報 (号外第  号) 3 試験機器の状態 試験周波数に設定して、受信状態から電波を発射する状態にする。 送信時間を最長、送信休止時間を最短となる状態に設定する。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2のように設定し、トリガ条件を立ち上がりトリガに設定し、試験機器 を電波発射状態にする。 ] 設備規則に規定する時間以内に電波の発射が停止し、かつ、送信休止時間が設備規則に規定 する時間以上であることを確認する。 ^ 送信休止時間の測定においてスペクトル分析器の時間分解能が不足する場合は、掃引時間を 短くし、トリガ条件を立ち下がりトリガに設定して、試験機器の電波発射停止後の時間が設備 規則に規定する時間以上であることを確認する。 5 試験結果の記載方法 送信時間の測定値のうち最大の値及び送信休止時間のうち最小の値をs又はmsの単位で記載 するとともに4]及び^について確認できた場合は「良」とし、それ以外の場合は「否」と記載 する。 6 その他 送信時間、送信休止時間の測定においては、スペクトル分析器の掃引周波数幅を0Hzとし、 IF出力信号をオシロスコープ等で測定することもできる。 九 キャリアセンス機能 1 測定系統図 ¥ ] 官 2 月曜日 結合器 スペクトル 分析器 標準信号 発生器 測定器の条件 キャリアセンスの基本動作 ア 標準信号発生器の設定は、次のとおりとする。 試験周波数 試験機器の送信周波数帯の中心周波数 変調 無変調 出力レベル 受信入力端子で−75dBm イ スペクトル分析器の設定は、次のとおりとする。 中心周波数 953MHz 掃引周波数幅 6MHz 分解能帯域幅 100kHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度 トリガ条件 フリーラン 検波モード ポジティブピーク ] キャリアセンスの判定時間 ア 標準信号発生器の設定は、次のとおりとする。 試験周波数 試験機器の受信周波数帯の中心周波数 変調 無変調 出力レベル 受信入力端子で−75dBm ¥ 平成  年  月  日 擬似負荷 (減衰器) パルス信号 発生器 試験機器 イ パルス信号発生器の設定は、次のとおりとする。  キャリアセンス判定時間が10ms以上の場合 A 送信可能状態の設定 標準信号発生器の出力を200ms停止させた後に1s以上出力させる信号を発生する設 定 B 送信不可能状態の設定 標準信号発生器の出力を10ms停止させた後に1s以上出力させる信号を発生する設 定  キャリアセンス判定時間が128cs以上の場合 A 送信可能状態の設定 標準信号発生器の出力を2 ms停止させた後に100 ms以上出力させる信号を発生する 設定 B 送信不可能状態の設定 標準信号発生器の出力を128cs停止させた後に100ms以上出力させる信号を発生する 設定 ウ スペクトル分析器の設定は、次のとおりとする。 中心周波数 試験機器の受信周波数帯の中心周波数 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 100kHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅の3倍程度 トリガ条件 フリーラン 検波モード ポジティブピーク 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数で受信状態に設定する。 ] 4に示す状態にする。 ^ 送信周波数を試験周波数のみに固定できる場合は固定する。 4 測定操作手順 ¥ キャリアセンスの基本動作 ア 標準信号発生器の出力レベルを試験機器の空中線接続端子部で設備規則に規定する規定値 に設定する。 イ 標準信号発生器の出力を停止した状態で、試験機器を送信動作にし、スペクトル分析器で 電波を発射することを確認する。 ウ 試験機器を受信状態にする。 エ 標準信号発生器の信号を出力した状態で、試験機器を送信動作にし、スペクトル分析器で 電波を発射しないことを確認する。 ] キャリアセンスの判定時間 ア 標準信号発生器を2]アのように設定する。 イ スペクトル分析器を2]ウのように設定する。 ウ パルス信号発生器を送信可能状態に設定し、試験機器が電波を発射することを確認する。 エ パルス信号発生器を送信不可能状態に設定し、試験機器が電波を発射しないことを確認す る。 5 試験結果の記載方法 4¥イ、ウ及び]ウ、エを確認できた場合は「良」 、それ以外の場合は「否」と記載する。た だし、1時間当たりの送信時間の総和は工事設計書により確認した値を記載することとし、1時 間当たりの送信時間の総和が3 6s以下の場合は、キャリアセンスの備付けを要しない旨を記載 する。