予熱時間 ] 高温試験 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を高温(40℃、50℃又は60℃ 工事設計書に予熱時間が必要である旨が記載されている場合は、記載された予熱時間経過後、 のうち試験機器の仕様の範囲内で最高のもの)かつ常湿に設定する。 各試験項目を測定する。 イ この状態で1時間放置する。 6 測定器の精度と較正等 ウ イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 ¥ 測定器は較正されたものを使用する。 エ 三の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 ] 測定用スペクトル分析器はデジタルストレージ型とする。ただし、FFT方式を用いるもの ^ 湿度試験 であっても、検波モード、分解能帯域幅(ガウスフィルタ)及びビデオ帯域幅等各試験項目の ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を35℃に、相対湿度95%又は 「測定器の条件」に記載される設定ができるものは使用することができる。 試験機器の仕様の最高湿度に設定する。 7 その他 イ この状態で4時間放置する。 ¥ 本試験方法は、アンテナ端子付き(試験用端子を含む。の設備に適用する。 ) ウ イの時間経過後、温湿度試験槽の設定を常温常湿の状態に戻し、結露していないことを確 ] 本試験方法は、内蔵又は付加装置により次の機能を有する機器に適用する。 認した後、一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 ア 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能 エ 三の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 イ 試験周波数に設定する機能 4 その他 ¥ 使用環境の温湿度範囲について、温度又は湿度のいずれか一方が常温又は常湿の範囲より狭 ウ 規定のチャネルの組合せ及び数による変調を設定する機能及び測定時間中に最大出力状態 く、かつ、他方が常温又は常湿の範囲より広い場合であって、その旨が工事設計書に記載され に設定する機能 ている場合には、狭い方の条件を保った状態で広い方の条件の試験を行う。 エ 変調データとして、標準符号化試験信号(ITU‘T勧告O.150による9段PN符号、 ] 常温、常湿の範囲を超える場合であっても、3¥から^までで示す温度又は湿度に該当しな 15段PN符号又は23段PN符号等)による変調ができる機能 い場合は、温湿度試験を省略することができる。 ^ 試験機器の擬似負荷は、特性インピーダンス50Ωとする。 ^ 一のきょう体に収められていない無線装置であって、かつ、それぞれの装置の温湿度性能が _ 時分割・直交周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの陸上移動中継局で 異なる場合(周波数の偏差の測定に必要な場合に限る。は、それぞれの装置について個別に温 ) あって陸上移動局へ送信を行う場合は、本試験方法を適用する。 湿度試験を実施するものとする。 ‘ 時分割・直交周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの試験のための通信 三 周波数の偏差 等を行う無線局の無線設備のうち、基地局を模擬する無線局の無線設備の場合は、本試験方法 1 測定系統図 を適用する。 擬似負荷 試験機器 周波数計 二 温湿度試験 (減衰器) 1 測定系統図 2 測定器の条件 ¥ 周波数計としては、周波数カウンタ又はスペクトル分析器を使用する。 ] 周波数計の測定確度は、設備規則に規定する許容値の1/10以下とする。 試験機器 試験装置 3 試験機器の状態 試験周波数に設定して、無変調の状態で連続送信する。無変調の状態で連続送信できない場合 は、無変調波の継続的バースト送出状態とする。 4 測定操作手順 温湿度試験槽(恒温槽) ¥ 周波数計で測定する。この場合において、複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空 2 試験機器の状態 中線端子において測定する。 ¥ 3¥ア、]ア又は^アの温湿度状態に設定して、試験機器を温湿度試験槽内で放置している ] 複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシチ等の切替回路のみ 場合は、試験機器を非動作状態とする。 で、周波数が変動しない空中線の組合せであって同一の送信出力回路に接続される場合は、選 ] 3¥イ、]イ又は^イの放置時間経過後、試験機器の動作確認を行う場合は、試験機器を試 択接続される空中線端子の測定とする。 験周波数に設定して通常の使用状態で送信する。 5 試験結果の記載方法 3 測定操作手順 ¥ 測定値をMHz又はGHz単位で記載するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万 ¥ 低温試験 分率の単位で+又は−の符号を付けて記載する。 ア 温湿度試験槽内に設置し、この状態で温湿度試験槽内の温度を低温(0℃、−10℃又は ] 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値を記載すること。 −20℃のうち試験機器の仕様の範囲内で最低のもの)かつ常湿に設定する。 6 その他 イ この状態で1時間放置する。 ¥ 複数の空中線端子を有する場合であって、共通の基準信号発生器に位相同期して、又は共通 ウ イの時間経過後、 温湿度試験槽内で一の項2]の電源電圧を加えて試験機器を動作させる。 のクロック信号等を用いて複数の空中線端子の周波数の偏差が同じである場合は、一の代表的 な空中線端子の測定結果を測定値とすることができる。 エ 三の項に準じ、試験装置を用いて試験機器の周波数を測定する。 平成  年  月  日 月曜日 官 報 (号外第  号) 5