四

周波数の偏差
測定系統図

１

試験機器

擬似負荷
（減衰器）

周波数計

測定器の条件
周波数計としては、周波数カウンタ又はスペクトル分析器を使用する。
周波数計の測定確度は、設備規則に規定する許容値の１／１０以下とする。
３　試験機器の状態
￥　指定のチャネルに設定し、連続送信状態とする。
］　変調状態は、無変調状態とする。
４　測定操作手順
周波数計を用いて周波数を測定する。
５　試験結果の記載方法
測定値をｋＨｚ又はＭＨｚ単位で記載するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分
率の単位で＋又は−の符号をつけて記載する。また、設備規則において偏差が周波数で規定され
るものは、Ｈｚ単位で＋又は−の符号をつけて記載する。
五　占有周波数帯幅
１　測定系統図
￥　電波の型式がＡ３Ｅの場合
￥
］

報

（号外第　　号）

２

電圧計



平成　　年　　月　　日

火曜日

官

擬似音声
発生器

試験機器

変調度計

擬似負荷
（減衰器）

低周波
発振器
］

スペクトル
分析器

コンピュータ

電波の型式がＡ２Ｄの場合
低周波
発振器

電圧計

ＭＳＫ
変調部

送信部

変調度計

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
分析器

試験機器
パターン
発生器
２

コンピュータ

測定器の条件
変調入力測定用の電圧計は、平均値型又は実効値型を使用する。
￥　電波の型式がＡ３Ｅの場合
ア　低周波発振器及び擬似音声発生器が出力電圧設定機能を有するときは、変調入力測定用の
電圧計を使用しない。

イ　擬似音声発生器は、白色雑音をＩＴＵ‐Ｔ勧告Ｇ．２２７の特性を有するフィルタによって帯
域制限したものとする。
ウ　スペクトル分析器を次のように設定する。
中心周波数
搬送波周波数
掃引周波数幅
設備規則に規定する許容値の約２倍から約３　５倍まで

分解能帯域幅
設備規則に規定する許容値の約３％以下
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
入力レベル
搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルより４０　ｄＢ以上高
いレベル
掃引モード
連続掃引（擬似音声信号による変調のときは５回から１０回）
検波モード
サンプル
表示モード
ＲＭＳ平均
］　電波の型式がＡ２Ｄの場合
¶
ア　パターン発生器は、１、０を交互に繰り返す信号を、１　２００ｂｉｔ／ｓ又は２　４００ｂｉｔ／ｓで出力
¶
する。
イ　スペクトル分析器を次のように設定する。
中心周波数
搬送波周波数
掃引周波数幅
設備規則に規定する許容値の約２倍から約３　５倍まで

分解能帯域幅
設備規則に規定する許容値の約３％以下
ビデオ帯域幅
分解能帯域幅と同程度
入力レベル
搬送波レベルがスペクトル分析器雑音レベルより４０　ｄＢ以上高
いレベル
掃引モード
連続掃引（波形が変動しなくなるまで）
検波モード
ポジティブピーク
表示モード
マックスホールド
３　試験機器の状態
￥　電波の型式がＡ３Ｅの場合
ア　指定のチャネルに設定し、連続送信状態とする。
イ　変調入力は、擬似音声信号とする。
ウ　変調入力の設定は、変調度計を用いて正弦波１ｋＨｚで変調し、変調度が６０％となる変調入
力信号レベルを求め、擬似音声入力信号をその状態より１０ｄＢ高い値とする。
］　電波の型式がＡ２Ｄの場合
ア　指定のチャネルに設定し、連続送信状態とする。
イ　パターン発生器から１、０を交互に繰り返す信号をＭＳＫ変調部へ入力する。
ウ　音声信号入力端子に、低周波発振器から正弦波１ｋＨｚを加えて変調し、変調度が６０％とな
る正弦波１ｋＨｚの変調入力信号レベルを電圧計を用いて測定する。
エ　音声信号入力端子に、ＭＳＫ変調部からの変調信号を加える。ただし、変調入力信号レベ
ルを、ウで測定した値より１０ｄＢ高い値とする。
４　測定操作手順
￥　擬似音声信号等を用いて変調したときは、スペクトル分析器を多数回掃引して、同一データ
点の振幅値の平均値を測定する。ただし、変動がないスペクトルの場合は単掃引とする。
］　掃引を終了後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
＾　全データについてｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
＿　全データの電力総和を算出し、全電力」とする。
「