] アンテナ一体型の場合 不要発射の電力(等価等方輻射電力dBm)を次式により求める。 ア 試験機器空中線と試験用空中線の配置 不要発射電力=PS+GT−LF 2 試験機器空中線と試験用空中線を距離R≧2(D1+D2)/λ(D1:試験機器空中線 PS:スペクトル分析器の測定値(dBm) の開口径、D2:試験用空中線の開口径、λ:波長)に配置し、両空中線の主ビーム軸が一 GT:試験機器の空中線絶対利得(dBi) 致するように正対させる。 LF:試験機器の給電線の損失(dB) イ 試験機器空中線の状態 試験機器の空中線絶対利得及び給電線の損失は、工事設計書に記載された値を用いること 試験機器空中線を回転させて測定することとし、その場合のスペクトル分析器の掃引方法 とする。 は、掃引周波数幅0Hzとして、一掃引時間を空中線1回転以上の値に設定し、各周波数の ] アンテナ一体型の場合 掃引ごとの最大値を記録する。 ア 試験機器空中線と試験用空中線の配置 2 その他 2 試験機器空中線と試験用空中線を距離R≧2(D1+D2)/b(D1:試験機器空中線 ¥ 帯域外領域におけるスプリアス発射の強度の測定において無変調の連続波にすることが困難 の開口径、D2:試験用空中線の開口径、b:波長)に配置し、両空中線の主ビーム軸が一 な場合は、通常の変調状態にして測定する。 致するように正対させる。 ] 帯域外領域におけるスプリアス発射の強度の測定において通常の変調状態でパルス内の基本 イ 試験機器空中線の状態 周波数の平均電力と不要発射の平均電力の比を求めることが困難な場合は、基本周波数の尖頭 試験機器空中線を回転させて測定することとし、その場合のスペクトル分析器の掃引方法 電力と不要発射の尖頭電力の比として測定する。 は、掃引周波数幅0Hzとして、一掃引時間を空中線1回転以上の値に設定し、各周波数の ^ スプリアス領域における不要発射の強度の測定において、平成11年郵政省告示第246号(無 線機器の型式検定に係る試験の方法等を定める件)の17^の測定方法を用いることができる。 掃引ごとの最大値を記録する。 この場合において、試験結果の記載方法は別表第一による。 2 その他 5 ] 場合 5 ] の場合 1000 ¥ 帯域外領域におけるスプリアス発射の強度の測定において無変調の連続波にすることが困難 MHz 1 000MHz ¶ な場合は、通常の変調状態にして測定する。 ] 帯域外領域におけるスプリアス発射の強度の測定において通常の変調状態でパルス内の基本 別表第七十四 証明規則第2条第1項第53号に掲げる無線設備の試験方法 周波数の平均電力と不要発射の平均電力の比を求めることが困難な場合は、基本周波数の尖頭 一 一般事項 電力と不要発射の尖頭電力の比として測定する。 1 試験場所の環境 ^ スプリアス領域における不要発射の強度の測定において、平成11年郵政省告示第246号(無 ¥ 技術基準適合証明における特性試験の場合 線機器の型式検定に係る試験の方法等を定める件)の17^の測定方法を用いることができる。 室内の温湿度は、JIS Z 8703による常温及び常湿の範囲内とする。 この場合において、試験結果の記載方法は別表第一による。 ] その他の場合 ¥に加えて周波数の偏差については二の項の試験を行う。 五 スプリアス発射又は不要発射の強度 2 電源電圧 別表第一の測定方法に掲げる測定方法に加え、次の測定を行う。 ¥ 技術基準適合証明における特性試験の場合 1 測定操作手順(スプリアス領域における不要発射の強度) 外部電源から試験機器への入力電圧は、定格電圧とする。 ] その他の場合 ¥ アンテナ一体型以外の場合 外部電源から試験機器への入力電圧は、定格電圧及び定格電圧±10%とする。ただし、次の 別表第一の手順で求めた給電点の測定値を等価等方輻射電力に換算する。 場合を除く。 ア 基本周波数の尖頭電力(等価等方輻射電力dBm)を次式により求める。 ア 外部電源から試験機器への入力電圧が±10%変動したときにおける試験機器の無線部(電 基本周波数の尖頭電力=PF+GT−LF 源を除く。の回路への入力電圧の変動が±1%以下であることが確認できた場合は、定格電 ) PF:空中線電力の偏差の項目での測定値(dBm) 圧のみで測定する。 GT:試験機器の空中線絶対利得(dBi) イ 電源電圧の変動幅が±10%以内の特定の変動幅内でしか試験機器が動作しない設計となっ LF:試験機器の給電線の損失(dB) ており、その旨及び当該特定の変動幅の上限値と下限値が工事設計書に記載されている場合 イ 不要発射の電力(等価等方輻射電力dBm)を次式により求める。 は、定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値で測定する。 不要発射電力=PS+GT−LF 3 試験周波数と試験項目 PS:スペクトル分析器の測定値(dBm) 試験機器が発射可能な周波数のうち、上限、中間及び下限の3波の周波数(試験機器の発射可 GT:試験機器の空中線絶対利得(dBi) 能な周波数が3波以下の場合は、すべての周波数)で測定する。 LF:試験機器の給電線の損失(dB) 4 システム 試験機器の空中線絶対利得及び給電線の損失は、工事設計書に記載された値を用いること 10MHzシステム、5MHzシステム及び2 5MHzシステムの複数のシステムを有する場合は、 とする。 それぞれについて試験を実施する。 平成  年  月  日 月曜日 同 表 の 十 二 の 2 ] 中 「 に 改 め 、 」 」 を 「 別 表 第 七 十 三 の 次 に 次 の 三 表 を 加 え る 。 別 表 第 七 十 四 を 別 表 第 七 十 七 と し 、 別 表 第 五 十 九 の 五 を 次 の よ う に 改 め る 。 官 報 」別 表 を第 「 七 十 三 の 六 」の に6 改‘ 「 め中 る 。 (号外第  号) イ