですべての空中 分解能帯域幅換算値=10log(1MHz/測定時の分解能帯域幅) 線端子が同時に電波を発射しない場合は、 同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とする。 ] RMS検波機能を有するスペクトル分析器を用いる場合 この場合において、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は空中線端子によって測定 ア 送信バースト時間内においてすべてのサブキャリアが同時に送信する状態にできる場合に 値が異なる場合は、すべての空中線端子で測定する。 限り、スペクトル分析器を2]のように設定する。 c 複数の空中線端子を有する場合であって、アダプティブアレーアンテナを使用する場合は、 イ 探索した隣接チャネル漏えい電力最大値の「振幅測定値+分解能帯域幅換算値‘バースト 一の空中線電力を最大として測定するほか、空中線電力の総和が最大になる状態に設定し他の 時間率換算値」が設備規則に規定する許容値以下の場合は、振幅測定値+分解能帯域幅換算 「 空中線端子を測定する。 値‘バースト時間率換算値」を測定値とする。 d 試験機器の状態として、全サブキャリアが同時に送信する状態であって、バースト時間内に バースト時間率換算値は、次式による。 サブキャリアの送信が停止しない条件で測定する場合に限り、2^における検波モードをサン バースト時間率換算値=10log(電波を発射している時間/バースト周期) ^ ¥又は]において、測定値が設備規則に規定する許容値を超える場合 プルとすることができる。この場合において、バースト時間内のデータのみ用いる。 ア スペクトル分析器を2^のように設定し、¥又は]において設備規則に規定する許容値を 九 空中線電力の偏差 超える周波数をスペクトル分析器の中心周波数とする。ただし、電力が最大となる周波数が 1 測定系統図 隣接チャネル漏えい電力の境界周波数から500kHz以内の場合は、境界周波数から500kHz離 擬似負荷 れた周波数とする。 試験機器 電力計 (減衰器) イ スペクトル分析器を掃引して、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。 平成  年  月  日 月曜日 官 報 (号外第  号) cd ab 掃引周波数幅