五 4 測定操作手順 高周波電力計の零点調整を行う。 試験機器の電源を投入して、2分経過後の空中線電力を測定する。 変調信号 擬似負荷 スペクトル 試験機器 コンピュータ 発生器 (減衰器) 分析器 なお、バースト波を測定するときは、以下の手順で、バースト内平均電力を測定する。 ア 繰り返しバースト波電力PBを高周波電力計を用いて測定する。 測定器の条件 イ 平均電力Pを次式によって算出する。 スペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 搬送波周波数 P=PB×(T/B) 掃引周波数幅 設備規則に規定する許容値の約2倍から約3 5倍まで T:バースト繰り返し周期 分解能帯域幅 設備規則に規定する許容値の約3%以下 B:バースト長 ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 5 試験結果の記載方法 入力レベル 搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルよりも50dB以上高い 空中線電力の絶対値をW単位で、工事設計書に記載される空中線電力に対する偏差を%単位で レベル +又は−の符号を付けて記載する。 掃引モード 連続掃引(波形が変動しなくなるまで) 八 副次的に発する電波等の限度 検波モード ポジティブピーク 1 測定系統図 表示モード マックスホールド 占有周波数帯幅 測定系統図 1 (号外第  号) 2 ¥ ] 3 試験機器の状態 試験周波数に設定し、連続したバースト送信状態とする。 占有周波数帯幅が最大となる変調信号を用いて変調する。 4 測定操作手順 ¥ 掃引を終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。 ] 全データについてdB値を電力次元の真数に変換する。 ^ 全データの電力総和を算出し、全電力」とする。 「 _ 最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%となる限 界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して「下限周波数」とする。 ‘ 最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0 5%となる限 界データ点を算出する。その限界点を周波数に変換して「上限周波数」とする。 5 試験結果の記載方法 占有周波数帯幅は、上限周波数」と「下限周波数」の差として算出し、kHz単位で記載する。 「 6 その他 3]において、占有周波数帯幅が最大となる変調信号とすることが困難な場合は、通常使用さ れている変調信号のうち占有周波数帯幅が最大となる変調信号を用いることができる。 六 スプリアス発射又は不要発射の強度 別表第一の測定方法による。ただし、不要発射測定時の変調条件は、通常運用状態の変調信号を 用いて変調する。 七 空中線電力の偏差 1 測定系統図 平成  年  月  日 火曜日 官 報 ¥ ] 試験機器 2 擬似負荷 (減衰器) 高周波 電力計 測定器の条件 高周波電力計は、熱電対又はサーミスタによる熱電変換型とする。 高周波電力計のセンサの時定数は、平均電力を測定するために必要な値とする。 擬似負荷(減衰器)の減衰量は、高周波電力計に最適動作入力レベルを与えるものとする。 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定し、連続したバースト送信状態とする。 ] 通常の使用状態の変調信号を用いて変調する。 ¥ ] ^ 試験機器 2 擬似負荷 (減衰器) スペクトル 分析器 コンピュータ 測定器の条件 ¥ 擬似負荷(減衰器)の減衰量は、20dB程度以下とする。 ] 副次発射探索時のスペクトル分析器を次のように設定する。 掃引周波数幅 9kHzから搬送波周波数の10倍以上まで 分解能帯域幅 測定周波数が9kHzから150kHzまでの場合は、1kHz 測定周波数が150kHzから30MHzまでの場合は、10kHz 測定周波数が30MHzから1GHzまでの場合は、100kHz 測定周波数が1GHzを超える場合は、1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード ポジティブピーク ^ 副次発射測定時のスペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 測定する副次発射周波数(探索された周波数) 掃引周波数幅 0Hz 分解能帯域幅 測定周波数が9kHzを超え150kHz以下の場合は、1kHz 測定周波数が150kHzを超え30MHz以下の場合は、10kHz 測定周波数が30MHzを超え1GHz以下の場合は、100kHz 測定周波数が1GHzを超える場合は、1MHz ビデオ帯域幅 分解能帯域幅と同程度 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード サンプル 3 試験機器の状態 ¥ 試験周波数に設定する。 ] 送信を停止し、受信状態とする。