イーサネットであっ て無線付きのもの C 2 4 ギガヘルツ帯のみの無線を送信する場 合: E=0 10×X2+3 9 (号外第  号) 5ギガヘルツ帯のみの無線を送信する場 合: E=0 15×X5+3 9 上記2波を同時に送信する場合: E=0 10×X2+0 15×X5+5 1 ADSLのみのも イーサネットのみの の もの イーサネットであっ てVoIP付きのも の イーサネットであっ て無線付きのもの 平成  年  月  日 水曜日 官 報 備考1 D E 74 3 エネルギー消費効率の測定方法 3‘1 エネルギー消費効率 エネルギー消費効率は、次に定める条件により測定した消費電力をワットの単位で表した数 値とする。 3‘2 測定条件 ¥ エネルギー消費効率の測定は最大実効伝送速度における消費電力を測定するものとする。 なお、消費電力及び最大実効伝送速度を測定する際の条件は以下とする。 { 1秒当たりのWAN側への出力パケット数及び1秒当たりのLAN側への出力パケット 数の和が最大となるものとする。 74 | 測定パケット長は1500バイトのパケットを伝送するものとする。ただし、測定パケット 長が1500バイトのパケットを伝送できない場合は、パケット長が最大のものとする。 } F 88 ユニキャスト通信用のIPパケットを用いる。 〜 ヘッダ部のデータパターンは任意とし、 測定パケットのデータパターンは全て0とする。 消費電力の測定に際して、ルーターの最大実効伝送速度に適応した必要最小限のパケッ トを送信することを可とする。 「WAN側」とは、インターネット等のネットワークに接続するポートの側をいい、LA 「  ルーターが受信したパケットをルーティングする設定とする。なお、 ルーティングとは、 N側」とは、その他の機器等に接続するポートの側をいう。以下同じ。 日本工業規格X5003に規定する開放型システム間相互接続の基本参照モデル6.に示す参 2 E、X2及びX5は、次の数値を表すものとする。 照モデルのうち第3層(ネットワーク層)を利用して、ネットワーク上のデータの中継を E:基準エネルギー消費効率(単位 ワット) 行うものであり、具体的にはIPアドレスを参照して中継動作を行うものとする。なお、 X2:2 4ギガヘルツ帯の無線出力(単位 ミリワット/メガヘルツ) 中継動作に際して、IPアドレスのヘッダ情報であるTTLを減算し、異なるデータリン X5:5ギガヘルツ帯の無線出力(単位 ミリワット/メガヘルツ) クへの中継を行うこととする。 3 区分名Cにおいて、2 4ギガヘルツ帯又は5ギガヘルツ帯の無線を選択し、送信すること  ルーターの基本性能・機能を損なうことなく着脱できる部品又は停止可能な機能につい ができるものについては、3に定める実効伝送速度がより速い周波数帯の算定式を用いて基 準エネルギー消費効率の数値を算定することとする。 ては、取り外し又は停止して測定することとする。 2 表示事項等  測定に関与しないポートについてはリンクダウンすることができる。 2‘1 表示事項  周囲温度は16℃〜32℃とする。ただし、無線付きのルーターは0℃〜40℃とする。 ルーターのエネルギー消費効率に関し、製造事業者等は、次の事項を表示すること。 … 電源電圧は、定格入力電圧(100Vまたは200V)±10%の範囲とする。 イ 品名及び形名 f AC電源の周波数は、定格周波数とする。 ロ 区分名 g 定常状態で測定することとする。 ハ 2 4ギガヘルツ帯の無線出力(区分名Cの場合にあって、2 4ギガヘルツ帯のみの無線を送 h AC電源を採用している製品では、コンセントプラグの端子における消費電力を測定す 信する場合又は2波を同時に送信する場合に限る。 ) ること。 ニ 5ギガヘルツ帯の無線出力(区分名Cの場合にあって、5ギガヘルツ帯のみの無線を送信 i AC電源の場合、有効電力を消費電力とすること。 する場合又は2波を同時に送信する場合に限る。 ) ] 無線付きのルーターは以下の条件とする。 ホ エネルギー消費効率 { 無線送信方向はWAN側からLAN側への送信方向とする。 ヘ 製造事業者等の氏名又は名称 | 同時動作可能な無線LANインターフェースが複数ある場合は同時動作することとす 2‘2 遵守事項 る。 ¥ 無線出力の数値は、 ミリワット/メガヘルツの単位で小数点以下1桁までを表示すること。 } データの圧縮機能、出力電力等の調整機能を停止した構成とする。 ] エネルギー消費効率は、エネルギーの使用の合理化に関する法律施行規則(昭和54年通商 〜 リンク速度はルーターの最大リンク速度とする。 産業省令第74号)別表第5下欄に掲げる数値をワットの単位で小数点以下1桁まで表示する  無線LAN付ルーターの測定機器にはパケットジェネレータを用いて測定すること。 こと。 附則 ^ 2‘1に掲げる表示事項の表示は、性能に関する表示のあるカタログ及び機器の選定に当 この告示は、平成21年7月1日から施行する。ただし、2の規定は、平成22年7月1日から施行す たり製造事業者等により提示される資料の見やすい箇所に容易に消えない方法で記載して行 る。 うこと。