測定器の設定等 6 その他 ¥ 低周波発振器は、電圧設定機能及び指示機能を有するものを使用し、発振周波数を1 000Hz ¶ ¥ スペクトル分析器の掃引周波数幅を下側の隣接チャネル測定範囲から上側の隣接チャネル測 に設定する。 定範囲まで設定して、1掃引で測定することもできる。 ] スペクトル分析器を次のように設定する。 ] 4の搬送波周波数を割当周波数とする。 中心周波数 4に示す周波数 ^ 4¥、]及び^測定時におけるスペクトル分析器の分解能帯域幅及びビデオ帯域幅を同じ値 掃引周波数幅 周波数偏移が±40kHz以内の場合は300kHz、周波数偏移が± とする。 40kHzを超える場合は500kHz、ステレオ伝送方式の場合は500 十 変調条件 kHz 分解能帯域幅 設備規則第49条の16に規定する帯域の0 5〜2 5% 変調条件 スプリアス領域に 占有周波数帯幅・周波 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 変調信号源 基準周波数 おける不要発射の 数偏移・隣接チャネル 偏移 強度・空中線電力 漏えい電力測定時の変 Y軸スケール 10dB/Div 機種名 測定時の変調入力 調入力 入力レベル 最大のダイナミックレンジとなる値 データ点数 400点以上 特定ラジオマイク 正 弦 波 1 ±5kHz 基準周波数偏移の 基準周波数偏移の入力 掃引モード 連続掃引 入力と同じ から36dB増加 周波数偏移40kHz以内 kHz 検波モード サンプル 振幅平均処理回数 スペクトラムの変動が無くなる程度の回数 特定ラジオマイク 正 弦 波 1 ±2 4kHz 基準周波数偏移の 基準周波数偏移の入力 kHz 入力と同じ から36dB増加 ^ スペクトル分析器を用いて得られた測定値は、外部又は内部のコンピュータによって処理す 周波数偏移40kHz超 る。 3 試験機器の状態 特定ラジオマイク 正 弦 波 1 ±28 5kHz 基準周波数偏移の 基準周波数偏移の入力 kHz (L 及 入力と同じ から25dB増加 ¥ 試験周波数に設定して、連続送信状態とする。 ステレオ伝送方式 びR入力に ] 変調信号を十の項の表のとおりとする。 逆相同レベ ^ トーンスケルチを有する場合は、トーンを使用状態とし、トーン周波数は任意とする。 ルの信号を 4 測定操作手順 同時に加え る。 ) ¥ 搬送波電力の測定 ア 試験機器を十の項の表のとおりの変調状態とする。 イ スペクトル分析器の中心周波数を搬送波周波数とする。 別表第八十 証明規則第2条第1項第1号の12の2に掲げる無線設備の試験方法 ウ 単掃引を行い、変調波のスペクトル図を描く。 一 一般事項 エ 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。 1 試験場所の環境 オ データ点ごとに電力次元の真数に変換し、全データの総和を算出して、これをPCとする。 ¥ 技術基準適合証明における特性試験の場合 ] 上側隣接チャネル電力の測定 室内の温湿度は、JIS Z 8703による常温及び常湿(以下この別表において同じ。の範 ) ア 試験機器を十の項の表のとおりの変調状態とする。 囲内とする。 イ スペクトル分析器の中心周波数を、搬送波周波数及びチャネル間隔の和とする。 ] その他の場合 チャネル間隔を次のとおりとする。 ¥の環境による試験に加え、周波数の偏差については振動試験及び温湿度試験を行う。詳細  周波数偏移が±40kHz以内の場合は250kHz  周波数偏移が±40kHzを超える場合は500kHz は各試験項目を参照。  ステレオ伝送方式の場合は500kHz 2 電源電圧 ウ 単掃引を行い、上側隣接チャネルのスペクトル図を描く。 ¥ 技術基準適合証明における特性試験の場合 エ 測定する帯域内のデータ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。 外部電源からの試験機器への入力電圧は、定格電圧とする。 測定する帯域を次のとおりとする。 ] その他の場合  周波数偏移が±40kHz以内の場合は±55kHz 外部電源からの試験機器への入力電圧は、定格電圧及び定格電圧±10%とする。ただし、次  周波数偏移が±40kHzを超える場合は±165kHz に掲げる場合は、それぞれ次のとおりとする。  ステレオ伝送方式の場合は±125kHz ア 外部電源から試験機器への入力電圧が±10%変動したときにおける試験機器の無線部(電 オ 隣接チャネル漏えい電力を測定して、データ点ごとに電力次元の真数に変換し、全データ 源を除く。の回路への入力電圧の変動が±1%以下であることが確認できた場合は、定格電 ) の総和を算出して、これをPUとする。 圧のみで測定する。 ^ 下側隣接チャネル電力の測定 イ 電源電圧の変動幅が±10%以内の特定の変動幅内でしか試験機器が動作しない設計となっ ア スペクトル分析器の中心周波数を、搬送波周波数及びチャネル間隔の差とする。 ており、その旨及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値が工事設計書に記載されている場 イ ]のウからオまでと同じ操作手順で算出し、これをPLとする。 合は、定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値で測定する。 5 試験結果の記載方法 3 試験周波数と試験項目 次式で算出し、dB単位で記載する。 試験機器が発射可能な周波数のうち、上限、中間及び下限の3波の周波数(試験機器の発射可 ¥ 上側隣接チャネル漏えい電力(比) 10log(PU/PC) ] 下側隣接チャネル漏えい電力(比) 10log(PL/PC) 能な周波数が3波以下の場合は、全ての周波数)で全試験項目について測定する。 平成  年  月  日 金曜日 官 別 表 第 七 十 九 の 次 に 次 の 一 表 を 加 え る 。 報 (号外第  号) 2