同 表 に 改 め 、 」 を 「 」 別 表 第 二 十 中 「 第2条第1項第6号から第6号の3まで 第 一 の 七 に 次 の よ う に 加 え る 。 第2条第1項第6号 その他 4の搬送波周波数は、無線チャネルの中心周波数とする。 試験機器の状態 試験周波数で、受信状態から電波を送信することができる状態にする。 送信時間を最長となる状態とし、送信休止時間を最短となる状態に設定する。 別 表 第 二 十 第 一 の 九 の 5 を 次 の よ う に 改 め る 。 ¥ ] 試験結果の記載方法 4]及び^を確認することができた場合は「良」 、それ以外の場合は「否」と記載する。 別 表 第 二 十 第 一 の 九 に 次 の よ う に 加 え る 。 5 6 その他 3]において送信時間を最長又は送信休止時間を最短となる状態に設定することができない場 合であって複数の送信時間又は複数の送信休止時間を有するものは、10回以上の繰り返し試験を 行い、送信時間が最長となる値又は送信休止時間が最短となる値を測定値とする。 副次的に発する電波の探索は、なるべく低い周波数 から搬送波周波数の3倍以上までの周波数とする。 30MHzから搬送波周波数の5倍以上まで に 第中 「 別改 十 表め 一 第る を 。 二 」第 十 十 を二 二 「 中 と 第 し 、 十 五 第 を 五 第 か 十 」ら 六 第 に十 と し 改ま 、 めで 、 第 を 十 同第 四 第六 を 四か 」 第 をら 」十 同第 を 「 五 表十 第一をと 五ま削し 、 、 とでり 第 しと 、 し同十 、 第三 同 表同十を 中表二第 第第を十 三四同四 をの表と 第一第し 、 四の十 三同 と6 し¥と表 、 ウし第 、 十 同 同二 表中 「 表の 第 」 二 中五 ただし、測定操作手順において、nは1とする。 官 月曜日 平成  年  月  日 同 第 二 の 次 に 次 の よ う に 加 え る 。 に 改 め 、 」 を 「 」 別 表第七十四 別表第七十七 第42号第1項 第42号第1項第2号及び第4号 第三 平成元年郵政省告示第42号第1項第3号に掲げる無線設備 一 一般事項 1 試験場所の環境 室内の温湿度は、JIS Z 8703による常温及び常湿の範囲内とする。 2 電源電圧 ¥ 技術基準適合証明における特性試験の場合 外部電源から試験機器への入力電圧は、定格電圧とする。 ] その他の場合 外部電源から試験機器への入力電圧は、定格電圧及び定格電圧±10%とする。ただし、次の 場合を除く。 ア 外部電源から試験機器への入力電圧が±10%変動したときにおける試験機器の無線部(電 源は除く。の回路への入力電圧の変動が±1%以下であることが確認できた場合は、定格電 ) 圧のみで測定する。 イ 電源電圧の変動幅が±10%以内の特定の変動幅内でしか試験機器が動作しない設計となっ ており、その旨並びに当該特定の変動幅の上限値及び下限値が工事設計書に記載されている 場合は、定格電圧並びに当該特定の変動幅の上限値及び下限値で測定する。 3 試験周波数と試験項目 試験機器が発射可能な周波数のうち、上限、中間及び下限の3波の周波数(試験機器の発射可 能な周波数が3波以下の場合は、すべての周波数)で全試験項目を測定する。 4 予熱時間 工事設計書に予熱時間が必要である旨が記載されている場合は、記載された予熱時間経過後、 各試験項目を測定する。 中 「 報 別 表 第 二 十 第 三 の 八 の 2 ] 及 び 十 六 の 2 ¥ 中 「 (号外第  号) 3 測定器の精度と較正等 測定器は、較正されたものを使用する。 測定用スペクトル分析器は、掃引方式デジタルストレージ型とする。ただし、FFT方式を 用いるものであって、検波モード、分解能帯域幅(ガウスフィルタ)ビデオ帯域幅等の各試験 、 項目の「スペクトル分析器の設定」ができるものは、使用することができる。 6 その他 ¥ 本試験方法は、アンテナ端子(試験用端子を含む)のある装置に適用する。 ] 本試験方法は、内蔵又は付加装置により次の機能を有する機器に適用する。 ア 通信の相手方がない状態で電波を送信する機能 イ 連続送信状態又は一定周期かつ同一バースト長の継続的バースト状態で送信する機能 (バースト周期は1s程度以下に設定できること) ウ 試験しようとする周波数を設定して送信する機能 エ 試験しようとする変調方式を固定して送信する機能 ^ 空中線給電点と測定点等 ア 複数の空中線を時分割等で使用する無線設備であって、非線形素子等を有する空中線切替 装置を用いる場合は、空中線切替装置の出力側(空中線側)を空中線給電点とする。 イ 複数の空中線を時分割等で使用する無線設備であって、電波発射状態で空中線を切り替え る試験機器については、切替えを行っている状態で三の項及び四の項の測定を行う。 _ 試験機器の擬似負荷は、特性インピーダンスを50Ωとする。 二 周波数の偏差 1 測定系統図 ¥ ] 別 表 第 二 十 第 一 の 九 の 3 を 次 の よ う に 改 め る 。 6 5 試験機器 2 擬似負荷 (減衰器) 周波数計 測定器の条件 周波数計は、周波数カウンタ又はスペクトル分析器を使用する。 周波数計の測定確度は、設備規則に規定する許容値の1/10以下の確度とする。 周波数計としてスペクトル分析器を用いる場合は、スペクトル分析器の設定を次のようにす る。 中心周波数 試験周波数 掃引周波数幅 設備規則に規定する占有周波数帯幅の約2倍から約3 5倍まで 分解能帯域幅 設備規則に規定する占有周波数帯幅の1%程度 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間(バースト波の場合、1サンプル 当たり1バーストの継続時間以上) 掃引モード 連続掃引 検波モード ポジティブピーク 表示モード マックスホールド 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定して送信する。 ] 無変調の状態で連続送信する。 ^ ]に設定できない場合は、無変調波の継続的バースト送信状態とする。 _ ^において無変調にできない場合は、占有周波数帯幅が最大となるような変調信号とする。 4 測定操作手順 ¥ 無変調波(連続又は継続的バースト)の場合は、周波数計で直接測定する。 ] バースト長がバースト繰り返し周期に比べて極めて短い場合又はバースト周期が長時間にな る場合は、スペクトル分析器を用いて測定する。 ¥ ] ^