^ ] 副次発射測定時のスペクトル分析器を次のように設定する。 中心周波数 掃引周波数幅 試験機器 0Hz 分解能帯域幅 電波の型式がA2Dの場合 測定する副次発射周波数(探索された周波数) 測定周波数が9kHzを越え150kHz以下の場合は、1kHz 低周波 発振器 標準信号 発生器 受信部 MSK 復調部 測定周波数が150kHzを超え30MHz以下の場合は、10kHz (号外第  号) 測定周波数が30MHzを超える場合は、100kHz ビデオ帯域幅 掃引時間 測定精度が保証される最小時間 掃引モード 単掃引 検波モード 3 分解能帯域幅と同程度 サンプル レベル計 歪率雑音計 (SINAD) 試験機器の状態 ¥ 2 指定のチャネルに設定する。 ] 送信を停止し、受信状態とする。 4 測定操作手順 ¥ スペクトル分析器を2]のように設定して掃引し、分解能帯域幅の異なる帯域ごとに副次発 射の振幅の最大値を探索する。 探索した結果が設備規則に規定する許容値の1/10以下の場合は、探索値を測定値とする。 ^ 探索した結果が設備規則に規定する許容値の1/10を超えた場合は、スペクトル分析器の中 報 ] 心周波数の設定精度を高めるために掃引周波数幅を100MHz、10MHz及び1MHzのように分 解能帯域幅の10倍程度まで順次狭くして、副次発射の周波数を測定し、スペクトル分析器を2 官 ^のように設定し、平均化処理を行って平均電力を測定する。 5 試験結果の記載方法 ¥ 4で測定した結果が設備規則に規定する許容値の1/10以下の場合は、最大の1波を周波数 とともにnW又はpW単位で記載する。 火曜日 ] 4で測定した結果が設備規則に規定する許容値の1/10を超えた場合は、全ての測定値を周 波数とともにnW単位で記載し、かつ、電力の合計値をnW単位で記載する。 6 その他 コンピュータは、振幅の平均値を求める場合に使用する。 ] 平成  年  月  日 ¥ 擬似負荷(減衰器)は、特性インピーダンス50Ωとする。ただし、試験機器の特性インピー ダンスが75Ωの場合はインピーダンス変換器等を用いることができる。 ^ 測定系を含めてスペクトル分析器の感度が足りない場合は、信号と雑音の適切な比を確保す るために低雑音増幅器を使用する。 十二 感度(電波の型式がA3Eであって秘匿性を有する通信を行う無線設備又は電波の型式がA2 Dであって設備規則第9条の2第6項に規定するデータ伝送装置を使用する無線設備のみ) 1 測定系統図 電波の型式がA3Eの場合 ¥ 低周波 発振器 標準信号 発生器 試験機器 レベル計 歪率雑音計 (SINAD) 測定器の条件 標準信号発生器の変調信号は、標準信号発生器内蔵の信号源を用いることができる。 3 試験機器の状態 ¥ 標準信号発生器を試験周波数に設定し、正弦波1kHzで変調して、変調度が30%となる変調 信号レベルとする。 ] この状態で試験機器に10cVの受信機入力電圧を加え、試験機器の規定の復調出力(定格出 力の1/2)が得られるように試験機器の出力レベルを調整する。 4 測定操作手順 ¥ 試験機器の受信機入力端において受信機入力電圧が10cVになるように設定する。 ] 標準信号発生器の出力を調整し、歪率雑音計を用いて、試験機器の復調信号の歪成分及び雑 音成分の和に対する信号成分、歪成分及び雑音成分の和との比、すなわちSINADが20dB となる出力信号レベルを測定する。この値(受信機入力電圧)を基準感度という。ただし、S INADは次式によることとし、各成分は電力次元とする。 SINAD=(S+D+N)/(D+N) S:信号成分 (電力次元) D:歪成分 (電力次元) N:雑音成分 (電力次元) 5 試験結果の記載方法 4の受信機入力電圧(標準信号発生器の出力から接続ケーブルの損失を差し引いた値)をcV 単位で記載する。 6 その他 ¥ 受信入力調整器を二つ有する場合は低周波利得を最大とし、高周波利得調整器を調整して所 定の試験機器復調出力(定格出力の1/2)を得ることとする。 ] 電波の型式がA2Dの場合は、試験機器の音声信号出力端子又はMSK復調部への入力端子 で測定する。 十三 通過帯域幅(電波の型式がA3Eであって秘匿性を有する通信を行う無線設備のみ) 1 測定系統図 低周波 発振器 標準信号 発生器 試験機器 周波数計 レベル計